原油・LNG・石炭・銅などの商品価格変動リスク

「LNGスポット価格については、2025年4月から2026年2月までは、百万Btu（英国熱量単位）当たり9米ドル台から14米ドル台のレンジで推移しました。2026年3月には、中東情勢の緊迫化による影響、具体的にはホルムズ海峡閉鎖やカタールLNGの戦争被害を背景として、20米ドル超まで上昇しました。」

「1バレル当たりの原油価格が1米ドル変動すると、当社の当期純利益は主に持分法による投資損益を通じて年間24億円増減すると試算されます。」

「1バレル当たりの原油価格が1米ドル変動すると、当社の当期純利益は主に持分法による投資損益を通じて年間約20億円増減すると試算されます。」

「銅についても、生産者としての価格変動リスクを負っています。1トン当たりの価格が100米ドル変動すると当期純利益で年間25億円の変動をもたらす（1ポンド当たりの価格が0.1米ドル変動すると当期純利益で年間54億円の変動をもたらす）と試算されます」

「銅についても、生産者としての価格変動リスクを負っています。1トン当たりの価格が100米ドル変動すると当期純利益で 年間33億円 の変動をもたらす（1ポンド当たりの価格が0.1米ドル変動すると当期純利益で 年間72億円 の変動をもたらす）と試算されます」

「銅についても、生産者としての価格変動リスクを負っています。1トン当たりの価格が100米ドル変動すると当期純利益で年間32億円の変動をもたらす（1ポンド当たりの価格が0.1米ドル変動すると当期純利益で年間70億円の変動をもたらす）と試算されます」

「原油（Brent）価格は、OPECプラスが協調減産方針を継続したものの追加減産には合意できなかったことや、非OPEC諸国の生産好調により、9月末の1バレル90米ドル半ばから12月中旬には1バレル70米ドル半ばまで下落しました。今後も各国経済情勢やOPEC・非OPECの生産動向などによって価格が上下するボラティリティの高い展開が続くと認識しています。」

「銅についても、生産者としての価格変動リスクを負っています。1トン当たりの価格が100米ドル変動すると当期純利益で 年間27億円 の変動をもたらす（1ポンド当たりの価格が0.1米ドル変動すると当期純利益で 年間58億円 の変動をもたらす）と試算されます」

「原油（Brent）価格は、4月前半はOPECプラスによる減産発表等を受け一時80米ドル後半まで上昇しましたが、後半はOPECによる需要見通しの下方修正等を受け下落しました。5月は中国の需要下振れ懸念や米国の追加利上げによる景気悪化懸念が下押し要因となる一方、カナダの森林火災によるオイルサンド生産減少懸念や米国の戦略石油備蓄補充の思惑により価格が下支えされ、70米ドル半ばを推移しました。6月はOPECプラスによる減産計画の延長合意等の上昇要因はありつつも、米国の追加利上げによる景気悪化懸念等が下押し要因となり70米ドル台を推移しました。」

「LNG価格は多くが原油価格にリンクしており、1バレル当たりの原油価格が1米ドル変動すると、当社の当期純利益は主に持分法による投資損益を通じて年間約15億円増減すると試算されます。」

「銅についても、生産者としての価格変動リスクを負っています。1トン当たりの価格が100米ドル変動すると連結純利益で 年間20億円 の変動をもたらす（1ポンド当たりの価格が0.1米ドル変動すると当期純利益で 年間45億円 の変動をもたらす）と試算されます」

「銅についても、生産者としての価格変動リスクを負っています。1トン当たりの価格が100米ドル変動すると連結純利益で年間21億円の変動をもたらす（1ポンド当たりの価格が0.1米ドル変動すると当期純利益で年間46億円の変動をもたらす）と試算されます」

「原油（Dubai）価格は、当第1四半期連結会計期間において、中国をはじめとした世界的景気減速懸念や、世界第二位の輸出量であるロシア原油が海上輸出量を維持した一方で、需給の逼迫が懸念されたこと等から、1バレル当たり90米ドル後半～110米ドル後半で推移し、6月末時点で110米ドル半ばとなりました。今後も経済情勢やロシア・ウクライナ情勢などによって価格が上下するボラティリティの高い展開が続くと認識しています。」

「銅についても、生産者としての価格変動リスクを負っています。1トン当たりの価格が100米ドル変動すると連結純利益で年間16億円の変動をもたらす（1ポンド当たりの価格が0.1米ドル変動すると当期純利益で年間36億円の変動をもたらす）と試算されます。」

