Fyffes社マッシュルーム事業の生産不調によるのれん減損リスク
FY2019に初出。13回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。92社中39社が悪化側に。
- FY2025対処有価証券報告書
「・欧米州青果事業：メロン事業不調なるも バナナ・パイナップル事業好調」
欧米州青果事業ではメロン事業の不調が続く一方、バナナ・パイナップル事業が好調となり、北米マッシュルーム事業でも生産安定化施策の効果が示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「・欧米州青果事業：メロン事業不調なるも バナナ・パイナップル事業好調」
欧米州青果事業では、メロン事業の不調が続く一方、バナナ・パイナップル事業は好調と記載されており、事業内で業績要因が分かれる状況を継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「・グローバル青果事業 減損損失」
欧米州青果事業を含むグローバル青果事業で減損損失が当期の減益要因として記載された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「・欧米州青果事業 メロン事業で生産不調あるも、バナナ事業好調」
欧米州青果事業ではメロン事業の生産不調が続く一方、バナナ事業は好調と説明されており、前四半期から事業内の業績要因に重要な変更はない。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「・欧米州青果事業 メロン事業で病害虫による生産不調あるも、バナナ事業堅調」
欧米州青果事業では、メロン事業で病害虫による生産不調が発生した。一方、バナナ事業は堅調とされ、事業内で業績要因が分かれている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これは欧米州青果事業で資材費等のコスト増の影響があった一方、不動産事業で大口案件の引渡しがあったことにより増益となったことなどによるものです。」
欧米州青果事業では資材費等のコスト増の影響が継続している一方、生活・不動産事業部門全体では不動産大口案件の引渡しにより増益となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「これは不動産事業が堅調に推移した一方、欧米州青果事業で物流費等のコスト増及び天候不順による生産不調に伴い減益となったことなどによるものです。」
前期に米国市況回復による増益が記載されていた欧米州青果事業について、物流費等のコスト増と天候不順による生産不調が発生し、減益となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「これは、欧米州青果事業が米国市況回復により増益となったことなどによるものです。」
前期に大規模な減損損失を計上した欧米州青果事業は、米国市況の回復により増益となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「これは不動産事業で大口案件の引渡しがあったことに加え、欧米州青果事業が米国市況回復により増益となったことなどによるものです。」
欧米州青果事業は米国市況の回復により増益となった。前期以降に示されていた青果事業の業績低迷・追加減損懸念に対し、当第1四半期は改善が記載された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「欧米州青果事業において、新型コロナウイルス感染拡大の影響、及び欧州市場におけるバナナ卸売事業の競争激化等を踏まえ、事業計画を見直した結果、当第3四半期において、同事業に係るのれん及びその他の無形資産につき、回収可能価額まで減損損失を計上しております。これに伴い、要約四半期連結包括利益計算書において41,050百万円の減損損失を「固定資産評価損」に計上しております。」
欧米州青果事業で、新型コロナウイルスの影響及び欧州市場の競争激化を受け、410億5,000万円の減損損失が発生した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「欧米州青果事業においては、業績低迷によりのれん等の減損損失が発生する懸念があります。」
Fyffes社のマッシュルーム事業等で前期に減損損失を計上した後も、欧米州青果事業の業績低迷によるのれん等の追加減損懸念が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「バナナ＆パイン事業及びマッシュルーム事業においては、当期末における使用価値は帳簿価額をバナナ＆パイン事業で10,559百万円、マッシュルーム事業で8,349百万円上回っておりますが、仮に割引率がバナナ＆パイン事業では0.5%、マッシュルーム事業では1.3％上昇した場合、それぞれ減損損失が発生します。なお、マッシュルーム事業は、前期末において1,953百万円の減損損失を生活・不動産事業部門にて認識しております。」
前期にマッシュルーム事業で減損損失を計上した後も、割引率上昇による追加減損可能性を定量的に開示している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「Fyffes社については、当期に資金生成単位グループの一つであるマッシュルーム事業において、足元の生産不調の状況を踏まえ事業計画を見直した結果、1,953百万円の減損損失を生活・不動産事業部門で認識しております。」
生産不調を受けて事業計画を見直し、のれん減損損失19億5,300万円が発生した。事業計画の変動により追加減損の可能性も記載された。