各事業の強みの融合・連携による事業再構築
FY2016に初出。28回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-09-16。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。43社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに38社。
- FY2025前進有価証券報告書
「現在の第17次中期経営計画（2025年７月期～2027年７月期）では、戦略的な重点市場に対しICTと環境構築のノウハウを結集するため、グループ全体のリソースを活用し、セグメントを超えたリソースの結集により競争力を高め、当社独自の競争優位の確立を目指します。」
ICTと環境構築のノウハウをセグメント横断・グループ全体で結集する取り組みを、第17次中期経営計画の重点市場戦略として継続・具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「そのため「人」と「データ」の活用の方向に向けて、「働く場」「学ぶ場」でのICT関連と環境構築関連に関わる多様な事業のリソースの共有をこれまで進めてまいりました。」
ICTと環境構築の多様な事業リソースを、「働く場」「学ぶ場」および「人」「データ」の活用に向けて共有する取り組みを進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「これまで４つのマトリクスの視点から事業ポートフォリオを設定し、新たな事業の組合せにより変革してきた取り組みを、今後はグループ全体に拡げて、上記の戦略を推進し、更なる将来の市場変化に機敏に対応できる体制を構築します。」
従来の4マトリクスによる事業再編をグループ全体へ拡張し、ICT・環境構築、民間・公共のリソースを結集する体制づくりへ進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「第16次中期経営計画の期間ではこの社会構造変化に対応するため、社内の個々の事業枠から脱却したグループ全体での大きな再編に向け、グループ共通の情報システム投資の開始など、グループリソースを生かした経営への転換を速める諸施策をスタートさせました。」
個々の事業枠から脱却し、グループ全体のリソースを活用する再編方針と、共通情報システム投資を含む諸施策の開始を再確認している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「そのため第16次中期経営計画では、従来の個々の事業枠から脱却してグループ全体での大きな再編に着手するため、グループ共通の情報システム投資の開始など、グループリソースを生かした経営への転換を速める諸施策をスタートさせております。」
個々の事業枠からの脱却とグループ全体の再編について、共通情報システム投資の開始など具体的な施策を開始した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「そのため第16次中期経営計画では、当社自身が従来の延長である個々の事業枠から脱却し、全体のグループリソースを生かした経営への転換を速めるため、グループ共通の情報システムへの投資を展開しており、グループ全体での大きな再編に着手しています。」
個々の事業枠からの脱却とグループリソース活用を、共通情報システム投資とグループ全体の再編への着手として具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、いくつかの部署を横串する統括の設置により、内田洋行での組織再編をさらに進め、公共でのICT組織の連携強化、地方におけるセグメントを超えた組織の合体に続き、本年は東名阪での大手企業向け体制の強化、ICTスキルと環境構築スキルを合体させたユニークな競争力強化のモデル創りを開始しました。また、今後の競争力の源泉となる内田洋行グループのICT基盤の充実のため、エンジニアの組織の再編強化をグループまで進めるとともに、第16次中期経営計画一年目に、現地での保守運用を担うウチダエスコ株式会社の完全子会社化を実現し、二年目となる当連結会計年度では、連結子会社の株式会社ウチダテクノを完全子会社化したほか、非連結子会社のスマートインサイト株式会社の吸収合併や、ルクセンブルクのソフトウェア開発ベンチャーであるOpen Assessment Technologies S.A.の子会社化を実施しております。」
組織横断の統括設置、東名阪の大手企業向け体制強化、ICT・環境構築スキルの融合に加え、ウチダテクノ完全子会社化、スマートインサイト吸収合併、Open Assessment Technologies子会社化までグループ再編を進めている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「第16次中期経営計画の期間中には、グループ共通の情報システム投資を推進、グループを含めた再編に着手し、中長期への取り組みを今後に向けて加速させます。」
従来の個々の事業枠からの脱却とグループ全体のリソース活用について、グループ共通の情報システム投資を進め、グループを含めた再編に着手する段階へ進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社自身が従来の延長の個々の事業枠から脱却し、グループ全体のリソースを生かした経営への転換をさらに進める必要があり、第16次中期経営計画の主要課題とするとともに」
従来の個々の事業枠から脱却し、グループ全体のリソースを生かす経営への転換を第16次中期経営計画の主要課題として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当中期経営計画では、売上構成で三分の二となるICT事業を基盤に、ICTと環境構築の両方のリソースを駆使し、従来のマネジメントの脱却により、グループ全体で新たなダイナミズムを生み出すことで、2025年以降に予想される労働人口の急速な減少などの大きな社会構造変化に対応した、新たな競争優位の確立と中核事業の再構築に取り組んでまいります。」
従来の事業枠・マネジメントから脱却し、ICTと環境構築をグループ全体で組み合わせる事業再構築方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「そのため、当社グループは、売上構成で三分の二となるICT事業を基盤に環境構築関連ビジネスのリソースを組み合わせ、従来のセグメントの枠を超えて、新たな競争優位の確立と中核事業の再構築に取り組みます。」
ICTと環境構築のリソースを組み合わせ、セグメント横断で中核事業を再構築する方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当中期経営計画では、売上構成で三分の二となるICT事業を基盤に、ICTと環境構築の両方のリソースを駆使し、従来のマネジメントの脱却により、グループ全体で新たなダイナミズムを生み出すことで、2025年以降に予想される労働人口の急速な減少などの大きな社会構造変化に対応した、新たな競争優位の確立と中核事業の再構築に取り組んでまいります。」
