賃貸不動産取得による収益基盤の安定化
FY2016に初出。24回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は112,089千円」
賃貸等不動産の通期賃貸損益は112,089千円となり、前年度の91,196千円から増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 85,341 90,924」
投資不動産賃貸料は前年同期の85,341千円から90,924千円へ増加し、賃貸不動産による収益の増加が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 67,452 85,341」
投資不動産賃貸料は前年同期の67,452千円から当中間連結会計期間の85,341千円へ増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年３月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は55,238千円」
賃貸等不動産の通期賃貸損益は55,238千円となり、前年度の39,891千円から増加した。 - FY2024-Q3第3四半期投資不動産賃貸料減少有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 101,932 97,666」
第3四半期連結累計期間の投資不動産賃貸料は97,666千円となり、前年同期の101,932千円を下回った。 - FY2024-Q2上期投資不動産賃貸料減少有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 68,268 67,452」
第2四半期連結累計期間の投資不動産賃貸料は67,452千円となり、前年同期の68,268千円を下回った。 - FY2024-Q1第1四半期投資不動産賃貸料減少有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 39,186 33,663」
第1四半期の投資不動産賃貸料は33,663千円となり、前年同期の39,186千円を下回った。 - FY2023賃貸損益減少有価証券報告書
「2023年３月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は39,891千円」
賃貸等不動産の通期賃貸損益は39,891千円となり、前年度の45,607千円から減少した。一方、修繕工事費7,177千円を実施している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 93,395 101,932」
第3四半期連結累計期間の投資不動産賃貸料は101,932千円となり、前年同期の93,395千円から増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 59,894 68,268」
第2四半期連結累計期間の投資不動産賃貸料は68,268千円となり、前年同期の59,894千円から増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「投資不動産賃貸料\n28,296\n39,186」
第1四半期の投資不動産賃貸料は39,186千円となり、前年同期の28,296千円から増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年３月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は45,607千円」
賃貸等不動産の通期賃貸損益は45,607千円となり、前年度の41,004千円から増加した。 - FY2022-Q3第3四半期投資不動産賃貸料増加有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 92,088 93,395」
第3四半期連結累計期間の投資不動産賃貸料は93,395千円となり、前年同期の92,088千円を上回った。 - FY2022-Q2上期投資不動産賃貸料減少有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 67,736 59,894」
第2四半期連結累計期間の投資不動産賃貸料は59,894千円となり、前年同期の67,736千円を下回った。 - FY2022-Q1第1四半期投資不動産賃貸料減少有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 40,442 28,296」
第1四半期の投資不動産賃貸料は28,296千円となり、前年同期の40,442千円を下回った。 - FY2021通期投資不動産賃貸損益減少有価証券報告書
「2021年３月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は41,004千円」
投資不動産の通期賃貸損益は41,004千円となり、前年度の84,762千円を下回った。 - FY2021-Q3第3四半期投資不動産賃貸料減少有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 121,477 92,088」
第3四半期連結累計期間の投資不動産賃貸料は92,088千円となり、前年同期の121,477千円を下回った。 - FY2021-Q2上期投資不動産賃貸料減少有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 81,034 67,736」
第2四半期連結累計期間の投資不動産賃貸料は67,736千円となり、前年同期の81,034千円を下回った。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 40,442」
投資不動産賃貸料40,442千円を計上し、賃貸不動産による収益を継続して開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 121,477」
投資不動産賃貸料を第3四半期連結累計期間で121,477千円計上し、賃貸不動産による収益基盤を継続して開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 81,034」
投資不動産から第2四半期連結累計期間で81,034千円の賃貸料を計上し、賃貸不動産による収益を継続して開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「投資不動産賃貸料 40,532」
当第1四半期に投資不動産賃貸料40,532千円を計上し、賃貸不動産による収益を開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年３月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は81,864千円（賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上）であります。」
賃貸等不動産から通期で81,864千円の賃貸損益を計上し、収益基盤としての状況を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、当連結会計年度に土地建物賃貸取引中の物件「日本生命新宿御苑前ビル」を、収益基盤の安定化を図るため、土地及び建物を取得し、約3,200百万円の設備投資を全社共通のセグメントとして実施いたしました。」
当連結会計年度に土地・建物を取得し、約32億円を投資した具体的な施策として記載されている。