海外売上高40.0％に伴う為替変動リスク
FY2018に初出。10回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
トミタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2016年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「連結売上高に占める海外売上高の割合は44.1％となっております。為替変動により、外貨建の売上高や仕入コストに影響を及ぼすことから、当社グループとしては、できる限り為替変動の影響度合いを軽減するため、これらの輸出入取引に対して為替予約等のデリバティブ取引によりリスクヘッジを行っておりますが、想定を超える大幅な為替変動が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率は前年度の39.7％から44.1％へ上昇し、為替エクスポージャーが拡大した。為替予約等によるヘッジ方針と、大幅な為替変動による影響可能性は継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「連結売上高に占める海外売上高の割合は39.7％となっております。」
海外売上高比率は前年度の39.3％から39.7％へ上昇し、為替エクスポージャーがやや拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「連結売上高に占める海外売上高の割合は39.3％となっております。為替変動により、外貨建の売上高や仕入コストに影響を及ぼすことから、当社グループとしては、できる限り為替変動の影響度合いを軽減するため、これらの輸出入取引に対して為替予約等のデリバティブ取引によりリスクヘッジを行っておりますが、想定を超える大幅な為替変動が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率は前年度の40.8％から39.3％へ低下した。為替予約等によるヘッジ方針と、大幅な為替変動による影響可能性は継続している。 - FY2023海外売上高比率40.8％へ上昇有価証券報告書
「連結売上高に占める海外売上高の割合は40.8％となっております。為替変動により、外貨建ての売上高や仕入コストに影響を及ぼすことから、当社グループとしては、できる限り為替変動の影響度合いを軽減するため、これらの輸出入取引に対して為替予約等のデリバティブ取引によりリスクヘッジを行っておりますが、想定を超える大幅な為替変動が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率は前年度の37.9％から40.8％へ上昇し、為替エクスポージャーが拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「世界的な半導体不足に加え、ウクライナ情勢の長期化や中国でのロックダウンの影響によるサプライチェーンの混乱、急激な円安の進行や原材料価格・原油価格の高騰など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
海外事業・外貨取引に関係する為替リスクについて、急激な円安の進行が現時点の不透明要因として明示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「連結売上高に占める海外売上高の割合は37.9％となっております。為替変動により、外貨建ての売上高や仕入コストに影響を及ぼすことから、当社グループとしては、できる限り為替変動の影響度合いを軽減するため、これらの輸出入取引に対して為替予約等のデリバティブ取引によりリスクヘッジを行っておりますが、想定を超える大幅な為替変動が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率は前年度の37.4％から37.9％へ上昇した。為替予約等によるヘッジに加え、海外現地法人の財務諸表を円換算する際の為替影響も記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「連結売上高に占める海外売上高の割合は３７.４％となっております。為替変動により、外貨建ての売上高や仕入コストに影響を及ぼすことから、当社グループとしては、できる限り為替変動の影響度合いを軽減するため、これらの輸出入取引に対して為替予約等のデリバティブ取引によりリスクヘッジを行っておりますが、想定を超える大幅な為替変動が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率は前年度の４３．１％から３７．４％へ低下した。為替予約等によるヘッジ方針と、想定を超える為替変動の影響可能性は継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「連結売上高に占める海外売上高の割合は４３.１％となっております。為替変動により、外貨建ての売上高や仕入コストに影響を及ぼすことから、当社グループとしては、できる限り為替変動の影響度合いを軽減するため、これらの輸出入取引に対して為替予約等のデリバティブ取引によりリスクヘッジを行っております。」
海外売上高比率は前年度の３７．８％から４３．１％へ上昇した。為替予約等によるヘッジ方針は継続しているが、海外売上へのエクスポージャーが増加している。 - FY2019海外売上高比率37.8％へ変化有価証券報告書
「連結売上高に占める海外売上高の割合は３７．８％となっております。そのため、連結財務諸表に占める外貨建て資産・負債・収益・費用の割合が大きいことから、為替相場の変動は連結決算における円換算額に影響を与える可能性があります。現状は、この為替リスクをヘッジする手段として為替予約を利用しております。」
海外売上高比率は前年度の４０．０％から３７．８％となったが、外貨建項目の円換算額への影響可能性と為替予約によるヘッジを引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「連結売上高に占める海外売上高の割合は４０．０％となっております。そのため、連結財務諸表に占める外貨建て資産・負債・収益・費用の割合が大きいことから、為替相場の変動は連結決算における円換算額に影響を与える可能性があります。現状は、この為替リスクをヘッジする手段として為替予約を利用しております。」
海外売上高比率４０．０％を背景に、外貨建項目の円換算額が為替相場に影響される可能性を示し、為替予約をヘッジ手段として利用している。