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トミタ(8147)・事実悪化直近の決算(2026-08-07)では「前進」

日本市場の受注・売上減少

FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

36記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017-Q1 – FY2020その他FY2023-Q2 – FY20242016: 22017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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日本セグメントの減収減益4社が書いているテーマ・逆風4社・追い風0社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07前進決算

    「半導体製造装置部品メーカー向け売上及び2025年11月に新日本産業株式会社を連結の範囲に含めたことを主因として、当第1四半期連結累計期間の売上高は42億3千4百万円(前年同期比102.3%増)となり、営業利益は2千7百万円(前年同期は8千3百万円の営業損失)となりました。」

    日本セグメントは、半導体製造装置部品メーカー向け売上と新日本産業の連結を主因に増収となり、営業損失から営業利益へ転じた。
  2. FY2026悪化有価証券報告書

    「①日本 前年度の設備投資の反動等を主因として売上が減少し、売上高は131億5千9百万円(前年同期比2.5%減)となり、営業利益は2億7千1百万円(同36.7%減)となりました。」

    日本では前年度の設備投資の反動等により減収となり、営業利益の減少幅も36.7%となった。前年度の増収増益から減収減益へ変化している。
  3. 2026-05-15悪化決算

    「前年度の設備投資の反動等を主因として売上が減少し、売上高は131億5千9百万円(前年同期比2.5%減)となり、営業利益は2億7千1百万円(同36.7%減)となりました。」

    日本では前年度の設備投資反動等により減収減益となった。
  4. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「自動車メーカー向けの大型案件を主因として売上が増加し、当中間連結会計期間の売上高は57億5千3百万円(前年同期比4.7%増)となり、営業利益は9千9百万円(同1.4%増)となりました。」

    日本では自動車メーカー向け大型案件を主因として増収増益となった。
  5. FY2025日本が増収増益へ転換有価証券報告書

    「半導体業界関連の装置の需要増加等を主因として売上が増加し、売上高は135億1百万円(前年同期比0.4%増)となり、営業利益は4億2千9百万円(同16.3%増)となりました。」

    中間期の減収減益から、半導体業界関連装置の需要増加等を背景に年度では増収増益となった。
  6. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「長納期案件の増加並びに前年度の自動車部品メーカー向け設備投資等の反動を主因として売上が減少し、当中間連結会計期間の売上高は54億9千2百万円(前年同期比12.4%減)となり、営業利益は9千8百万円(同21.1%減)となりました。」

    日本では長納期案件の増加と前年度の自動車部品メーカー向け設備投資の反動により、減収減益となった。
  7. FY2024日本の増収増益継続・増加率縮小有価証券報告書

    「①日本 半導体及び電機等の需要増加を主因として売上が増加し、売上高は134億5千万円(前年同期比8.2%増)となり、営業利益は3億6千9百万円(同17.8%増)となりました。」

    日本では半導体・電機等の需要増加を背景に増収増益が続いた。第3四半期累計の増加率と比べ、売上高・営業利益の増加率は縮小した。
  8. FY2024-Q3日本の増収増益継続・増加率縮小有価証券報告書

    「半導体及び防衛装備関係の需要増加並びに長納期化の解消等を主因として売上が増加し、当第3四半期連結累計期間の売上高は93億5千9百万円(前年同期比12.8%増)となり、営業利益は2億4千7百万円(同40.7%増)となりました。」

    日本では増収増益が続いている。半導体・防衛装備関係の需要増加と長納期化の解消等を増収要因として記載し、増加率は前四半期から縮小した。
  9. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「①日本 工作機械メーカー等への搭載品並びに一部の業界での設備投資増加及び長納期化の解消等を主因として売上が増加し、当第2四半期連結累計期間の売上高は62億7千2百万円(前年同期比20.2%増)となり、営業利益は1億2千4百万円(同52.6%増)となりました。」

    日本では搭載品、一部業界の設備投資増加、長納期化の解消等を背景に増収増益が続いている。
  10. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「長納期化の一部解消を主因として工作機械の売上が増加し、当第1四半期連結累計期間の売上高は28億4百万円(前年同期比11.1%増)となり、営業利益は2千5百万円(前年同期比32.5%増)となりました。」

    日本では長納期化の一部解消を背景に、工作機械の売上と営業利益の増加が続いている。
  11. FY2023日本が増収増益へ転換有価証券報告書

    「工作機械の受注・売上は回復途上であるものの、搭載品の売上が増加し、売上高は124億3千5百万円(前年同期比0.2%増)となり、営業利益は3億1千3百万円(同14.9%増)となりました。」

    第3四半期までの減収から、年度では搭載品の売上増加により増収となり、営業利益も増加した。
  12. FY2023-Q3日本の減収減益継続・減少幅縮小有価証券報告書

