中期経営計画2020による新たな価値創造
FY2018に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2021中期経営計画2020を総括有価証券報告書
「初年度は、期初の計画を達成し、業績も過去最高益となりましたが、2019年度は、米中貿易摩擦による世界経済の低迷の影響等により期初の目標が未達となり、最終年度は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う影響や低採算事業の整理等に伴う多額の一過性損失により1,531億円の赤字に転落し、収益力において課題が残りました。」
2018年度から2020年度を対象とした中期経営計画2020の期間が終了し、初年度の過去最高益、2019年度の目標未達、最終年度の1,531億円の赤字という総括を示した。 - FY2021-Q3通期業績見通しを修正有価証券報告書
「一過性損益については、当第3四半期までにマダガスカルニッケル事業、欧米州青果事業における減損損失など△2,440億円を認識済みですが、当第4四半期にも追加の減損損失や、構造改革費用などの一過性損失が発生する見込みであることから、通期では、当第2四半期決算発表時に公表した△2,500億円から△500億円下方修正し、△3,000億円を見込んでおります。」
2020年度通期の親会社所有者帰属当期損失見通しを1,500億円から1,200億円へ修正した。一方、一過性損益は2,500億円の損失から3,000億円の損失へ悪化させ、 一過性を除く業績は1,000億円から1,800億円へ引き上げた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2020年度 通期業績予想（親会社の所有者に帰属する当期利益又は損失（△）） △1,500億円（うち一過性損益：△2,500億円、うち一過性を除く業績：1,000億円）」
新型コロナウイルス等による不透明感を踏まえ、2020年度の親会社所有者帰属当期損失1,500億円の通期予想を据え置いた。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「2020年度 通期業績予想（親会社の所有者に帰属する当期利益又は損失（△）） △1,500億円（うち一過性損益：△2,500億円、うち一過性を除く業績：1,000億円）」
新型コロナウイルスの影響等を踏まえ、2020年度の親会社所有者帰属当期利益を1,500億円の損失とする通期業績予想を示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年度は、この3分野に合計で約800億円の投資を実行しました。」
中期経営計画2020の成長3分野である「テクノロジー×イノベーション」「ヘルスケア」「社会インフラ」への投資を2019年度に約800億円実行し、2年間累計で約900億円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年4月より2018年度から2020年度までの3か年を対象とする「中期経営計画2020」をスタートさせ、目標達成に向けて取組んでおります。「中期経営計画2020」では、第四次産業革命などの産業構造の変化や全産業のボーダーレス化・複合化が加速する環境下において、経営基盤の強化を図りながら、成長戦略の推進を中心に据え、新たな価値創造への飽くなき挑戦に取り組んでいます。」
中期経営計画2020を2018年度から2020年度までの計画として継続し、経営基盤の強化、成長戦略及び新たな価値創造を進めている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2018年4月より2018年度から2020年度までの3か年を対象とする「中期経営計画2020」をスタートさせ、目標達成に向けて取組んでおります。「中期経営計画2020」では、第四次産業革命などの産業構造の変化や全産業のボーダーレス化・複合化が加速する環境下において、経営基盤の強化を図りながら、成長戦略の推進を中心に据え、新たな価値創造への飽くなき挑戦に取り組んでいます。」
中期経営計画2020を2018年度から2020年度までの計画として継続し、経営基盤の強化、成長戦略及び新たな価値創造を進めている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2018年4月より2018年度から2020年度までの3か年を対象とする「中期経営計画2020」をスタートさせ、目標達成に向けて取組んでおります。「中期経営計画2020」では、第四次産業革命などの産業構造の変化や全産業のボーダーレス化・複合化が加速する環境下において、経営基盤の強化を図りながら、成長戦略の推進を中心に据え、新たな価値創造への飽くなき挑戦に取り組んでいます。」
中期経営計画2020を2018年度から2020年度までの計画として継続し、経営基盤の強化、成長戦略、新たな価値創造を進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年度の業績については、マダガスカルニッケル事業において減損損失を計上した一方、資源価格の上昇により豪州石炭事業が増益となったことに加え、北米鋼管事業が市況回復に伴い増益となったことや、電力EPC案件に係る建設工事が進捗したこと、不動産事業が堅調に推移したことなどにより、連結純利益（注）は3,200億円の計画に対し、3,205億円となりました。また、ROA及びROEについては、それぞれ4.1％及び12.0％となりました。」
中期経営計画2020の初年度である2018年度について、連結純利益3,200億円の計画に対し3,205億円、ROA4.1％、ROE12.0％を記録した。2019年度の連結純利益見通しは3,400億円とされた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年4月より2018年度から2020年度までの3か年を対象とする「中期経営計画2020」をスタートさせ、目標達成に向けて取組んでおります。「中期経営計画2020」では、IoT・AIなどテクノロジーの急速な発展により全産業のボーダレス化・複合化が加速し、産業構造が大きく変化するビジネス環境下において、経営基盤の強化を図りながら、成長戦略の推進を中心に据えて、新たな価値創造への飽くなき挑戦に取組んでおります。」
中期経営計画2020を2018年度から2020年度までの計画として継続し、経営基盤の強化と成長戦略を進めている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2018年4月より2018年度から2020年度までの3か年を対象とする「中期経営計画2020」をスタートさせ、目標達成に向けて取組んでおります。「中期経営計画2020」では、IoT・AIなどテクノロジーの急速な発展により全産業のボーダレス化・複合化が加速し、産業構造が大きく変化するビジネス環境下において、経営基盤の強化を図りながら、成長戦略の推進を中心に据えて、新たな価値創造への飽くなき挑戦に取組んでおります。」
中期経営計画2020を2018年度から2020年度までの計画として継続し、経営基盤の強化と成長戦略を進めている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2018年4月より2018年度から2020年度までの3か年を対象とする「中期経営計画2020」をスタートさせ、目標達成に向けて取組んでおります。」
中期経営計画2020を2018年度から2020年度までの計画として継続し、目標達成に向けて実行中であると記載している。当第1四半期の親会社所有者帰属四半期利益は914億円、基礎収益は925億円となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は、今般、2018年度から2020年度までの3か年を対象とする「中期経営計画2020」を策定しました。「中期経営計画2020」では、IoT・AIなどテクノロジーの急速な発展により全産業のボーダレス化・複合化が加速し、産業構造が大きく変化するビジネス環境下において、引続き経営基盤の強化を図りながら、成長戦略の推進を中心に据えて、新しい価値創造への飽くなき挑戦に取組んでいきます。」
BBBO2017の後継として、2018年度から2020年度までの3か年計画を新たに策定した。