新商品・用途提案による機能性・付加価値商品の開発
FY2016-Q2に初出。29回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループでは、海外産地や仕入先の多様化を推進することで商品ラインアップの拡充に努め、自社工場を活用した商品の提供により食品専門商社でありかつメーカーでもあるという事業モデルの強化に努めました。」
従来の新商品・用途提案から、海外産地・仕入先の多様化による商品ラインアップ拡充と、自社工場を活用した商社兼メーカー型事業モデルの強化へ施策の表現が広がった。 - 2026-03-16再掲決算
「簡便化など消費者の価値観の多様化や健康志向に対応する商品開発が進められました。」
簡便化・健康志向に対応する商品開発の継続が記載された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「食品業界におきましては、カカオなど原材料コスト増が続き、値上げや原材料の見直しなどでの対応が継続しました。」
原材料の見直しを含む商品・原材料面での対応を、既存の用途提案・商品開発に関連する継続施策として記載した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、気候変動に伴う消費者のエシカル消費の拡大、健康意識の向上等に対応し、新市場に向けた商品の調達・開発を行ってまいります。」
従来の健康志向・付加価値商品の提案に、エシカル消費への対応と新市場向け商品の調達・開発を加えた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループでは、本年４月に創業120周年記念商品展示会を開催し、付加価値商品の具体的な提案を行いました。」
次回開催を視野に入れた商品開発から進み、創業120周年記念商品展示会を2024年4月に開催し、付加価値商品の具体的な提案を実施した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「健康で豊かな食生活に向けた食の多様性提案に努め、健康志向、ヴィーガン、完全栄養食等の新しい需要へ対応した営業活動を積極的に進めます。また、健康素材の発掘を進め、食の多様性提案に向けた営業活動を強化してまいります。」
従来の健康志向・簡便化・付加価値商品の提案から、ヴィーガン、完全栄養食、健康素材の発掘を含む食の多様性提案へ対象領域を広げた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループでは、工場を活用した付加価値商品の提案、次回商品展示会に向けた商品開発、仕入先の人権対応調査の実施によるサステナビリティへの対応などを進めてまいりました。」
工場を活用した付加価値商品の提案と次回商品展示会に向けた商品開発を継続した。新たな完成・開催などのマイルストーンは記載されていない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループでは、リテールの新ブランド「Kono:me (コノミィ)」の立ち上げに加え、原料分野でも次回商品展示会に向けた商品開発に注力しました。」
リテールの新ブランド「Kono:me（コノミィ）」を立ち上げ、原料分野では次回商品展示会に向けた商品開発を進めた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループでは、生産工場に合わせた商品担当ラインの一部見直しを実施し、また次回商品展示会開催を視野に商品開発に注力しました。」
生産工場に合わせた商品担当ラインの一部見直しを実施し、次回商品展示会を見据えた商品開発に注力した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「新規仕入先や新規商品の発掘により食材調達力を拡充し、取扱い商品の新用途提案や設備の充実による新商品開発に注力します。」
従来の用途提案・付加価値商品の拡売に加え、新規商品発掘、設備充実による新商品開発を組み合わせた施策として整理された。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループでは、食材の安定供給に努め、工場製品を中心とした付加価値製品の拡売に注力してまいりました。」
新工場・設備を利用した商品開発や販売先の多様化という前四半期の記述から、食材の安定供給と工場製品を中心とする付加価値製品の拡売へ重点の表現が変化した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、生産機能を有した商社としての強みを生かすべく新たに導入した新工場や設備を利用した商品開発の推進、製菓・製パン以外の業態への販売先の多様化などを行ってまいりました。」
従来の商品開発・用途提案に加え、新工場・設備を利用した商品開発と、製菓・製パン以外の業態への販売先多様化を具体的な施策として記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「新設した商品開発の専任部署の活用や積極的な設備の入れ替えにより、取扱商品の新用途提案や新商品開発を行います。」
商品開発の専任部署の新設と設備入れ替えを、新用途提案・新商品開発の具体的な実行手段として示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、茨城県坂東市で今春稼働を開始しました新ナッツ工場の安定稼働に努め、自社加工品の一層の充実・拡売による付加価値の向上に注力いたしました。」
