大型物件の取り込みによる受注強化
FY2016-Q2に初出。14回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2025前進有価証券報告書
「コンクリート製品関連金物部門におきましては、港湾整備工事、国内外の高速鉄道関連案件、能登半島地震復興事業、大規模都市再開発などへの貢献により、前年度比で売上高、粗利益、営業利益が増加いたしました。」
従来の道路・再開発等の案件に加え、港湾整備、国内外の高速鉄道、能登半島地震復興事業など具体的な案件への貢献により、同部門の売上高・粗利益・営業利益が前年度比で増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「コンクリート製品関連金物部門におきましては、高速道路、自衛隊基地関連、北海道新幹線、再開発関連などへの貢献により、前年度比で売上高、粗利益、営業利益が増加いたしました。」
高速道路、自衛隊基地、北海道新幹線、再開発関連案件への貢献により、同部門の売上高・粗利益・営業利益が前年度比で増加したと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「コンクリート製品関連金物部門におきましては、設計提案営業を積極的に推進し、風力発電案件や半導体工場建設案件の受注に繋げました。」
設計提案営業を通じて、風力発電案件および半導体工場建設案件の受注につなげたという具体的な進展を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「コンクリート製品関連金物部門におきましては、災害復旧工事関連及び各地道路工事、大型都市部再開発案件などを積極的に受注しました。その結果、当部門の売上高は3,313百万円となりました。」
従来の災害復旧・道路工事案件に加え、大型都市部再開発案件を積極的に受注し、部門売上高3,313百万円、前年比14.3％増を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「コンクリート製品関連金物部門におきましては、取り扱い商品を拡大し、各地の高速道路リフレッシュ工事や災害復興案件などを積極的に受注しました。その結果、当部門の売上高は2,898百万円となりました。」
取扱商品の拡大を継続し、高速道路リフレッシュ工事や災害復興案件の受注に取り組んでいる。 - FY2019前進有価証券報告書
「コンクリート製品関連金物部門におきましては、ここ数年注力してきたオリンピック関連および首都圏再開発案件に加え、遊水池・護岸設備など災害対応の案件を積極的に受注しました。その結果、当部門の売上高は3,051百万円となりました。」
従来のオリンピック関連・首都圏再開発案件に加え、遊水池・護岸設備など災害対応案件を新たな受注対象として積極化し、部門売上高3,051百万円を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「コンクリート製品関連金物部門におきましては、2017年２月に設置した設計部の認知度が向上し建築案件の受注が増加いたしました。」
2017年2月設置の設計部について認知度向上と建築案件の受注増加を記載し、提案・設計機能の強化が受注に結びついた具体的な進展を示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「コンクリート製品関連金物部門では、2020年東京オリンピック関連案件が売上に貢献してまいりました。」
コンクリート製品関連金物部門について、2020年東京オリンピック関連案件という具体的な大型案件が売上に貢献したことを記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、コンクリート関連金物事業を中心に取扱いアイテムを追加し、売上高の拡大を図ってまいりました。」
コンクリート関連金物事業で取扱いアイテムを追加し、同事業の売上高拡大を図ったことを記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「次にコンクリート製品関連金物部門におきましては、設計部の新設、即戦力人材の採用、建築分野への営業強化、取扱商品の増加に努めた結果、当部門の売上高は2,621百万円となりました。」
設計部の新設、即戦力人材の採用、建築分野への営業強化および取扱商品の増加という具体策を進め、同部門の通期売上高2,621百万円を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループは、中島工機株式会社の株式取得やコンクリート製品関連金物部門での設計業務の強化、物流改善や在庫品種の拡大などを進めてまいりました。」
コンクリート製品関連金物部門で設計業務の強化を継続しているが、新たな完了・数値成果は記載していない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「コンクリート二次製品関連金物部門では、取扱アイテムの拡大や、設計部門の設立による提案販売を強化した結果、当部門の売上高は前年同期比で18.3％増の1,284百万円となりました。」
取扱アイテム拡大に加え、設計部門を設立して提案販売を強化したという新たな具体策を記載している。同部門の売上高は前年同期比18.3％増となった。 - FY2016再定義有価証券報告書
「次にコンクリート製品関連金物部門におきましては、建築・公共土木案件の取り込み強化のために営業担当者のスキルアップに取り組んだほか、西日本での沖縄地区ならびに四国地区での新規営業活動の拡大に努めた結果、当部門の売上高は2,227百万円となりました。」
従来の関東地区を中心とした大型物件の取り込みから、建築・公共土木案件、営業担当者の技能向上および沖縄・四国での新規営業活動へ重点の表現が広がっている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「コンクリート二次製品関連金物部門では、関東地区を中心に大型物件の取り込みに注力することで受注の強化を図りました」
関東地区を中心とした大型物件の取り込みを、受注強化の手段として記載している。