伊藤忠エネクス（8133）・施策前進
既存事業の効率化とデジタル技術活用によるイノベーション
FY2021-Q3に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
6記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
DX・AI・ビッグデータによる事業変革214社が書いているテーマ・逆風0社・追い風215社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに132社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの215件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「特に戦略的な育成として、投資案件の遂行力の強化を目的とした「ファイナンス研修」やＤＸの活用強化のため「生成系ＡＩ勉強会」などをグループ会社含め実施しております。」
デジタル技術活用・投資実行力強化の施策を、グループ会社を含むファイナンス研修や生成系AI勉強会の実施へ具体化している。 - 2026-05-22前進株主総会
「DXを活用した住宅設備EC事業の展開」
住宅設備ECプラットフォーム「Replaform」の提供開始と、「eコトもーる」サービス開始を、DXによる顧客接点拡充・業務効率化の取組みとして示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「ＩＴ活用やTERASELブランド構築による、電力小売事業の営業活動の強化 代理店網を活用した営業基盤の拡充」
デジタル技術活用による既存事業の効率化・顧客基盤強化を、TERASELブランドと代理店網を活用した電力小売営業の具体策へ展開している。 - FY2022前進有価証券報告書
「中長期の人材育成、デジタイゼーション等を通じて、ＤＸ推進により、事業基盤を整備、強化拡大し、持続的な成長に資する体制とすることが主な目的です。」
既存事業の効率化・デジタル技術活用の方針を、ホームライフ事業の人材育成、デジタイゼーション、DXによる事業基盤強化へ具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「『基盤』（ⅰ）国内販売ネットワーク・顧客基盤の更なる充実（ⅱ）ＤＸを活用したＢｔｏＣビジネスの積極推進（ⅲ）アジアを中心とした海外事業の展開強化」
イノベーションの基本方針として掲げていたデジタル技術活用が、新計画ではDXを活用したBtoCビジネスの積極推進として、顧客基盤強化の中核施策に具体化している。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「③イノベーションの推進：既存事業の効率化追求とデジタル技術活用」
Moving2020の『組織基盤の進化』に関する基本方針として、既存事業の効率化とデジタル技術の活用をイノベーションの手段として掲げている。