三信電気（8150）・方針前進
環境負荷軽減への継続的取り組み
FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達986社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1043社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1050件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「Scope１およびScope２につきましては2031年３月期までの削減目標（集計範囲は国内拠点（子会社含む）のみ）を下記のとおり設定し、グループ全体の排出量の削減に向けた取り組み強化に努めます。」
Scope1・2について、2026年3月期実績431.5t-CO2に対し、2031年3月期313.7t-CO2以下という削減目標を継続開示した。加えて当期からScope3の一部335.5t-CO2も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「Scope１およびScope２につきましては2031年３月期までの削減目標（集計範囲は国内拠点（子会社含む）のみ）を下記の通り設定し、グループ全体の排出量の削減に向けた取り組み強化に努めます。」
従来の環境負荷軽減方針が、Scope1・2のGHG排出量削減目標へ具体化された。2024年3月期実績421.2t-CO2に対し、2031年3月期の排出量を313.7t-CO2以下とする目標を設定している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、事業経営にあたっては、多様な人材の活躍を促進する体制の整備や、環境負荷軽減への継続的取り組みなどを通じて、企業市民としての使命を積極的に果たしてまいります。」
環境負荷軽減への継続的取り組みを企業市民としての方針に位置づけ、従来の記載を維持している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、事業経営にあたっては、多様な人材の活躍を促進する体制の整備や、環境負荷軽減への継続的取り組みなどを通じて、企業市民としての使命を積極的に果たしてまいります。」
環境負荷軽減への継続的取り組みを企業市民としての方針に位置づけ、従来の記載を維持している。 - FY2018初出有価証券報告書
「事業経営にあたっては、多様な人材の活躍を促進する体制の整備や、環境負荷軽減への継続的取り組みなどを通じて、企業市民としての使命を積極的に果たしてまいります。」
環境負荷の軽減に継続的に取り組む姿勢を、企業市民としての方針の一つに位置づけている。