今春稼働を開始した新ナッツ工場の安定稼働に取り組み、自社加工品の充実・拡売による付加価値向上を進めた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「自社加工品の充実・拡売に注力いたしました。」
自社加工品の品ぞろえ充実と販売拡大を、従来の高付加価値商品・用途提案に関する取組みとして継続記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「食品の安定供給に努めると同時に、以前から進めております工場の新設と品質向上のための選別機器等への設備投資の推進に注力してまいりました。」
新しい生活様式に対応する商品の開発や、品質向上を目的とする選別機器への投資を含め、商品・品質面の対応を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、多様な用途に応じた食品原材料の提供に努めてまいりました」
多様な用途に対応した食品原材料の提供を、既存の用途提案・高付加価値化施策の一環として継続記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「既存取引先に加え、新規取引先への積極的な商品提案を行うことで、当社の強みである顧客基盤の一層の強化を図ります。また、成長する製品・業界への的確な提案を実施すると同時に、得意先の商品開発ニーズに対応する食材のタイムリーな提案を目指します。更に、生産子会社を活用し付加価値の高い商品の提案力強化を図ります。」
既存・新規取引先への商品提案、成長分野への提案、生産子会社を活用した付加価値商品の提案力強化を継続して掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、製造設備の新規導入等による品質や付加価値の向上、消費者の健康志向にあわせたリテール製品の拡充などの取り組みを行ってまいりました。」
製造設備による品質・付加価値向上と、健康志向に合わせたリテール製品拡充を、新商品・高付加価値化の取組みとして継続記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、乳製品事業を中心にTPP 11（環太平洋経済連携協定）や日欧EPA（経済連携協定）発効への対応等、仕入先の多様化・拡大に努めると共に、提案営業における企画力強化に向けた取組みを推し進めております。」
提案営業における企画力強化を、既存の用途提案・高付加価値商品の提案活動の一環として継続記載。 - FY2018-Q1引き上げ有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、より一層の海外食材の開発輸入を推し進めると共に、生産設備の拡充に努めるなど、経営基盤の強化に努めてまいりました。」
従来の新食材開拓・用途提案から、海外食材の開発輸入をより一層推進する施策へ、調達・商品開発面の取組みを強めた。 - FY2017前進有価証券報告書
「設立70周年を記念して国内メーカー37社と海外16ヶ国33社の協賛出展に加え、各協会のご参加のもと『商品展示会2017』を開催いたしました。会場ブースでは、乳製品やフルーツ・ナッツ類、また、製菓・製パン向けの食材をはじめ、「朝食から元気になろう」をキャッチコピーにウェルネスコーナーを設ける等、食品業界の幅広いニーズにお応えすべく提案・販促活動を推進いたしました。」
商品展示会2017を開催し、国内37社・海外16ヶ国33社の協賛出展、ウェルネスコーナー等を通じた提案・販促活動を実施した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、グループ生産子会社を活用した高付加価値製品や簡便化・健康志向に適合した食材の提案を引続き行うと同時に、海外での販売活動にも注力して参りました。」
グループ生産子会社を活用し、高付加価値・簡便化・健康志向に適合した食材を提案する施策を継続記載。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、製菓・製パン業界やコンビニ等の成長分野に対し、健康志向に適合した食材の提案を含めた営業活動を積極的に実施すると同時に、グループ生産子会社を活用した高付加価値製品の提案や工場の生産性向上に努めてまいりました。」
健康志向に適合した食材の提案、高付加価値製品の提案を、製菓・製パン業界やコンビニ等の成長分野に対して継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「新たな食品素材の開拓や海外ネットワークを生かした安定供給体制の確立に取組むと共に、需要期や季節性を踏まえた用途提案や、生産子会社のインフラ整備および合理化設備投資を推し進めてまいりました。」
新たな食品素材の開拓と、需要期・季節性を踏まえた用途提案を引き続き施策として掲げている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況にあって当社グループは、ＢtoＢ事業としての製菓・製パン業界やその他の食品製造業への用途提案や、流通業界へのＢtoＣ向け新商品の投入など、当社グループの生産性向上と販売機能の強化に努めてまいりました。」
BtoB向け用途提案とBtoC向け新商品の投入を引き続き実施。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「国内事業において、新商品や新たな食材の用途提案を積極的に行う」
健康志向を背景とする機能性食品や、厳選食材をテーマとする付加価値商品への対応として記載。