外貨取引・海外子会社に係る為替リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
神鋼商事がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに31社。
- FY2026為替換算調整勘定の増加有価証券報告書
「為替換算調整勘定 7,141 8,093」
為替換算調整勘定の残高は前年度末の7,141百万円から8,093百万円へ増加し、海外子会社等に係る為替変動の影響が純資産に表れている。 - FY2026-H1為替換算調整勘定の減少有価証券報告書
「為替換算調整勘定 7,141 5,203」
為替換算調整勘定の残高は前連結会計年度末の7,141百万円から当中間連結会計期間末の5,203百万円へ減少した。その他の包括利益にも為替換算調整勘定△1,536百万円が計上され、海外子会社等に係る為替変動の影響が表れている。 - FY2025年度末の為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「為替換算調整勘定 4,510 7,141」
為替換算調整勘定の残高は前連結会計年度末の4,510百万円から7,141百万円へ増加した。前中間期末の7,208百万円からは減少したものの、円安による海外子会社等の換算影響が引き続き純資産に表れている。 - FY2025-H1為替換算調整勘定の増加継続有価証券報告書
「為替換算調整勘定 4,510 7,208」
為替換算調整勘定の残高は前連結会計年度末の4,510百万円から当中間連結会計期間末の7,208百万円へ増加し、海外子会社等に係る為替変動の影響が純資産に表れている。 - FY2024年度末の為替換算調整勘定のプラス幅縮小有価証券報告書
「為替換算調整勘定 2,787 4,510」
為替換算調整勘定の残高は前年度末の2,787百万円から4,510百万円へ増加したが、前四半期末の5,027百万円からは減少し、年度末のプラス幅は縮小している。 - FY2024-Q3為替換算調整勘定のプラス幅拡大継続有価証券報告書
「為替換算調整勘定 2,787 5,027」
為替換算調整勘定の残高は前連結会計年度末の2,787百万円から当第3四半期末の5,027百万円へ増加し、海外子会社等に係る為替変動の影響が純資産に引き続き表れている。 - FY2024-Q2為替換算調整勘定のプラス幅拡大継続有価証券報告書
「為替換算調整勘定 2,787 4,573」
為替換算調整勘定の残高は前連結会計年度末の2,787百万円から当第2四半期末の4,573百万円へ増加し、海外子会社等に係る為替変動の影響が純資産に引き続き表れている。 - FY2024-Q1為替換算調整勘定のプラス幅拡大継続有価証券報告書
「為替換算調整勘定 2,787 3,262」
為替換算調整勘定の残高は前連結会計年度末の2,787百万円から当第1四半期末の3,262百万円へ増加し、海外子会社等に係る為替変動の影響が純資産に引き続き表れている。 - FY2023-Q3円安による為替換算調整勘定のプラス幅拡大継続有価証券報告書
「これは主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上と為替相場の円安に伴う為替換算調整勘定の増加によるものです。」
円安に伴う為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となり、同勘定残高は前連結会計年度末の779百万円から4,280百万円へ増加している。 - FY2023-Q2円安による為替換算調整勘定のプラス幅拡大有価証券報告書
「これは主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上と為替相場の円安に伴う為替換算調整勘定の増加によるものです。」
円安に伴う為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となり、残高は2022年3月末の779百万円から2022年9月末には4,076百万円へ増加した。 - FY2023-Q1円安による為替換算調整勘定のプラス幅拡大有価証券報告書
「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上と為替相場の円安に伴う為替換算調整勘定の増加によるものです。」
円安による為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となったことを、財政状態の分析でも記載している。 - FY2023-Q1円安による為替換算調整勘定のプラス幅拡大有価証券報告書
「為替換算調整勘定 779 2,377」
円安に伴う為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となり、残高は2022年3月末の779百万円から2022年6月末の2,377百万円へ増加した。 - FY2022円安による為替換算調整勘定のプラス幅拡大有価証券報告書
「これは、親会社株主に帰属する当期純利益の計上と為替相場の円安に伴う為替換算調整勘定の増加によるものです。」
円安による為替換算調整勘定の増加が純資産増加要因となり、残高は前年度末の△844百万円から779百万円へプラス幅が拡大した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上と為替相場の円安に伴う為替換算調整勘定の増加によるものです。」
円安に伴う為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となったとの記載が続いている。為替換算調整勘定の残高は前連結会計年度末の△844百万円から107百万円となり、プラスを維持している。 - FY2022-Q1円安による為替換算調整勘定のプラス転換有価証券報告書
「これは主に親会社株主に帰属する四半期純利益の計上と為替相場の円安に伴う為替換算調整勘定の増加によるものです。」
為替相場の円安に伴う為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となった。残高も前連結会計年度末の△844百万円から157百万円へプラスに転じている。 - FY2021年度末の為替換算調整勘定のマイナス幅縮小有価証券報告書
「その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 2,462 繰延ヘッジ損益 △377 為替換算調整勘定 △577」
為替換算調整勘定は当年度のその他の包括利益で△577百万円となり、連結貸借対照表残高は前年度末の△349百万円から△844百万円となった。為替変動の影響は続いているが、前四半期末の△1,063百万円からは年度末残高のマイナス幅が縮小している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △641」
