トミタ（8147）・施策環境製品割合低下・海外研修件数増加
CO₂削減に貢献する商品の取扱い加速
FY2021に初出。7回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
7記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境保全と環境配慮製品の推進67社が書いているテーマ・逆風0社・追い風66社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。35社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている67社のうち14社を表示しています。上の文は67社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026環境製品割合低下・海外研修件数増加有価証券報告書
「指標 目標 2025 年度実績 環境 主要取扱商品において年１%以上の生産性向上に貢献するものの割合 90.0 ％ 69.1 ％ 人的資本 若手・中堅社員の海外研修件数 10 件 13 件」
環境指標の実績は前年度の80.6％から69.1％へ低下し、目標90.0％を下回った。一方、若手・中堅社員の海外研修は前年度の8件から13件へ増加し、目標10件を上回った。 - 2026-05-15再掲決算
「自動化・省人化・DX化を推進する商品及び環境に配慮した商品の開発及び営業等を推進してまいります。」
環境配慮商品の開発・営業を、次期の施策として継続している。 - FY2025環境製品割合低下・海外研修増加有価証券報告書
「環境 主要取扱商品において年１%以上の生産性向上に貢献するものの割合 90.0 ％ 80.6 ％ 人的資本 若手・中堅社員の海外研修件数 10 8」
環境指標の実績は前年度の81.4％から80.6％となり、目標90.0％を下回った。一方、海外研修件数は前年度の6件から8件へ増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「指標 目標 2023 年度実績 環境 主要取扱商品において年１%以上の生産性向上に貢献するものの割合 90.0 ％ 81.4 ％ 人的資本 若手・中堅社員の海外研修件数 10 6 ※トミタ単体について集計しております。」
環境製品に関する指標では、主要取扱商品の目標90.0％に対し2023年度実績81.4％を開示した。人的資本では、若手・中堅社員の海外研修件数について目標10件、実績６件を示した。 - FY2023環境商品の割合に目標・実績を設定有価証券報告書
「主要取扱商品において年１%以上の生産性向上に貢献するものの割合 90.0％ 81.1％」
カーボンニュートラルや環境製品の方針について、主要取扱商品のうち生産性向上に貢献する商品の割合を90.0％とする目標と、2022年度実績81.1％を開示した。 - FY2022カーボンニュートラルを経営方針・課題へ拡大有価証券報告書
「①カーボンニュートラルへの貢献 DX化による自動化・省力化を実現する商品、環境に配慮した商品の開発及び営業を進めてまいります。」
CO₂削減に貢献する商品の取扱い加速から、カーボンニュートラルを経営方針および対処すべき課題として位置付け、商品の開発・営業へ範囲を広げている。 - FY2021初出有価証券報告書
「機械単体に留まらず、周辺機器を含め、システム・生産ラインとしての提案やソリューションを提供してまいります。また、環境に配慮したCO₂削減に貢献する商品の取り扱いを加速いたします。」
ソリューション提供の施策に加え、環境に配慮しCO₂削減に貢献する商品の取扱いを加速すると初めて記載している。