テーマパークの災害・事故リスク
FY2016に初出。21回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
サンリオがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「人口減少や高齢化、インバウンド観光客の減少等による来場者数の減少のほか、各テーマパークにおいて地震等の災害による休園、アクセスに用いられる公共交通機関の運休、屋外テーマパークであるハーモニーランドにおいては悪天候や猛暑といった事態が発生した場合には、テーマパークにおける売上が減少し、当社グループの財務状態や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
テーマパークについて、災害・悪天候リスクに加え、人口減少、高齢化、インバウンド減少、交通機関運休による来場者減少リスクを継続的に整理している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一方で、地震や台風10号などの自然災害や長引く猛暑の影響で７～８月の入園客数が落ち込みました。」
地震、台風10号、猛暑がハーモニーランドの7～8月の入園客数減少として実際に発生した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「東京都多摩市のサンリオピューロランドは、当第２四半期を通して発令された緊急事態宣言とまん延防止等重点措置により、定員制限50％のもと、入園者を伸ばす施策を打つことができず、第２四半期の入園者数は227千人（前年同期は、102千人※７月13日より営業再開で事前予約抽選制）でした。」
緊急事態宣言、まん延防止等重点措置、定員制限50％の影響が続き、テーマパークの集客施策が制約された。前年同期比では入園者数が増加したが、営業制限は継続している。 - FY2022-Q1再休園・入場制限下で影響継続有価証券報告書
「東京都多摩市のサンリオピューロランドは、４月23日に３度目の緊急事態宣言が発出され、４月25日から５月11日までのゴールデンウィークを含む17日間の臨時休園が影響し、第１四半期の入園者数は130千人（前年同期は休業しておりました。）となりました。」
感染症による臨時休園と入場制限の影響は続いている。一方、30周年パレード等による集客も記載されており、影響下で一部の集客施策を実施している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「サンリオピューロランドは、2020年２月22日～７月12日、ハーモニーランドは2020年２月22日～６月７日まで臨時休園でした。」
臨時休園と再開後の入園制限により、通期入園者数はピューロランドが前期比65.8％減、ハーモニーランドが同58.8％減となった。 - FY2021-Q3入園制限下で大幅減が継続する一方、一部回復有価証券報告書
「コロナ禍の終息が見えない中での第３四半期の入園者数は、178千人（前年同期比175千人減、49.6％減）、第３四半期累計では281千人（同849千人減、75.1％減）という状況でした。大分県のハーモニーランドは、10月以降も引き続き、大型のイベントや夜間営業等は縮小しておりますが、パレードの再開や政府による各種施策効果もあり、11月には前年同月比87％まで回復する状況となりましたが、第３四半期の入園者数は、75千人（前年同期比46千人減、37.8％減）、第３四半期累計では128千人（前年同期比242千人減、65.4％減）となりました。」
両テーマパークで入園制限や営業縮小の影響による大幅な入園者数減が続いた。一方、ハーモニーランドではパレード再開等により11月の入園者数が前年同月比87％まで回復した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、上半期入園者数は102千人（前年同期比86.8％減）でした。大分県のハーモニーランドは６月８日より営業を再開しましたが、営業時間、営業施策、運営内容などを縮小、また９月には台風の影響で臨時休園もしたことから、上半期入園者数は52千人（前年同期比79.0％減）でした。」
感染症による臨時休園・入場制限に加え、ハーモニーランドでは台風による臨時休園も発生し、両テーマパークの上半期入園者数が大幅に減少した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点から、２月22日より臨時休園したことにより、東京都多摩市のサンリオピューロランドは、入園者数が1,324千人（前期比9.3％減）と前期比135千人減少しました。」
感染症拡大防止のための臨時休園がテーマパーク入園者数の減少として実際に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「さらに、台風の襲来がお盆や９月の秋分の日の連休など繁忙日に当たり、集客については期間を通じて雨の影響を大きく受け予想を下回る結果となりました。」
台風・長雨が繁忙日の集客に影響し、テーマパークの集客が予想を下回った。一方、ハーモニーランドの入園者数は前年同期比3.0％増となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「さらに、台風の襲来がお盆や９月の秋分の日の連休など繁忙日に当たり、集客については期間を通じて雨の影響を大きく受け予想を下回る結果となりました。」
