2020年ビジョン:ニッチ分野でグローバルに独自機能を提供する事業創造型商社
FY2016に初出。19回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-09-16。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「前中期経営計画 “GSI CONNECT 2024” で確立した事業基盤を更に発展させ、創立100年に掲げる長期目標に向けた第2フェーズとなる新たな中期経営計画 “GSI CONNECT Phase2”(2025-2027)を今期よりスタートいたしました。」
2031年の創立100周年に向け、GSI CONNECT Phase2を今期から開始し、前計画で確立した事業基盤を発展させる位置付けを再確認している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「こうした中、当社グループは2031年の創立100周年に向けた長期ビジョンの第2フェーズとして中期経営計画 “GSI CONNECT Phase2”(2025-2027)を本年度より始動しました。「創造と刷新を続ける類いなき事業創造型商社」を目指し、企業価値の向上に取り組んでおります。」
従来のビジョン・中期計画の軸から、2031年の創立100周年に向けた長期ビジョンの第2フェーズである「GSI CONNECT Phase2」へ移行し、目指す商社像も「創造と刷新を続ける類いなき事業創造型商社」と表現された。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「ニッチな分野で新しい価値を提供し、サステナブルな社会に貢献する」というビジョンのもと、グループ一丸となり」
従来の「2020年ビジョン」の文言ではなく、GSI CONNECT 2024のビジョンとして「ニッチな分野で新しい価値を提供し、サステナブルな社会に貢献する」という表現へ置き換わっている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループは当連結会計年度となる2022年4月より新たな3か年計画「GSI CONNECT 2024」を開始しました。」
従来の2020年ビジョンから軸を移した「GSI CONNECT 2024」を2022年4月開始の新たな3か年計画として継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、2018年度から2020年度の3か年計画を完了し、2021年度を新型コロナウイルス感染症拡大による新たな事業環境を見極める1年と位置づけ、本年4月から2022年度を初年度とする新3か年計画「GSI CONNECT 2024」を開始しました。」
従来の3か年計画の完了を明示し、従来の2020年ビジョン中心の計画から、新中期経営計画「GSI CONNECT 2024」へ戦略の軸を移している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「こうした中、当社は、グループ全体の事業ポートフォリオの見直しを進めて経営資源の再配分を行うとともに、サステナブル事業分野の拡大に向けた取り組みに注力するなど、2023年3月期を初年度とする中期経営計画“GSI CONNECT 2024”に向けた事業基盤の整備と強化に取り組み、国内外の需要を着実に取り込んでまいりました。」
従来の2020年ビジョンの文言を再掲するのではなく、2023年3月期を初年度とする新たな中期経営計画“GSI CONNECT 2024”に向けた事業基盤整備と、ポートフォリオ見直し・サステナブル分野への注力へ記載の軸が移っている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2020年ビジョン「ニッチな分野でグローバルに独自の機能を提供する事業創造型商社として社会に貢献する。」のもと、2018年8月3日に、2021年3月期を最終年度とする3ヵ年の中期経営計画を公表いたしました。当社グループは、この中期経営計画を着実に実行することにより収益基盤と財務体質を強化し、成長路線への転換を図るとともに、企業価値のさらなる向上に努めてまいります。」
2020年ビジョンと2021年3月期を最終年度とする中期経営計画を継続して掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、2020年ビジョン「ニッチな分野でグローバルに独自の機能を提供する事業創造型商社として社会に貢献する。」のもと、2018年8月3日に、2021年3月期を最終年度とする3ヵ年の中期経営計画を公表いたしました。」
2021年3月期を最終年度とする中期経営計画について、最終年度の定量目標として売上高1,400億円、親会社株主に帰属する当期純利益15億円、ROE8.0%、ROA3.0%を示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年8月3日に3ヵ年の中期経営計画(2019年3月期~2021年3月期)を公表し、2020年ビジョン「ニッチな分野でグローバルに独自の機能を提供する事業創造型商社として社会に貢献する」を実現すべく、海外売上高の拡大、収益性の向上、人材の充実と働き方改革への対応および内部統制システムの充実とリスク管理の徹底の4つの重点施策を掲げ、収益基盤と財務体質の強化に取り組んでおります。」
2020年ビジョンと、その実現に向けた2019年3月期から2021年3月期までの中期経営計画および4つの重点施策を継続して掲げている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は、本年8月3日に3ヵ年の中期経営計画(2019年3月期~2021年3月期)を公表し、2020年ビジョン「ニッチな分野でグローバルに独自の機能を提供する事業創造型商社として社会に貢献する」を実現すべく、海外売上高の拡大、収益性の向上、人材の充実と働き方改革への対応および内部統制システムの充実とリスク管理の徹底を重点施策として、収益基盤と財務体質の強化に取り組んでおります。」
2020年ビジョンの実現に向け、2019年3月期から2021年3月期までの3ヵ年中期経営計画を公表し、重点施策を明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、成長路線への転換を図るため、2020年ビジョンを「ニッチな分野でグローバルに独自の機能を提供する事業創造型商社として社会に貢献する。」と定めました。」
2020年ビジョンと成長路線への転換方針を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、成長路線への転換を図るため、2020年ビジョンを「ニッチな分野でグローバルに独自の機能を提供する事業創造型商社として社会に貢献する。」と定めました。」
2020年ビジョンと成長路線への転換方針を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、成長路線への転換を図るため、2020年ビジョンを「ニッチな分野でグローバルに独自の機能を提供する事業創造型商社として社会に貢献する。」と定めました。」
2020年を時間軸とする成長路線への転換方針を初めて確認できる。