ICTと環境構築の両リソースをグループ全体で活用し、従来のマネジメントから脱却して中核事業を再構築する方針を再掲している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「ICTと環境構築の両方のリソースを駆使し、従来のマネジメントの脱却により、グループ全体で新たなダイナミズムを生み出すことで、2025年以降に予想される労働人口の急速な減少などの大きな社会構造変化に対応した、新たな競争優位の確立と中核事業の再構築に取り組んでまいります。」
従来のセグメント横断の事業再構築を、ICT・環境構築双方のリソースをグループ全体で活用し、従来のマネジメントから脱却する取り組みとして再整理している。 - FY2021前進有価証券報告書
「利益面では、「GIGAスクール構想」案件は端末整備の比重が大きいことから従前のICT案件よりも利益率が低くなり、また大量の端末を稼働させる仕組みづくりのための投資的な経費負担も必要となりましたが、SEによる管理体制全体の見直しや、キッティングの計画的な運用などを従来のセグメントを超えてグループ全体で取り組んだことより、短納期で大規模の案件導入にも関わらず、品質の確保や稼働率の向上により収益性は大きく改善されています。」
GIGAスクール案件への対応で、SE管理体制の見直しやキッティングの計画運用をセグメント横断・グループ全体で実施し、品質・稼働率と収益性の改善につなげたと記載している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当中期経営計画では、創業より培ってきた民間・公共の多様なお客様とのお取引関係と、売上構成比率で概ね60％となるICT関連ビジネスを基盤としつつ、その他40％を環境構築関連ビジネスが占めるユニークな事業構成をリソースとし、事業効率を高めて収益性向上に取り組むとともに、2020年以降に想定される社会・産業構造変化に対応した、新たな競争優位の確立を目指し、従来のセグメントの枠を超えて中核事業の再構築に取り組んでまいります。」
セグメント横断の事業再構築を、ICT約60％・環境構築約40％の事業構成と、民間・公共の市場別マトリクスによるリソース再編として具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後は、この多様なお客様とのお取引関係とユニークな事業構成を土台に、引き続き需要の拡大と収益性向上に取り組むとともに、2020年代に大きく進む日本の社会・産業構造変化に対応し、新たな競争優位・収益構造の確立、事業効率を高めるため、従来のセグメントの枠を超えた中核事業の再構築に取り組みます。」
多様な顧客基盤とICT・環境構築の事業構成を土台とした、セグメント横断の中核事業再構築を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当中期経営計画では、創業より培ってきた民間・公共の多様なお客様とのお取引関係と、売上構成比率で概ね60％となるICT関連ビジネスを基盤としつつ、その他40％を環境構築関連ビジネスが占めるユニークな事業構成をリソースとし、事業効率を高めて収益性向上に取り組むとともに、2020年以降に想定される社会・産業構造変化に対応した、新たな競争優位の確立を目指し、従来のセグメントの枠を超えて中核事業の再構築に取り組んでまいります。」
ICT・環境構築の事業構成を基盤に、2020年以降の社会・産業構造変化に対応してセグメント横断で中核事業を再構築する方針を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「第15次中期経営計画では、この多様なお客様とのお取引関係とユニークな事業構成を土台に、需要の拡大と収益性向上に取り組むとともに、2020年代に大きく進む日本の社会・産業構造変化に対応し、新たな競争優位・収益構造の確立、事業効率を高めるため、従来のセグメントの枠を超えた中核事業の再構築に取り組んでまいります。」
多様な顧客基盤とICT・環境構築の事業構成を土台に、セグメント横断の中核事業再構築を進める方針を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「従来のセグメントの枠を超えて中核事業の再構築に取り組んでまいります。また、グループガバナンスの強化をはじめとしたマネジメントの構造改革など、中長期的視点から経営基盤の見直しに着手し、持続的な成長と企業価値の更なる向上を目指してまいります。」
セグメント横断の中核事業再構築と、グループガバナンスを含む経営基盤見直しの方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「従来のセグメントの枠を超えて中核事業の再構築に取り組んでまいります。」
セグメント横断で中核事業を再構築する方針を、第15次中期経営計画の施策として再掲している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「第15次中期経営計画では、この多様なお客様とのお取引関係とユニークな事業構成を土台に、需要の拡大と収益性向上に取り組むとともに、2020年以降に想定される社会・産業構造変化に対応し、新たな競争優位・収益構造の確立、事業効率を高めるため、従来のセグメントの枠を超えた中核事業の再構築に取り組んでまいります。」
事業再構築の範囲を従来のセグメント内からセグメント横断へ明示的に広げ、第15次中期経営計画の中核施策として位置づけている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「各事業の構造改革を加速するとともに、成長戦略を推進することにより、企業価値の更なる向上を目指してまいります。」
各事業の構造改革を加速し、成長戦略を推進する方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「各事業の構造改革を加速するとともに、成長戦略を推進することにより、企業価値の更なる向上を目指してまいります。」
各事業の構造改革を加速し、成長戦略を進める方針を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「各事業の構造改革を加速するとともに、成長戦略を推進することにより、企業価値の更なる向上を目指してまいります。」
各事業の構造改革を加速し、成長戦略を推進する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「各事業が持つ強みを再認識し、その「強み」を他の事業が持つ「強み」と融合・連携することで、各事業の再編を進めてまいります。」
成長に向けた事業再編の方法を、事業間の強みの融合・連携として説明している。