内田洋行（8057）・リスク顕在化
世界的な半導体不足・原材料費・輸送費高騰
FY2022-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-09-02。
6記載
6年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
半導体・原材料の需給逼迫とサプライチェーン混乱による調達長期化・コスト上昇171社が書いているテーマ・逆風176社・追い風1社
内田洋行がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに30社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている171社のうち14社を表示しています。上の文は171社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022顕在化有価証券報告書
「上海でのロックダウンによる部材供給の停止や、ウクライナ紛争の勃発による世界的な資源高騰、円安による原材料価格の上昇」
半導体・部材供給不足、資源・原材料価格上昇のリスクが、上海ロックダウン等による供給停止として実際に発生している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ紛争が加速させている資源価格の大幅な上昇や製品部材不足、中国・上海等での感染症対策によるロックダウンの影響など、企業の生産活動を停滞させる要因が発生しており、景気回復が遅れる懸念もあります。」
従来の部品供給不足・資源価格上昇に加え、ウクライナ紛争による資源価格上昇、製品部材不足、中国・上海等のロックダウンが企業生産活動を停滞させ、景気回復を遅らせる懸念として具体化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、国内の製造業を中心に企業業績は一部を除いて順調に改善し、昨年９月末での新型コロナウイルスによる緊急事態宣言の全面解除からは非製造業でも回復に転じております。このように景気は回復基調にありますが、一方で、部品供給不足や資源価格の上昇があり、年明けからはオミクロン変異株の感染が急拡大したことで景気回復は一進一退の状況となっています。」
部品供給不足と資源価格上昇が継続し、オミクロン変異株の感染急拡大も加わって景気回復が一進一退となっている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「世界的な半導体不足や原材料費、輸送費の高騰などの影響もあることから、世界経済に比べ日本経済の本格的な回復にはまだ時間を要する状況がつづいています。」
世界的な半導体不足、原材料費・輸送費の高騰が日本経済の本格回復を遅らせる要因として、今回初めて独立して記載されている。