サンリオ（8136）・方針再定義
連結業績に応じた利益還元
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動型利益還元・特別配当方針188社が書いているテーマ・逆風5社・追い風179社
サンリオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、株主の皆さまに対する利益還元を経営の重要事項のひとつと考えており、将来の事業展開や経営環境の変化などを勘案のうえ、連結配当性向30％以上を目安とし安定的かつ継続的な配当を実施することを基本方針としております。」
株主還元方針を、従来のDOE5％・配当性向60％を基礎とする表現から、連結配当性向30％以上を目安とする安定・継続配当へ整理し直した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「即ち、安定的な配当を実施することを前提に、さらに余裕がある場合は連結業績に応じて上乗せすることを基本方針とします。」
安定配当を前提に、余裕がある場合に業績連動で上乗せする還元方針を再掲している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「即ち、安定的な配当を実施することを前提に、さらに余裕がある場合は連結業績に応じて上乗せすることを基本方針とします。」
前期に示したDOE5％・配当性向60％を基礎とする表現から、安定配当を前提に余裕がある場合に業績連動で上乗せする方針へ表現を変更している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「今後も、財務面での健全性、将来の成長のための投資といったものを継続維持しながら、安定配当としてDOE（株主資本配当率）５％、連結業績連動として配当性向60％を基礎とした、長期的に安定した、且つ連結利益水準に見合った配当の実施を目指してまいります。」
連結業績に応じた利益還元という従来方針を、安定配当と成長投資を前提に、DOEと配当性向を組み合わせる方針へ具体化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は株主に対する利益還元を経営の重要事項と考えており、連結業績に応じて利益配分を行います。」
株主還元を経営上の重要事項とし、連結業績に応じて利益配分を行う方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は株主に対する利益還元を経営の重要事項と考えており、連結業績に応じて利益配分を行います。」
株主還元を経営上の重要事項と位置づけ、連結業績に応じた利益配分を基本姿勢としている。