自らの機能強化と成長への挑戦による事業拡大・経営管理基盤強化
FY2016に初出。23回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
明和産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは5月20日に2029年3月期を最終年度とする中期経営計画「PI2028」を公表いたしました。これまでの「守りを固め、盤石な財務・収益基盤を磨き上げたフェーズ」から、さらなる成長ステージへと向かうため、これまでに築き上げた強固な財務基盤と稼ぐ力を最大限に活かし、「非連続な成長を実現する攻めの経営」へと大きく転換いたします。」
2026年3月期を最終年度とする従来計画から、2029年3月期を最終年度とする新中期経営計画「PI2028」へ移行した。「非連続な成長を実現する攻めの経営」を掲げ、事業ポートフォリオ変革、人的資本、資本政策を3本柱とし、営業利益65億円、経常利益65億円、連結純利益45億円、ROE10％以上、成長投資100億円などの目標を設定している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、既存ビジネスがカーボンニュートラルへの取り組みやデジタル技術の進展などに大きく影響を受ける状況の中、既存事業の収益性・効率性の向上とともに、社会や市場、ビジネスの変化を捉え新たなビジネスを創出することで、企業価値の更なる向上と新たな価値の創出を目指すべく、2026年3月期を最終年度とする3ヶ年の中期経営計画を策定し、取り組みを推進しております。」
2026年3月期を最終年度とする中期経営計画について、2024年度の連結純利益33.7億円、ROE8.8％、基盤・成長投資10.3億円など、定量面の進捗が開示された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、既存ビジネスがカーボンニュートラルへの取り組みやデジタル技術の進展などに大きく影響を受ける状況の中、既存事業の収益性・効率性の向上とともに、社会や市場、ビジネスの変化を捉え新たなビジネスを創出することで、企業価値の更なる向上と新たな価値の創出を目指すべく、2026年3月期を最終年度とする3ヶ年の中期経営計画を策定いたしました。」
2023年3月期を最終年度とする計画から、2026年3月期を最終年度とする新たな3ヶ年計画へ移行した。連結純利益は2023年度22億円、2024年度24億円、2025年度26億円を掲げ、既存事業の収益性・効率性向上と新規事業創出を併記している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、2023年３月期を最終年度とする３ヶ年の中期経営計画を2020年11月に策定し推進中です。中期経営計画最終年度の目標達成に向けて、事業を基軸とした戦略を推進するとともに、成長に向けた新たな事業投資を実現し収益基盤の強化と拡張を行っていくことが、対処すべき課題と考えております。」
新型コロナウイルス感染症の影響精査後に公表予定とされていた新たな中期経営計画が、2020年11月策定の2023年3月期最終年度の計画として具体化された。従来の連結純利益25～30億円目標は本 filing では示されず、事業基軸の戦略、新規事業投資、収益基盤の強化・拡張が前面に出ている。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「なお、当年度から新たにスタートする３ヶ年中期経営計画を、新型コロナウイルス感染症による影響を精査し、後日、公表させて頂く予定です。」
当年度開始予定の新たな3ヶ年中期経営計画について、新型コロナウイルス感染症の影響を精査した後に公表する予定とされ、計画の開始・公表時期が先送りされている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは当連結会計年度が最終年度である３ヶ年中期経営計画「Next Stage 2019」に基づき、ポートフォリオマネジメントを推し進め事業戦略を推進してまいりました。」
最終年度の「Next Stage 2019」に基づき、ポートフォリオマネジメントと事業戦略の推進を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは当連結会計年度が最終年度である３ヶ年中期経営計画「Next Stage 2019」に基づき、ポートフォリオマネジメントを推し進め事業戦略を推進してまいりました。」
最終年度の「Next Stage 2019」に基づくポートフォリオマネジメントと事業戦略の推進を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは当連結会計年度が最終年度である３ヶ年中期経営計画「Next Stage 2019」に基づき、ポートフォリオマネジメントを推し進め事業戦略を推進してまいりました。」
「Next Stage 2019」が最終年度を迎える中、ポートフォリオマネジメントと事業戦略の推進を継続している。 - FY2019後退有価証券報告書