ハーモニーランドでは台風や長雨が繁忙日の集客に影響し、予想を下回った。ただし各種割引やインバウンド客の増加により、入園者数は前年同期比0.8％増となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「大分県のハーモニーランドは、上半期には、西日本豪雨や台風の影響、記録的な猛暑などの影響がありましたが、入園者数は前年同期を13千人上回りました。」
豪雨、台風、猛暑がテーマパークの集客に実際に影響した。一方、イベント等により年間入園者数は前期比7.7％増となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「物販事業では、上半期に台風や地震による自然災害が相次いだことから、地域によっては、インバウンドの減少や、一部地域店舗の営業休止などによる集客の減少の影響がありました。第３四半期連結会計期間においても、その影響が残りました。」
台風・地震の影響がテーマパーク周辺を含む国内集客環境に残った。一方、テーマパーク自体ではイベント等により入園者数が前年を上回った。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「大分県のハーモニーランドでは、夏季の涼感対策や夜間のパレード、プール営業の強化が集客に貢献しましたが、西日本豪雨や台風の影響、記録的な猛暑が続いたことなどで未就学児童を中心としたファミリー層の伸び悩みもあり、入園者数は246千人（前年同期比5.7%増）と13千人の増加に留まりました。」
西日本豪雨、台風、記録的な猛暑がファミリー層の集客の伸び悩みとして実際に現れた。一方、対策やイベントにより入園者数自体は前年同期比5.7％増となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「大分県のハーモニーランドでは、上半期は2016年の熊本地震の影響から回復し、前年同期を24千人上回る状況でしたが、10月の週末に２回に亘り台風の影響を受けたことや、12月の寒波により、集客が伸び悩みました。」
熊本地震からの回復が進んだ一方、台風と寒波が集客の伸び悩みとして実際に発生した。第3四半期累計の入園者数は前年同期比3.6％増となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「大分県のハーモニーランドで、九州北部豪雨や台風の影響を受ける等、天候に恵まれない状況が続きました。」
九州北部豪雨や台風による悪天候がテーマパーク運営に実際に影響した。一方、イベントや海外団体客の獲得により入園者数は前年同期比11.8％増となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「大分県のハーモニーランドでは、昨年の４月14日に発生した熊本地震の影響から大きく回復し、入園者数は83千人（前年同期比55.1％増）と前年同期比29千人増加しました。」
熊本地震の影響から回復し、ハーモニーランドの入園者数は前年同期比55.1％増となった。 - FY2017対処有価証券報告書
「下期ではハロウィンイベント、サンリオサンクスパーティ等のイベントや、福利厚生企画商品等が奏功し、前年の集客を６千人上回り堅調に回復の傾向にあります。」
熊本地震の影響で通期入園者数は減少したが、イベントや福利厚生企画商品により下期の集客が前年を上回り、回復傾向を示した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「大分県のハーモニーランドでは、昨年４月14日に発生した熊本地震の影響が残り、上半期は前年を51千人（前年同期比19.7％減）下回る状況で推移しましたが、第３四半期ではハロウィンイベント、サンリオサンクスパーティ等のイベントや、福利厚生企画商品等が奏功し、前年の集客を上回ることができ、堅調に回復の傾向にあります。」
熊本地震の影響は残るものの、イベントや企画商品の実施により第3四半期の集客が前年を上回り、影響からの回復が進んだ。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「ところが、９月に入り３連休に台風の影響で前年比大きく減少することとなりました。この結果、第２四半期累計での入場者数は208千人（前年同期比19.7％減）となりました。」
熊本地震に続き台風の影響も発生し、ハーモニーランドの第2四半期累計入場者数は前年同期比19.7％減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「大分県のハーモニーランドでは、今年４月14日に発生した熊本地震の影響から入場者数は53千人（前年同期比38.0％減）と33千人減少となりました。」
熊本地震が実際にテーマパーク入場者数の減少をもたらし、ハーモニーランドの入場者数は前年同期比38.0％減となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、国内２箇所でテーマパークを営業しており、災害や事故による人身への被害が起こる可能性があります。」
国内２箇所のテーマパークにおける人身被害の可能性をリスクとして示し、耐震性確保などの安全管理を記載している。