外貨取引・海外事業に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
三菱商事がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「米ドル・円のレートが1円変動すると、当社の当期純利益は年間約50億円増減すると試算されます。」
米ドル・円の1円変動による当期純利益の感応度が、前年度の年間約40億円から約50億円へ増加した。 - FY2025為替感応度を更新有価証券報告書
「米ドル・円のレートが1円変動すると、当社の当期純利益は年間約40億円増減すると試算されます。」
米ドル・円の1円変動による当期純利益の感応度を年間約40億円として更新した。為替予約等によるヘッジを行う一方、完全には回避できない可能性も継続して記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円のレートが1円変動すると、連結純利益に年間約50億円の変動をもたらします。」
米ドル・円の1円変動による連結純利益感応度が、前年度の年間約40億円から約50億円へ増加した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円のレートが1円変動すると、連結純利益に年間約40億円の変動をもたらします。」
米ドル・円の1円変動による連結純利益感応度が、前年度の年間約20億円から約40億円へ増加した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円のレートが1円変動すると、連結純利益に年間約35億円の変動をもたらします。」
米ドル・円の1円変動による連結純利益の感応度が、前年度の年間約20億円から約35億円へ増加した。 - FY2021為替感応度を更新有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円のレートが1円変動すると、連結純利益に年間約20億円の変動をもたらします。」
米ドル・円の1円変動による連結純利益の感応度を年間約20億円として更新した。併せて、1円の円高による資本合計への影響は米ドル191億円、豪ドル106億円、ユーロ49億円と開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円のレートが1円変動すると、連結純利益に年間約15億円の変動をもたらします。」
為替変動が連結純利益に及ぼす米ドル・円1円当たり年間約15億円の感応度と、ヘッジによっても完全には回避できないとの整理を継続している。 - FY2021-Q1為替感応度を更新有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円のレートが1円変動すると、連結純利益に年間約15億円の変動をもたらします。」
米ドル・円の1円変動による連結純利益の感応度を年間約15億円として開示している。 - FY2020為替感応度・資本影響を更新有価証券報告書
「前連結会計年度末及び当連結会計年度末における、日本円が1円円高になると仮定した場合の資本合計の減少額の概算は以下のとおりです。」
為替リスクについて、米ドル1円円高時の連結純利益感応度年間約25億円を継続するとともに、資本合計への影響として米ドル194億円、豪ドル114億円、ユーロ46億円を開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円のレートが1円変動すると、連結純利益に年間約30億円の変動をもたらします。」
為替変動が連結純利益に及ぼす年間約30億円の感応度と、円高による海外事業収益・自己資本への影響を継続して開示している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円のレートが1円変動すると、当期純利益に年間30億円の変動をもたらします。」
為替感応度が、前年度開示の年間25億円から年間30億円へ増加している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円のレートが1円変動すると、連結純利益に年間25億円の変動をもたらします。」
為替感応度が、従来開示の年間約15億円から年間25億円へ増加している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、市況悪化及び円高に伴う石化関連事業などにおける持分利益の減少などにより減益となったものです。」
円高が石化関連事業などの持分利益減少を通じて業績に影響した実績を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の試算では米ドル・円のレートが1円変動すると、当期純利益に年間約15億円の変動をもたらします。」
円高により在外営業活動体の換算差額と自己資本が減少したと説明し、先物為替予約等のヘッジも記載している。