「「中期経営計画 Next Stage 2019」では、最終年度である2019年度に、以下の目標を達成することを掲げました。しかしながら、昨今の中国等の経済環境の変化を踏まえ、連結当期純利益については、2019年度の業績予想を、目標値を下回る23.5億円といたしております。・連結当期純利益25～30億円」
中期経営計画と連結当期純利益25～30億円の目標は維持されているが、中国等の経済環境を踏まえ、最終年度の業績予想を目標未達となる23.5億円へ下方修正している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは2019年度までの３ヶ年中期経営計画「Next Stage 2019」を掲げ、ポートフォリオマネジメントを推し進め事業戦略を推進してまいりました。」
「Next Stage 2019」の計画期間とポートフォリオマネジメントを継続し、事業戦略を推進している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは2019年度までの３ヶ年中期経営計画「Next Stage 2019」を掲げ、ポートフォリオマネジメントを推し進め事業推進力の強化に取り組んでまいりました。」
「Next Stage 2019」の計画期間、ポートフォリオマネジメント、事業推進力強化への取組みを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは2019年度までの３ヶ年中期経営計画「Next Stage 2019」を掲げ、ポートフォリオマネジメントを推し進め事業推進力の強化に取り組んでまいりました。」
「Next Stage 2019」を継続し、ポートフォリオマネジメントと事業推進力強化に取り組んでいる。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは2019年度までの３ヶ年中期経営計画「Next Stage 2019」を掲げ、事業に取り組んでまいりました。」
「Next Stage 2019」に基づく事業運営を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは2019年度までの３ヶ年中期経営計画「Next Stage 2019」を掲げ、事業に取り組んでまいりました。」
「Next Stage 2019」に基づく事業運営を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは2019年度までの３ヶ年中期経営計画「Next Stage 2019」を掲げ、事業に取り組んでまいりました。」
従来の新中期経営計画について、「Next Stage 2019」という名称と2019年度までの期間が明示された。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社は、上記の経営理念を踏まえ、平成29年４月から「事業の創出に挑戦し続け、パートナーと共に持続的発展を目指す」をビジョンとした３ヶ年の中期経営計画をスタートさせました。本計画においては、ポートフォリオマネジメントの推進、事業推進力の強化、連結経営基盤の強化を図り、さらなる成長ステージへの飛躍を目指しております。目標とする経営指標は、本計画の最終年度である平成32年３月期に、連結純利益25～30億円を目標としております。」
前中期経営計画から、事業創出とパートナーとの持続的発展を掲げる新しい3ヶ年計画へ移行した。平成32年3月期の連結純利益25～30億円という数値目標も設定している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは中期経営計画に基づき、引き続き潤滑油、電池関連部材、環境関連商材等の市場拡大に努め、アジア経済圏での商圏拡大に取り組んでまいりました。」
中期経営計画に基づく商材市場の拡大とアジア経済圏での商圏拡大を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは中期経営計画に基づき、引き続き潤滑油、電池関連部材、環境関連商材等の市場拡大に努め、アジア経済圏での商圏拡大に取り組んでまいりました。」
中期経営計画に基づく市場拡大とアジア商圏拡大の方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは中期経営計画に基づき、引き続き潤滑油、電池関連部材、環境関連商材等の市場拡大に努め、アジア経済圏での商圏拡大に取り組んでまいりました。」
中期経営計画に基づく市場拡大とアジア商圏拡大の方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成26年４月からスタートした３ヶ年の中期経営計画における中長期ビジョン「自らの機能の強化と、成長への挑戦によって顧客により高い価値を提供する」に基づき、事業の拡大と経営管理基盤の強化を目指し、７つの重点戦略に取り組んでおります。」
３ヶ年計画の中長期ビジョンと、事業拡大・管理基盤強化の方向性が明示されている。