キヤノンマーケティングジャパン（8060）・施策前進
サステナビリティ推進委員会の設置
FY2020に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2024。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備333社が書いているテーマ・逆風2社・追い風337社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの340件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「事業に関わるリスクと機会を分析し、サステナビリティ推進委員会での議論を通じて、以下の６つのマテリアリティを策定しております。マテリアリティへの取り組みの進捗は、本委員会がモニタリングしております。」
サステナビリティ推進委員会が6つのマテリアリティを対象に進捗をモニタリングし、2024年には4回開催されました。 - FY2022前進有価証券報告書
「これに伴い、経営戦略・企画機能を担う企画本部内に「サステナビリティ推進部」を設置し、同委員会を牽引しております。」
2021年1月設置のサステナビリティ推進委員会に加え、企画本部内にサステナビリティ推進部を置き、委員会を推進する体制が記載されています。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社と社会の更なる持続的発展を目指し、サステナビリティ経営を経営計画の中核に据え、企業価値向上施策の検討を行う場として、2021年１月に「サステナビリティ推進委員会」を設置しました。キヤノン製品関連事業に加え、ITソリューション事業を拡大することにより、当社グループが解決できる社会課題領域を広げ、企業価値向上を図ってまいります。」
サステナビリティ経営を担う委員会を2021年1月に設置し、ITソリューション事業の拡大と社会課題領域の拡大を企業価値向上と結び付けています。