「原油（Dubai）価格は、前連結会計年度に新型コロナウイルス禍で一旦大きく落ち込んだ需要の回復により、10月下旬には84米ドル半ばと7年ぶりの高値となりました。価格高騰を受けて米国が戦略備蓄原油の一部市場供給を発表したことや、同時期にオミクロン株による世界経済減速の懸念が高まったことなどにより、12月初頭には70米ドルを割り込む水準まで下落しましたが、その後、オミクロン株への懸念が薄らいだことなどから原油価格は再び上昇に転じ、12月末には80米ドルに近い水準まで回復しました。」

「その結果、7月初旬に1バレル当たり70米ドル前半であった原油（Dubai）価格は、一時60米ドル台半ばまで下落しましたが、9月末には70米ドル台半ばまで回復しました。」

「この結果、4月初旬に60米ドル/バレル台前半で推移していた原油（Dubai）価格は、6月末には70米ドル/バレル台前半まで上昇しています。」

「アジアのスポット価格は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う需要減少等により、当連結会計年度初めには百万Btu（英国熱量単位）当たり過去最低水準の1米ドル台まで下落しました。その後夏から秋にかけ見られたアジア各国における経済活動再開等を背景に上昇基調に転じ、1月には複数の生産設備での供給障害や寒波に伴う需要増が重なり、一時30米ドル台まで上昇し、史上最高値を更新しました。その後、価格は落ち着きを取り戻し、3月末時点では7米ドル台で推移しています。」

「2020年の原油（Dubai）価格は、年初に米イランの対立激化により70米ドル/バレル近辺まで上昇して始まったものの、その後は新型コロナウイルスの感染拡大に伴って原油需要が急減し、3月から4月にかけて価格が暴落しました。以降は需給が少しずつ改善して価格も反転し、年末にかけてワクチン開発の報が続き市場が後押しされたこともあり、価格は急速に回復しました。12月末時点で原油（Dubai）価格は50米ドル/バレル前後にまで回復しています。」

「当初、原油需要は、本年後半までに、コロナ禍以前の水準に徐々に回復するとの見方が大勢でしたが、足元では今冬の感染再拡大が懸念され始めており、原油需要の本格的な回復は2021年半ば以降に持ち越される可能性が高く、原油価格もしばらく上値の重い展開となるものと見られます。」

「原油（Dubai）価格は、2020年1月初めには米イランの軍事衝突の可能性が高まり70米ドル/バレル近辺まで上昇したものの、1月末以降の新型コロナウイルスの感染拡大による需要減、及び、3月のOPECプラスの協調減産体制の崩壊とサウジアラビアを初めとする諸国の原油増産により一時10米ドル/バレル台にまで下落すると共に、世界の原油在庫は急激に積み上がりました。」

「原油（Dubai）価格は、米中貿易摩擦が激化し世界経済減速懸念を引き起こしたことから、50米ドル/バレル台まで下落した後、9月のサウジアラビア石油精製施設へのドローン攻撃の報で一時的に急騰し、その後はOPECプラスの協調減産に伴い60米ドル/バレル程度の価格が維持されました。2020年1月初めには米イランの軍事衝突の可能性が高まり70米ドル/バレル近辺まで上昇したものの、1月末以降の新型コロナウイルスの感染拡大による需要減、及び、3月のOPECプラスの協調減産体制の崩壊とサウジアラビアを初めとする諸国による原油増産により一時20米ドル/バレル台にまで下落しました。」

「原油（Dubai）価格は、9月のサウジアラビアにおける石油精製施設への攻撃を受けて相場が一時急騰する場面があったものの一過性に終わり、米中貿易戦争の先行き不透明感や世界景気悪化懸念から軟調に推移していましたが、当第3四半期連結会計期間に入ると一転して堅調に推移し、一時的に70米ドル/バレルに迫る勢いとなりました。これはOPECプラスによる協調減産幅拡大の決定と、米国・イラン間の緊張をはじめとする中東における地政学リスクの上昇が原因として挙げられます。」

「なお、9月にサウジアラビアの石油精製施設が攻撃され、同国の産油量が半減したことを受けて一時的に相場が急騰しましたが、生産体制が早期に回復したことから相場は急反落し、混乱は一過性に終わっています。」

「原油（Dubai）価格は、OPECプラスによる協調減産の効果もあり、年初以来上昇し4月に70米ドルを超えましたが、米中貿易摩擦の帰趨が見通せない不安感から買いが控えられたことが原因で当第1四半期連結会計期間に反落しました。」

「余剰在庫が再び積み上がるとの懸念から年初に50米ドル台となった原油（Dubai）価格は、その後、OPECプラスによる協調減産の効果もあり、70米ドル弱まで上昇しました。」