    「日本 半導体や一部部品不足を主因とした長納期化の影響により工作機械の売上が減少し、当第3四半期連結累計期間の売上高は82億9千7百万円(前年同期比10.1%減)となり、営業利益は1億7千6百万円(同10.2%減)となりました。」

    日本では供給不足による長納期化を背景に減収減益が続いているが、売上高・営業利益の減少率は前四半期から縮小している。
  13. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「日本 半導体や一部部品不足を主因とした長納期化の影響により工作機械の売上が減少し、当第2四半期連結累計期間の売上高は52億1千6百万円(前年同期比15.3%減)となり、営業利益は8千1百万円(同28.2%減)となりました。」

    日本では供給不足による長納期化を背景に、工作機械の売上と営業利益の減少が続いている。
  14. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「半導体や一部部品不足を主因とした長納期化の影響により工作機械の売上が減少し、当第1四半期連結累計期間の売上高は25億2千3百万円(前年同期比20.4%減)となり、営業利益は1千9百万円(前年同期比70.8%減)となりました。」

    日本では供給不足による長納期化で工作機械の売上が減少し、営業利益の減少幅も拡大した。
  15. FY2022再掲有価証券報告書

    「①日本 政府の景気浮揚策である補助金効果や自動化設備の需要増加、半導体装置製造業の需要増加を主因として工作機械等の受注・売上が増加し、売上高は124億1千4百万円(前年同期比12.2%増)となり、営業利益は2億7千2百万円(同54.3%増)となりました。」

    日本では工作機械等の受注・売上と営業利益の増加が年度ベースで続いている。
  16. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が増加し、当第2四半期連結累計期間の売上高は61億6千万円(前年同期比25.9%増)となり、営業利益は1億1千3百万円(同324.5%増)となりました。」

    日本では工作機械の受注・売上と営業利益の増加が続いている。
  17. FY2022-Q1日本の受注・売上増加・営業損失から営業利益へ転換有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が増加し、当第1四半期連結累計期間の売上高は31億7千1百万円(前年同期比49.3%増)となり、営業利益は6千5百万円(前年同期は1千5百万円の営業損失)となりました。」

    日本では前年度第1四半期の受注・売上減少および営業損失から、受注・売上増加と営業利益へ転じた。
  18. FY2021悪化有価証券報告書

    「日本 工作機械の需要が減少し、売上高は110億6千4百万円(前年同期比29.3%減)となり、営業利益は1億7千6百万円(同69.3%減)となりました。」

    日本セグメントでは、年度ベースで売上高が29.3%減、営業利益が69.3%減となり、前年度の増収増益から減収減益へ悪化した。
  19. FY2021-Q3日本の減収継続・営業利益減少幅縮小有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が減少し、当第3四半期連結累計期間の売上高は75億1千3百万円(前年同期比36.5%減)となり、営業利益は5千4百万円(同88.4%減)となりました。」

    日本では減収が続き、売上高の減少幅は前四半期の34.4%減から拡大した。一方、営業利益の減少幅は90.7%減から88.4%減へやや縮小している。
  20. FY2021-Q2日本の減収継続・営業損失から営業利益へ転換有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が減少し、当第2四半期連結累計期間の売上高は48億9千3百万円(前年同期比34.4%減)となり、営業利益は2千6百万円(同90.7%減)となりました。」

    日本では受注・売上の減少が続く一方、前四半期の営業損失から営業利益へ転じた。ただし営業利益は前年同期比90.7%減少している。
  21. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が減少し、当第1四半期連結累計期間の売上高は21億2千5百万円(前年同期比44.0%減)となり、営業損失は1千5百万円(前年同期は1億5千4百万円の営業利益)となりました。」

    日本では受注・売上の減少幅が拡大し、営業利益から営業損失へ転じている。
  22. FY2020再掲有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が減少し、売上高は156億5千8百万円(前年同期比8.1%減)となり、営業利益は5億7千5百万円(同11.6%減)となりました。」

    日本では工作機械の受注・売上と営業利益の減少が年度ベースでも続いている。
  23. FY2020-Q3日本の受注・売上減少・営業利益減少へ転換有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が減少し、当第3四半期連結累計期間の売上高は118億3千8百万円(前年同期比4.4%減)となり、営業利益は4億7千万円(同5.7%減)となりました。」

    前四半期の日本セグメントでは受注・売上が増加し営業利益が減少していたが、当四半期は受注・売上、営業利益とも減少した。
  24. FY2020-Q2日本の売上増加継続・営業利益減少へ転換有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が増加し、当第2四半期連結累計期間の売上高は74億6千1百万円(前年同期比0.4%増)となりましたが、営業利益は2億8千8百万円(同2.3%減)となりました。」

