グループ全体の生産性向上
FY2016-Q3に初出。23回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。34社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上総利益は増益基調を維持しましたが、人件費やDXに向けた費用の増加などから販売費及び一般管理費が増加となり、営業利益は同5.7％減の29億13百万円となりました。」
売上総利益の増益基調が続く一方、人件費・DX関連費用の増加による販管費増加が営業利益5.7％減として現れ、従来の生産性向上による利益改善の表れ方から悪化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は、乳製品の利益が好調であり、エネルギー価格の落ち着きもあり菓子・リテール商品類の採算が改善したことから、同45.4％増の28億24百万円となりました。」
エネルギー価格の落ち着きと菓子・リテール商品類の採算改善により、日本セグメント利益が前年同期比45.4％増となり、生産・販売基盤の効率改善効果が具体的な業績に現れた。 - FY2023前進有価証券報告書
「セグメント利益は、物流費増などのコストアップ要因はありましたが、エネルギー価格や輸入原材料価格の落ち着きによる利益率改善や工場の稼働率上昇等の要因から、前年同期比16.0％増の36億89百万円となりました。」
工場稼働率上昇とエネルギー・輸入原材料価格の落ち着きによる利益率改善が、日本セグメント利益の16.0％増として実績に現れた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は、エネルギーコスト・物流費増等のコストアップ要因はありましたが、輸入原材料価格上昇の落ち着きや工場の稼働率上昇、値上げ効果などの要因から、同1.7％増の28億59百万円となりました。」
工場稼働率の上昇が輸入原材料価格上昇の落ち着きや値上げ効果とともに、日本セグメント利益の前年同期比1.7％増に寄与した。 - FY2022前進有価証券報告書
「セグメント利益は、クルミの市場価格低下を反映した農家からの仕入価格の低下や生産効率の改善努力により、剥き身クルミの利益率が大きく改善しました。また、米ドル高による円換算額の増加もあり、前年同期比115.7％増の11億５百万円となりました。」
米国事業で仕入価格低下と生産効率改善が利益率向上に結び付き、セグメント利益が前年同期比115.7％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は、クルミの市場価格低下を反映した農家からの仕入価格の低下や生産効率の改善努力により、剥き身クルミの利益率が大きく改善しました。また、米ドル高による円換算額の増加もあり、前年同期比89.9％増の12億99百万円となりました。」
米国事業で仕入価格の低下と生産効率の改善努力が剥き身クルミの利益率改善に結び付き、セグメント利益が前年同期比89.9％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、茨城県坂東市で今春稼働を開始しました新ナッツ工場の安定稼働に努め、自社加工品の一層の充実・拡売による付加価値の向上に注力いたしました。」
新ナッツ工場の安定稼働と自社加工品の充実・拡売に取り組み、グループの生産・加工基盤を活用した付加価値向上を具体的に進めた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「自社加工品の販売が引続き好調であり」
自社加工品の販売好調を通じた生産・加工基盤の活用を、グループ全体の生産性向上に関する継続的な実績として記載した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、海外事業ではコロナ禍の影響もあり減益となりましたが、グループ工場生産品の売上増による稼働率上昇から日本セグメントで増益となったことから、営業利益は前年同期比9.4％増の16億84百万円となり」
グループ工場生産品の売上増が稼働率上昇と日本セグメントの増益につながり、連結営業利益も前年同期比9.4％増となった。生産性向上の効果が新たな四半期実績として示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益率の高い付加価値商品が好調に推移したことから、営業利益は前年同期比2.6％増の41億97百万円、経常利益は7.1％増の43億８百万円となり、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比5.5％増の27億97百万円となりました。」
付加価値商品の好調が営業利益2.6％増、経常利益7.1％増、親会社株主帰属当期純利益5.5％増として全社業績に現れた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、菓子・リテール商品を中心にした自社工場の稼働率上昇に伴う採算の改善などから、営業利益は前年同期比18.9％増の37億25百万円、経常利益は前年同期比23.3％増の38億23百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比25.8％増の25億95百万円となりました。」
自社工場の稼働率上昇が採算改善に結び付き、営業利益18.9％増、経常利益23.3％増、親会社株主帰属四半期純利益25.8％増として全社業績に表れた。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「国内の生産部門は人件費や製造コストの上昇もあり、生産子会社の収益は微増に留まりましたが、販売面においては物流経費等の増加抑制と、海外食材の輸入コストが改善したことから」
従来の生産性向上・合理化投資による全社的な利益改善から、国内生産部門ではコスト上昇が残る一方、物流経費の増加抑制と輸入コスト改善が利益を支える記述へ変化した。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「セグメント利益は、米国産農産物への輸入関税引上げによる採算低下もありましたが、同国農産物の買付け機能の強化と生産性の改善等も有り、前年同期比17.6％増の90百万円となりました。」
全社では商品相場変動により減益となる一方、中国では買付け機能強化と生産性改善がセグメント利益17.6％増に寄与し、効果の現れ方が地域限定の改善へ変化した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「利益面は、乾果実類や菓子類の原価率の上昇や、日本国内での運送費等の販売費が増加したことから、営業利益は前年同期比14.6％減の39億17百万円、経常利益は14.0％減の39億94百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比7.1％減の28億64百万円となりました。」
原価率上昇と物流費等の増加により、全社の営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が減少し、生産性向上やコスト削減の成果を示していた従来の内容から悪化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、グループ会社においては、生産設備の更新や合理化投資など、一層の生産稼働率の向上に努めるなど、製造コストの管理強化に取組んでまいりました。」
生産設備更新・合理化投資を通じて生産稼働率向上と製造コスト管理を進め、全社営業利益15.1％増などの年度業績改善につながった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益面については、人件費や物流コストの増加要因もありましたが、ナッツ・ドライフルーツ等の農産加工における生産性向上や、合理化設備投資による製造コストの削減等から総じて利益率が改善し、営業利益は前年同期比25.6％増の45億92百万円となり、経常利益は前年同期比27.3％増の46億48百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比31.1％増の30億86百万円となりました。」
農産加工の生産性向上と合理化設備投資による製造コスト削減が利益率改善に寄与し、営業利益25.6％増、経常利益27.3％増、親会社株主帰属四半期純利益31.1％増として効果が示された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、健康志向に適合したナッツ類や菓子・リテール商品の売上増による工場稼働率の上昇、海外売上の増加等の要因により、営業利益は前年同期比30.2％増の35億55百万円、経常利益は28.4％増の35億77百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比34.0％増の23億20百万円となりました。」
商品売上増と海外売上増を背景に工場稼働率が上昇し、営業利益30.2％増などの利益改善としてグループ全体の生産性向上の効果を記載。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、海外子会社を中心にグループ生産子会社による付加価値向上や生産性向上が寄与したことから、営業利益は前年同期比23.9％増の18億11百万円、経常利益は28.0％増の18億36百万円となりました。」
グループ生産子会社による付加価値向上・生産性向上が営業利益・経常利益の増加に寄与したことを、前年同期比の数値とともに明示。 - FY2016前進有価証券報告書
「仕入・購買機能の強化と生産子会社における生産性向上による売上原価率の改善」
生産子会社の生産性向上が売上原価率の改善につながったことを、年間業績の利益改善要因として明示した。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、ＢtoＢ事業としての製菓・製パン業界やその他の食品製造業への用途提案や、流通業界へのＢtoＣ向け新商品の投入など、当社グループの生産性向上と販売機能の強化に努めてまいりました。」
用途提案や新商品の投入と並ぶ全社的な施策の方向性として、生産性向上を初めて明示。