「原油市況は対イラン制裁による供給不足懸念により一時80米ドル台まで押し上げられたものの、その後はサウジアラビア、ロシア等の供給増加が確認され、更に米国の増産が想定を上回る水準であった事から、余剰在庫が再び積みあがるとの懸念を引き起こし、原油（Brent）価格は概ね50米ドル台まで下落しました。今後も上値が重い展開が続く見込みであるものの、供給面では中東の地政学的リスク、米国を含む主要産油国の生産状況、米国制裁によるイラン原油輸出への影響、需要面では米国発の対中貿易戦争による世界経済への影響、等により原油価格が上下する不安定な環境が続くとみられます。」

「原油市況は産油国の協調減産とアジアを中心とした需要の伸びにより堅調に推移していたところ、米国によるイラン経済制裁への影響が具現化したことにより、一段と押し上げられ、原油（Brent）価格は70～80米ドル台で推移しています。」

「原油は米国の生産が増大しているものの、アジアを中心とした需要の堅調な伸び、また主要産油国の減産が続く事もあり、価格（Brent）は概ね60～70米ドル台で推移しています。今後も堅調な市況が続く見込みであるものの、市況に影響を与える主要国の在庫動向が変動する要因として、供給面では地政学リスク、米国を含む主要産油国の生産状況、米国制裁によるイラン原油輸出への影響、需要面では米国発の貿易紛争による経済への影響があり、原油価格が上下する不安定な環境が続くとみられます。LNG価格は基本的に原油価格にリンクしており、1バーレル当たりの原油価格が1米ドル変動すると、当社の当期純利益は主に持分法による投資損益を通じてLNG・原油合わせて年間25億円増減すると試算されます。」

「LNG価格は基本的に原油価格にリンクしており、1バーレル当たりの原油価格が1米ドル変動すると、当社の当期純利益は主に持分法による投資損益を通じてLNG・原油合わせて年間25億円増減すると試算されます。」

「原油価格（Brent）はアジアを中心とした需要の堅調な伸び、また主要産油国の平成30年末までの減産合意延長の決定により11月に60米ドルを突破した後は60米ドル台を維持しています。平成30年は地政学的リスク、主要産油国や米国シェールオイルの生産状況、主要国の在庫動向で価格が上下する不安定な環境が続くとみられます。」

「市場では引き続き中東地域等における地政学的リスク、主要産油国の減産状況、米国シェールオイルの生産状況、在庫動向により価格が上下する不透明な状況が続いています。」

「市場では引き続き主要産油国の減産状況、米国シェールオイルの生産状況や在庫の動向により値動きのある不透明な状況が継続しています。LNG価格は基本的に原油価格にリンクしており、1バーレル当たりの原油価格が1米ドル変動すると、当社の連結純利益は主に持分法による投資損益を通じてLNG・原油合わせて年間20億円増減すると試算されます。」

「銅についても、生産者としての価格変動リスクを負っています。1トン当たりの価格が100米ドル変動すると連結純利益で年間13億円の変動をもたらす（1ポンド当たりの価格が0.1米ドル変動すると連結純利益で年間29億円の変動をもたらす）と試算されますが、粗鉱品位、生産・操業状況、再投資計画（設備投資）等、価格変動以外の要素からも影響を受けるため、銅の価格のみで単純に決定されない場合があります。」

「11月30日のOPEC総会の減産合意で50米ドル台に回復、また、12月10日にロシアを中心の一部非OPEC産油国による協調減産表明もあり、年末にかけて概ね50米ドル中盤で推移しました。市場では依然としてOPEC減産合意がどこまで遵守されるか不透明との見方があり、依然として先行きが不透明な原油価格の動向には注視する必要があります。」

「原油価格（Brent）は、4-6月期には需給リバランスの期待、米国シェールオイルの減産傾向に加え、ナイジェリアでの武装勢力の活動やカナダ森林火事などもあり、4月の30米ドル台後半から6月上旬には50米ドル台まで上昇しました。その後、需給リバランス期待、OPECに対する減産期待と供給過剰・在庫積み上がり懸念との間で揺れ、原油価格（Brent）は概ね40米ドル-50米ドル前半で上下しています。」

「依然として先行きが不透明な原油価格の動向には今後も注視する必要があります。LNGや原油の価格変動が当社の業績に影響を及ぼすまでにはタイムラグがあるため、価格変動が直ちに業績に反映されるとは限りません。」

「1バーレル当たりの原油価格が1米ドル変動すると、当社の当期純利益で主に持分法による投資損益を通じてLNG・原油合わせて年間20億円の変動をもたらすと試算されます。」