トミタ（8147）・施策引き上げ
船舶・航空機業界向け新商品提供
FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2021。直近の記載は2026-05-15。
6記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境・防災・航空宇宙・防衛分野への新規事業領域開拓24社が書いているテーマ・逆風0社・追い風25社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-15引き上げ決算
「需要が旺盛な半導体業界、航空事業、EV及びHV（ハイブリッド車）に関連した業界等、並びに、好調なインド市場へのアプローチ強化を継続」
航空事業、EV・HV関連業界を含む重点分野へのアプローチ強化を継続している。 - FY2025自動運転技術関連へ対象を拡大有価証券報告書
「自動車業界は先行き不透明感があるものの、HV、EV及び自動運転技術を中心に設備投資が行われており、当社グループとしても引き続き新たな商品や設備の提供を継続してまいります。」
従来のEV・HV等の成長分野に加え、自動運転技術を中心とする商品・設備提供を明示している。 - FY2024EVに加えHV・ガソリン車関連へ対象を拡張有価証券報告書
「EV関連市場は足元での鈍化はあるものの、二輪関係を中心に設備投資が行われており、当社グループとしても引き続き新たな商品や設備の提供を継続してまいります。また、回帰の動きがみられるHVやガソリン車に関連した業界等へのアプローチ強化をしてまいります。」
EV関連市場の鈍化を記載する一方、二輪関係への商品・設備提供を継続し、HVやガソリン車に関連する業界へのアプローチ強化を新たに明示している。 - FY2022CASE・EV関連分野を成長分野として明示有価証券報告書
「②成長分野への積極的な事業展開 EV化をはじめとしたCASEに関連する新たな商品や設備の提供を積極的に進めてまいります。」
従来の船舶・航空機等の新分野や半導体関連へのアプローチに加え、EV化を含むCASE関連の商品・設備提供を成長分野として明示している。 - FY2021半導体関連等へ対象分野を拡大有価証券報告書
「船舶関連業界・航空機業界などの新たな分野においてもユーザーに満足いただける新たな商品を提供してまいります。また、半導体関連等需要の旺盛な業界にアプローチし、営業を推進します。」
船舶・航空機業界に加え、半導体関連など需要が旺盛な業界への営業推進を記載しており、対象分野を広げている。 - FY2020初出有価証券報告書
「船舶関連業界・航空機業界などの新たな分野においてもユーザーに満足いただける新たな商品を提供してまいります。」
船舶関連業界・航空機業界などの新分野への進出と新商品の提供を施策として初めて記載している。