事業ポートフォリオの見直しとサステナブル成長分野への集中
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-06-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに83社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「米国向けの生地輸出販売および製品のOEM・ODM取引が堅調に推移しました。加えて、不採算事業からの撤退が進んだこと、前期に買収したトリアセテート繊維事業の本格稼働が始まったことなどから収益が向上し」
事業ポートフォリオ再編の具体策として、不採算事業からの撤退が進み、取得したトリアセテート繊維事業も本格稼働に入った。 - FY2025前進有価証券報告書
「継続課題として認識しております不採算事業の収益性の改善や撤退の見極めとなる事業ポートフォリオ再編にも着手することができ、一定の成果を得ることができました。」
事業ポートフォリオの見直しについて、サステナブル分野への集中に加え、不採算事業の収益改善・撤退判断を含む再編へ進展した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「トリアセテート繊維は、天然パルプ由来の植物繊維を化学的に処理してつくる半合成繊維で、三菱ケミカルが独自の製法で生産する製品です。サステナブル製品でありグローバル展開できることから、 当社の事業戦略に適う商材であるとともに、今後も需要の伸長が見込めることから、同事業の取得を決定いたしました。」
サステナブル製品であるトリアセテート繊維事業の取得を決定し、サステナブル成長分野への集中を具体的な企業結合計画に進めた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「環境」、「生活・健康」および「エネルギー」の分野でサステナブルな社会づくりに貢献する事業を深耕・拡大するとともに」
環境・生活・健康・エネルギーを成長分野とし、サステナブル事業を深耕・拡大する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社は、パーパス「次代の生活品質を高める 事業の創造者として 人びとの幸せを実現する」のもと、グループが一体となり、国内外でサステナブル事業分野を中心とする高付加価値事業の展開に注力し、収益の確保と向上に努めてまいりました。」
サステナブル事業分野を中心とする高付加価値事業への集中と、国内外での事業展開を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「グループ一体となりサステナブル事業分野を中心とする高付加価値事業の展開に注力するとともに」
サステナブル事業分野を中心とする高付加価値事業への集中を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、中期経営計画“GSI CONNECT 2024”に掲げた２つの挑戦「過去最高純利益の更新」「資本市場からの信任度の向上」を確実なものとするため、収益力と資本効率の向上に向けて事業ポートフォリオマネジメントを徹底いたします。これにともない、報告セグメントを見直し、従来の「繊維関連事業」を「ファイバー」「アウター」「インナー」に分割し、「工業製品関連事業」を「セミコンダクター」「ケミカル」「ホビー＆ライフ」「マシナリー＆イクイップメント」に分割することにより、２区分から７区分のセグメントに変更しております。」
事業ポートフォリオマネジメントを具体化する措置として、報告セグメントを2区分から7区分へ再編した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、2023年度を初年度とする３か年の中期経営計画“GSI CONNECT 2024”のスタートに向け、グループ全体の事業ポートフォリオの見直しを進めて経営資源の再配分を行うとともに、サステナブル事業分野の拡大に向けた取り組みに注力するなど、事業基盤の整備と強化を図ってまいりました。」
新中期経営計画の開始に向け、ポートフォリオ見直しに加えて経営資源の再配分を進め、サステナブル事業分野の拡大と事業基盤の整備・強化を実行した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「こうした中、当社は、グループ全体の事業ポートフォリオの見直しを進めて経営資源の再配分を行うとともに、サステナブル事業分野の拡大に向けた取り組みに注力するなど、2023年３月期を初年度とする中期経営計画“GSI CONNECT 2024”に向けた事業基盤の整備と強化に取り組み、国内外の需要を着実に取り込んでまいりました。」
事業ポートフォリオの見直しに加え、経営資源の再配分を実施し、2023年3月期を初年度とする新中期経営計画に向けた事業基盤整備へ具体的に進んでいる。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「当社グループでは、事業環境の変化へ対応すべく、「環境」「生活・健康」「エネルギー」を成長事業分野と定め、事業ポートフォリオの見直しを行っております。」
環境・生活・健康・エネルギーを成長事業分野と定め、事業ポートフォリオの見直しと選択・集中を進める方針が初めて明示された。