その他の包括利益に計上された為替換算調整勘定は、前第2四半期累計期間の△449百万円から△641百万円へマイナス幅が拡大した。貸借対照表上の為替換算調整勘定も前年度末の△349百万円から△1,063百万円となり、為替変動の影響が拡大している。 - FY2021-Q2為替換算調整勘定のマイナス幅縮小も影響継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産は54,427百万円となり、前連結会計年度末比143百万円の減少となりました。これは主に、為替相場の円高に伴う為替換算調整勘定の減少によるものであります。」
円高に伴う為替換算調整勘定の減少が純資産の減少要因となり、為替変動の影響が続いている。一方、貸借対照表上の為替換算調整勘定は前年度末の△349百万円から△922百万円となり、前四半期末の△1,053百万円からはマイナス幅が縮小している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「（純資産） 当第１四半期連結会計期間末における純資産は53,881百万円となり、前連結会計年度末比689百万円の減少となりました。これは主に為替換算調整勘定の減少によるものです。」
為替換算調整勘定の減少が純資産の689百万円減少の主因となった。貸借対照表上の為替換算調整勘定も前年度末の△349百万円から△1,053百万円となっている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △738」
当第３四半期連結累計期間のその他の包括利益に為替換算調整勘定△738百万円が計上され、前第２四半期累計期間の△449百万円からマイナス幅が拡大した。貸借対照表上の為替換算調整勘定も△924百万円となり、為替変動の影響が数値に表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 449」
当第2四半期累計期間のその他の包括利益に為替換算調整勘定△449百万円が計上され、為替変動の影響が数値に表れている。 - FY2020-Q1為替換算調整勘定のマイナス縮小有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 920 165」
その他の包括利益における為替換算調整勘定は、前年第１四半期のマイナス920百万円から当第１四半期は165百万円となり、為替変動の影響の方向が反転している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 251」
当第３四半期累計期間のその他の包括利益に為替換算調整勘定△251百万円が計上され、為替変動の影響が数値に表れている。貸借対照表上の為替換算調整勘定も前年度末734百万円から383百万円となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 537 繰延ヘッジ損益 △45 為替換算調整勘定 △641」
為替換算調整勘定に△641百万円が計上され、海外子会社等に係る為替変動の影響が当第2四半期の包括利益に数値として表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 734 △ 103」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の734百万円から当第１四半期末の△103百万円となり、為替変動の影響が純資産に数値として表れている。その他の包括利益にも為替換算調整勘定△920百万円を計上している。なお、quantified は true、materialized は true。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「また、当社の連結財務諸表には、海外連結子会社等の外国通貨建事業に係る為替換算リスクが存在しております。」
海外子会社等の為替換算リスクを明示しており、為替換算調整勘定は前年度末309百万円から734百万円となるなど、為替変動の影響が純資産に実際に表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 293 △ 170」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の309百万円から当第３四半期末には293百万円となり、その他の包括利益にも△170百万円が計上されており、海外子会社等に係る為替変動の影響が数値に表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 309 △ 58」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の309百万円から当第２四半期末の△58百万円となり、海外子会社等に係る為替変動の影響が純資産に引き続き表れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 309 △ 208」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の309百万円から当四半期末の△208百万円となり、海外子会社等に係る為替変動の影響が包括利益・純資産に表れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また、輸出向けは取扱量が減少し、円高の影響等により価格が下落しました。」
円高が輸出向け鉄鋼製品の価格下落として当年度の事業実績に表れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは主要需要家である鉄鋼、自動車、半導体、空調等各業界向けの取扱いは底堅く推移したものの、前年同累計期間と比較して資源価格や地金価格の下落、円高等の影響を受けました。」
円高が資源価格・地金価格の下落とともに前年同期比の業績に実際の影響を与えたと記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産は43,260百万円となり、前連結会計年度末比1,990百万円の減少となりました。これは主に為替相場の円高に伴う為替換算調整勘定の減少によるものです。」
円高に伴う為替換算調整勘定の減少が、純資産の前期末比1,990百万円減少の主因として引き続き実績に表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は43,979百万円となり、前連結会計年度末比1,271百万円の減少となりました。これは主に為替相場の円高に伴う為替換算調整勘定の減少によるものです。」
円高に伴う為替換算調整勘定の減少が、純資産の1,271百万円減少の主因として実際に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが行う取引には外国通貨建の海外取引が含まれており、為替相場の変動が、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
為替予約等による回避策を講じる一方、為替リスクをすべて排除することは困難としている。