    日本では受注・売上の増加が続いた一方、営業利益は第1四半期の増加から前年同期比2.3%減少へ転じた。売上増加率も13.5%増から0.4%増へ縮小している。
  25. FY2020-Q1日本の受注・売上・営業利益が増加へ転換有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が増加し、当第1四半期連結累計期間の売上高は37億9千4百万円(前年同期比13.5%増)となり、営業利益は1億5千4百万円(同53.7%増)となりました。」

    前年度第1四半期の受注・売上減少から、当四半期は受注・売上が13.5%増加へ転じ、営業利益も53.7%増加した。
  26. FY2019日本の売上・営業利益増加が年度で継続有価証券報告書

    「日本 工作機械の需要が増加し、売上高は170億4千3百万円(前年同期比11.6%増)となり、営業利益は6億5千1百万円(同23.3%増)となりました。」

    第3四半期に続き、日本では工作機械需要、売上高、営業利益が増加した。年度ベースの売上高は11.6%増、営業利益は23.3%増となった。
  27. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が増加し、当第3四半期連結累計期間の売上高は123億8千7百万円(前年同期比12.0%増)となり、営業利益は4億9千9百万円(同14.5%増)となりました。」

    日本セグメントでは、前四半期に続き工作機械の受注・売上と営業利益がともに増加している。
  28. FY2019-Q2日本の受注・売上が増加へ転換有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が増加し、当第2四半期連結累計期間の売上高は74億2千9百万円(前年同期比0.3%増)となり、営業利益は2億9千5百万円(同17.0%増)となりました。」

    第1四半期の受注・売上減少から、受注・売上が前年同期比0.3%増加へ転じ、営業利益も17.0%増加した。
  29. FY2019-Q1日本の受注・売上が再び減少有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が減少し、当第1四半期連結累計期間の売上高は33億4千3百万円(前年同期比5.6%減)となりましたが、営業利益は1億円(同8.6%増)となりました。」

    前年度に増加へ転じていた日本セグメントの工作機械受注・売上が再び減少した一方、営業利益は増加している。
  30. FY2018日本の受注・売上増加へ転換有価証券報告書

    「日本 工作機械の需要が増加し、売上高は152億7千3百万円(前年同期比15.0%増)となり、営業利益は5億2千8百万円(同3.4%増)となりました。」

    前期までの日本セグメントにおける受注・売上減少から、工作機械需要、売上高、営業利益がいずれも増加する状況へ転じた。
  31. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が増加し、当第3四半期連結累計期間の売上高は110億5千7百万円(前年同期比17.8%増)となり、営業利益は4億3千5百万円(同18.6%増)となりました。」

    日本セグメントでは、前四半期に続き工作機械の受注・売上と営業利益がともに増加している。
  32. FY2018-Q2受注・売上・営業利益増加有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が増加し、当第2四半期連結累計期間の売上高は74億9百万円(前年同期比26.6%増)となり、営業利益は2億5千2百万円(同3.8%増)となりました。」

    日本セグメントでは、前四半期の受注・売上増加・営業利益減少から、受注・売上と営業利益がともに増加する構成に変化した。
  33. FY2018-Q1受注・売上増加・営業利益減少有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が増加し、当第1四半期連結累計期間の売上高は35億4千万円(前年同期比10.5%増)となりましたが、営業利益は9千2百万円(同10.4%減)となりました。」

    日本セグメントでは、受注・売上が減少していた前四半期までの状況から増加に転じた一方、営業利益は減少した。
  34. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が減少し、当第3四半期連結累計期間の売上高は93億8千9百万円(前年同期比15.4%減)となり、営業利益は3億6千7百万円(同32.7%減)となりました。」

    日本セグメントでは工作機械の受注・売上と営業利益の減少が継続している。
  35. FY2017-Q2国内減少幅拡大有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が減少し、当第2四半期連結累計期間の売上高は58億5千万円(前年同期比16.8%減)となり、営業利益は2億4千3百万円(同20.2%減)となりました。」

    日本セグメントの受注・売上減少が継続し、売上高の前年同期比減少率は第1四半期の1.6%減から16.8%減へ拡大した。
  36. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「日本 工作機械の受注・売上が減少し、当第1四半期連結累計期間の売上高は32億3百万円(前年同期比1.6%減)となり、営業利益は1億3百万円(同27.9%減)となりました。」

    日本セグメントでは受注・売上、営業利益がともに前年同期を下回っている。
一緒に動いた変遷

「売上高増加と利益減少の併存」は、この変遷が動いた36回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

653222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高増加と利益減少の併存6回
  3. 2アジアの自動車・二輪車メーカー向け受注回復と営業損失5回
  4. 3為替換算調整勘定の減少による純資産減少3回
  5. 4国内減少・海外増加による受注・売上全体の若干増加2回
  6. 5北米・欧州の自動車メーカー向け受注・売上減少2回
  7. 6海外経済減速・円高と工作機械需要減少2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トミタの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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