佐藤商事（8065）・目標前進
人材育成強化とダイバーシティの実践
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
11記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本投資・多様な人材の育成と確保398社が書いているテーマ・逆風3社・追い風408社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの411件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「Ⅰ教育/研修費用の拡大 Ⅱ海外トレーニー制度 通年換算2名以上 Ⅰ実績：10百万円 Ⅱ実績：3名 31百万円（通年換算2名）」
教育・研修費用10百万円、海外トレーニー3名・通年換算2名という実績を示した。2028年度には人材育成投資年間80百万円、連結ベース総合職年間40名程度等の目標も設定している。 - 2026-05-08前進経営計画
「人的投資の強化によるエンゲージメントの向上」
人的投資について、年間投資額、研修、海外トレーニー制度、採用・女性管理職比率などの具体的な取り組みと目標を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「Ⅰ教育/研修費用の拡大 Ⅱ海外トレーニー制度 通年換算2名以上 Ⅰ実績：10百万円 Ⅱ実績：3名 31百万円（通年換算2名）」
教育・研修費用10百万円、海外トレーニー3名（通年換算2名）という実績を示し、海外人材育成の取り組みが具体化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「⑨社員教育の推進による人材育成の強化並びに女性社員やシニア社員の積極的な活用を推進する。」
社員教育、人材育成、女性社員・シニア社員の活用を継続的な課題としている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「社員教育の推進による人材育成の強化並びに女性社員やシニア社員の積極的な活用。」
社員教育、女性社員・シニア社員の活用という人材施策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「海外駐在者や現地採用社員の育成を強化し、海外拡販に向けた販売体制を充実させてまいります。」
海外駐在者・現地採用社員の育成を海外拡販につなげる人材施策を再掲している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「海外人材の育成 海外駐在者や現地採用社員の育成を強化し、海外拡販に向けた販売体制を充実させてまいります。」
従来の社員教育・女性社員やシニア社員の活用から、海外駐在者・現地採用社員の育成と海外拡販への接続へ、人材育成の重点が広がっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社員教育の推進による人材育成の強化並びに女性社員やシニア社員の積極的な活用。」
社員教育、女性社員・シニア社員の活用を継続的な施策としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「社員教育の推進による人材育成の強化並びに女性社員やシニア社員の積極的な活用。」
社員教育、人材育成、女性社員・シニア社員の活用を継続的な施策としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「社員教育の推進による人材育成の強化並びに女性社員やシニア社員の積極的な活用。」
社員教育による人材育成に加え、女性社員とシニア社員の活用を継続的な施策として掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材育成強化につきましては、e-Learning、専門知識を高める研修、資格取得等による個人の能力アップを図り、会社としてダイバーシティの実践、発展に寄与することであります。」
教育手段としてe-Learning、研修、資格取得を挙げ、ダイバーシティにも言及している。