営業キャッシュ・フロー最大化と財務体質の改善・強化
FY2017に初出。15回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-10-30。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「近年の鋼材価格の大幅な上昇を背景に当社グループの運転資金ニーズが増加したことから、有利子負債は大きく増加しましたが、足下の鋼材価格の水準は概ね安定しており、有利子負債の圧縮を進めております。持続的成長による収益の拡大とともに、安定的、効率的な財務基盤を構築することが肝要であり、財務的視点からＲＯＥ、ＰＢＲ、Ｄ／Ｅレシオについても重要な指標ととらえております。」
有利子負債の圧縮を進めるとともに、ROE・PBR・D/Eレシオを重視する財務運営を継続し、2025年度の自己資本比率39.9％、ROE6.5％、PBR0.6倍を開示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前中間純利益15億７百万円の計上、売上債権の減少33億70百万円、棚卸資産の減少９億54百万円等の資金増加が、仕入債務の減少30億29百万円、法人税等の納付４億14百万円等の資金減少を上回ったことにより、21億77百万円の資金増加（前年同期は３億72百万円の資金減少）となりました。 この結果、自己資本比率は39.0％（前連結会計年度末は36.1％）となりました。」
営業キャッシュ・フローが前年同期の減少から増加へ転じ、自己資本比率も前年度末の36.1％から39.0％へ上昇した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度末においては、自己資本比率が前連結会計年度と比較して3.8ポイント増加して36.1％となり、財務体質は改善化の傾向であります。」
自己資本比率が前年度末の32.3％から36.1％へ3.8ポイント上昇し、短期・長期借入金の返済も進んだ。 - FY2025-H1営業CFは減少する一方、自己資本比率は上昇有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前中間純利益14億53百万円の計上、売上債権の減少18億25百万円等の資金増加よりも、仕入債務の減少34億52百万円、法人税等の納付４億98百万円等の資金減少が上回ったことにより、３億72百万円の資金減少（前年同期は32億90百万円の資金増加）となりました。」
営業キャッシュ・フローの増加目標との関係では前年同期から減少に転じた一方、自己資本比率は前連結会計年度末の32.3％から33.8％へ上昇した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は32.1％（前連結会計年度末は29.9％）となりました。」
自己資本比率が前連結会計年度末の29.9％から32.1％へ2.2ポイント上昇し、財務基盤に関する指標が改善している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、税金等調整前四半期純利益の計上、棚卸資産の減少等の資金増加要因が、仕入債務の減少、短期借入金及び長期借入金の返済による支出等の資金減少要因を上回ったことで、前連結会計年度末に比べ14億57百万円増加し、44億10百万円となりました。」
営業キャッシュ・フローが増加し、棚卸資産の減少等を通じて手許資金が前連結会計年度末から14億57百万円増加した。営業キャッシュ・フロー最大化と財務基盤改善に関する測定可能な進展として記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「持続的成長による収益の拡大とともに、安定的、効率的な財務基盤を構築する事が肝要であり、財務的視点からＲＯＥ、Ｄ／Ｅレシオについても重要な指標ととらえております。」
財務体質の改善という従来の課題に加え、ROEとD/Eレシオを重要な財務指標として位置付ける説明へ広がっている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前四半期純利益11億82百万円の計上等の資金増加よりも、売上債権の増加13億90百万円、棚卸資産の増加５億31百万円、法人税等の納付７億２百万円等の資金減少が上回ったことにより、３億20百万円の資金減少（前年同期は31億56百万円の資金減少）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは赤字だったものの、前年同期の31億56百万円の減少から3億20百万円の減少へ赤字幅が縮小した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度末においては、自己資本比率が前連結会計年度と比較して3.5ポイント上昇して40.6％となり、財務体質を強化することができました。１株当たり純資産額においても、前連結会計年度末に比べ175円44銭の増加となりました。今後は成長戦略に基づく投資を通じて安定的な収益確保を推進し、それを株主還元及び財務基盤の強化へつなげていくことが当社グループにおける課題であります。」
自己資本比率が37.1％から40.6％へ上昇し、財務体質の強化を実績として記載している。成長投資、株主還元、財務基盤強化の連動も示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、設備投資を中心とした総額100億円の資金調達をおこなっており、今後、有利子負債の圧縮を進めるとともに、自己資本の充実を図ることにより、更なる財務体質の強化を築くことが、当社グループにおける課題であります。」
設備投資を中心に総額100億円を調達した事実を示し、今後の有利子負債圧縮と自己資本充実による財務体質強化を課題として明示した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「自己資本の充実、資産回転率の改善を図ることにより、更なる財務体質の強化を築くことが、当社グループにおける課題であります。」
従来の営業キャッシュ・フロー最大化、在庫管理、立替資金圧縮という表現から、自己資本の充実と資産回転率の改善による財務体質強化へ記載の重点が変化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「更なる安定した経営基盤確立と営業キャッシュ・フローの最大化を目指し、長期在庫を重点とした適正な在庫管理、立替資金の圧縮、資産回転率の改善を図ります。また、獲得した資金を有効に活用し、財務体質の基盤の改善を図ります。」
営業キャッシュ・フローの最大化、在庫管理、立替資金圧縮、資産回転率改善、財務体質改善という目標・手段を継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「更なる安定した経営基盤確立と営業キャッシュ・フローの最大化を目指し、長期在庫を重点とした適正な在庫管理、立替資金の圧縮、資産回転率の改善を図ります。また、獲得した資金を有効に活用し、財務体質の基盤の改善を図ります。」
営業キャッシュ・フローの最大化と財務体質の改善・強化を目標とし、在庫管理、立替資金圧縮、資産回転率改善、資金の有効活用を手段として示している。