東邦ホールディングス（8129）・方針引き上げ
安定配当と内部留保の充実
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。
10記載
11年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
将来投資と株主配当を両立する資本配分方針457社が書いているテーマ・逆風0社・追い風459社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの461件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「「DOE（株主資本配当率）2％以上」との配当方針に沿って」
配当方針が、DOE2％を見据える表現から「DOE2％以上」とする明確な基準へ強化された。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「「ＤＯＥ２％を見据え安定的に向上」との配当方針に沿って」
従来の安定配当方針に加え、DOE2％を見据えて安定的に向上させるという配当方針を明示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「利益配分については、将来の収益基盤の強化と市況変動に備えて内部留保の充実に努めながら、配当政策は安定配当を基本として、毎期の業績変動をも勘案していきたいと考えております。」
内部留保の充実と安定配当を両立する配当方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益配分については、将来の収益基盤の強化と市況変動に備えて内部留保の充実に努めながら、配当政策は安定配当を基本として、毎期の業績変動をも勘案していきたいと考えております。」
内部留保の充実と安定配当を両立する配当方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益配分については、将来の収益基盤の強化と市況変動に備えて内部留保の充実に努めながら、配当政策は安定配当を基本として、毎期の業績変動をも勘案していきたいと考えております。」
内部留保の充実と安定配当を両立する配当方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「将来の収益基盤の強化と市況変動に備えて内部留保の充実に努めながら、配当政策は安定配当を基本として、毎期の業績変動をも勘案していきたいと考えております。」
中間配当と期末配当の年２回を基本とし、内部留保と安定配当を両立する方針を示している。