新型コロナウイルス対策本部とテレワークによる事業継続
FY2020に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2023再定義有価証券報告書
「テレワーク、電子社内申請システムなど新しい働き方の多様性に資する制度は活かしながら、afterコロナに向けた事業活動の活発化を進めています。」
感染症対策本部・出社制限中心の事業継続策から、テレワーク等を残しつつafterコロナの事業活動を活発化する運用へ移行した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ショールームの営業時間短縮や休業、来場者の抑制を行う一方、オンラインコンサルテーションやバーチャルショールームを導入」
感染症下の営業継続策を、オンラインコンサルテーションに加えてバーチャルショールームの導入まで具体化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下で、当社グループは、お客様と従業員の安全を第一とした感染症防止策を講じつつ、商品の安定供給を維持するとともに、オンラインを活用した積極的な営業活動に努めました。」
感染症防止、安定供給、オンライン営業を組み合わせた事業継続策を引き続き実施している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような環境下で、当社グループは、お客様及び従業員の安全を第一に、テレワークの推進や事務所内分散勤務、マスク着用・消毒の徹底等の感染拡大防止策を講じ、事業活動の継続と商品の安定供給に努めるとともに、オンラインによる抗ウイルス商品セミナーの開催やWEBサイトによる商品情報提供の拡充といった、ウィズコロナに対応した営業活動の展開に努めました。」
事業継続策が、テレワーク・分散勤務・衛生対策に加え、オンラインセミナーとWEB情報提供を含む営業継続手段へ具体化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下で、当社グループは、IT環境の強化によるテレワークの推進や事務所内分散勤務等による感染拡大防止策を講ずるとともに、オンラインを活用した商品セミナーの開催やインテリアコーディネートに関するコンサルテーションの実施を通じ、営業活動への影響の低減に努めました。」
感染症下の事業継続策が、IT環境強化、テレワーク、分散勤務に加え、オンライン営業・コンサルテーションの実施まで具体化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による企業活動停止等の規制が出される中で、壁紙を含む建築資材が、食料品や医薬品と同様に生産活動の継続を許可されたこともあり、安定的な商品の供給に努めております。」
感染症下の海外事業について、生産活動の継続が許可された環境を活用し、安定供給を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「社長を本部長とする新型コロナウイルス対策本部の設置 積極的な在宅勤務（テレワーク）推進による出社比率の削減、また万が一感染者が発症しても部門全体が業務停止とならないよう、出社した社員は分散勤務体制を実施」
感染拡大に対し、対策本部、テレワーク、分散勤務、ショールームの営業時間短縮・休業、イベントのWEB化などを組み合わせ、事業継続と感染防止を図る施策を導入した。