コスト管理とグループ経営効率の強化
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
- 2026-07-31その他決算説明資料
「販売費及び一般管理費 3,294 3,294 営業利益 1,327 4.5% 1,327 4.5% 販売費及び一般管理費 3,127 3,127 営業利益 1,520 5.0% 1,520 5.0% 販売費及び一般管理費 167 167 営業利益 △ 193 △0.5% △ 193 △0.5% 販売費及び一般管理費 105.3 105.3 営業利益 87.3 87.3」
販売費及び一般管理費は前年同期比で167百万円増加し、営業利益は193百万円減少した。第1四半期は販売費及び一般管理費の増加と営業利益の減少が併存した。 - FY2026-H1増収増益と販売費及び一般管理費増加の併存有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 6,276 6,733」
販売費及び一般管理費は前年同期の62億76百万円から67億33百万円へ増加した。一方、増収により売上総利益が増加し、営業利益は25億66百万円から31億75百万円、経常利益は27億95百万円から34億38百万円へ増加した。 - FY2025増収増益と販売費及び一般管理費増加の併存有価証券報告書
「売上高は、前連結会計年度に比べ9.5％増収の1,243億23百万円となりました。営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は、それぞれ60億21百万円（前期比115.1％）、65億13百万円（前期比116.8％）、46億91百万円（前期比117.3％）となり、前連結会計年度に比べ増収増益となりました。」
売上高・各段階利益が増加し過去最高となった一方、販売費及び一般管理費は122億62百万円から130億86百万円へ増加した。 - FY2025-H1販売費及び一般管理費増加による利益微減有価証券報告書
「また、利益面については営業利益が25億66百万円（前年同期比97.3％）、経常利益が27億95百万円（前年同期比98.4％）、親会社株主に帰属する中間純利益が18億88百万円（前年同期比98.0％）と増収による売上総利益の増益があったものの、販売費及び一般管理費の増加により、前年同期に比べ微減となりました。」
売上総利益は増益となった一方、販売費及び一般管理費の増加により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、利益面では、売上高が増加したことに加え、経費使用を必要最小限にとどめた結果もあり、営業利益が12億77百万円（前年同期比156.0％）、経常利益が14億53百万円（前年同期比149.2％）、親会社株主に帰属する四半期純利益が10億11百万円（前年同期比151.0％）とそれぞれ前年同期を上回ることができ、増収増益となりました。」
経費使用を必要最小限にとどめる運営のもと、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、利益面では、売上高が増加したことに加え、経費使用を必要最小限にとどめた結果もあり、営業利益が８億19百万円（前年同期比100.8％）、経常利益が９億74百万円（前年同期比102.0％）、親会社株主に帰属する四半期純利益が６億69百万円（前年同期比103.4％）とそれぞれ前年同期を上回ることができ、増収増益となりました。」
経費使用を必要最小限にとどめ、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「一方、売上高増額の結果に加え交通費を中心とした経費削減を徹底して行いました結果、利益額も増加いたしました。」
受注・売上の増加に加え、交通費を中心とする経費削減を実施し、営業利益43億96百万円、経常利益47億62百万円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、利益面では、経費使用を必要最小限に増加抑制した結果もあり、営業利益が26億60百万円（前年同期比114.4％）、経常利益が30億５百万円（前年同期比107.4％）、親会社株主に帰属する四半期純利益が19億92百万円（前年同期比105.7％）とそれぞれ前年同期を上回ることができました。」
経費使用の増加を必要最小限に抑制し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、利益面では経費使用を必要最小限に増加抑制した結果もあり、営業利益が18億44百万円（前年同期比117.7％）、経常利益が20億45百万円（前年同期比110.2％）、親会社株主に帰属する四半期純利益が13億55百万円（前年同期比108.0％）と前年同期を上回ることができました。」
経費使用の増加を必要最小限に抑制し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「一方、利益面では、経費削減を引き続き徹底して実施したこともあり、営業利益が８億12百万円（前年同期比161.1％）、経常利益が９億54百万円（前年同期比145.4％）、親会社株主に帰属する四半期純利益が６億47百万円（前年同期比146.2％）と増益となりました。」
経費削減を継続した結果、営業利益812百万円、経常利益954百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益647百万円となり、いずれも前年同期比で増益となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方、利益面では、徹底した経費削減を実施いたしましたが、売上総利益減少分を補いきれず、営業利益が23億26百万円（前年同期比53.2％）、経常利益が27億98百万円（前年同期比59.6％）、親会社株主に帰属する四半期純利益が18億85百万円（前年同期比60.1％）と大きく減少することとなりました。」
徹底した経費削減を実施したものの、売上総利益の減少を補えず、営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同期比で減少した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方、利益面では、徹底した経費削減を実施いたしましたが、売上総利益減少分を補いきれず、営業利益が15億67百万円（前年同期比50.9％）、経常利益が18億55百万円（前年同期比56.5％）、親会社株主に帰属する四半期純利益が12億55百万円（前年同期比57.9％）と大きく減少することとなりました。」
徹底した経費削減を実施したものの、売上総利益の減少を補えず、営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同期比で減少した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「一方、利益面では、人件費削減に加え徹底した経費削減を実施いたしましたが、売上総利益減少分を補いきれず、営業利益が５億４百万円（前年同期比42.9％）、経常利益が６億56百万円（前年同期比48.8％）、親会社株主に帰属する四半期純利益が４億43百万円（前年同期比51.7％）と大きく減少することとなりました。」
人件費削減と徹底した経費削減を実施したが、売上総利益の減少を補うには至らず、利益は前年同期比で減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「この経営成績の主な要因は、国内経済が人手不足を背景とした省力化への設備投資を中心に着実な回復基調であり、海外市場においてもアジア新興国経済が底固く推移している状況下で、当企業グループが国内外において積極的な受注・販売活動に注力したこと、また大口案件での採算管理を徹底したこと等によるものであります。」
国内外での受注・販売活動と大口案件の採算管理を通じ、通期の営業利益56億82百万円、経常利益60億19百万円などの増収増益要因を説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これに加え、次の経営理念・経営戦略を礎に、事業活動の効率化、財務体質の強化及びキャッシュ・フロー重視の事業活動を推進し、企業価値の最大化を目指してまいります。」
事業効率化、財務体質強化、キャッシュ・フロー重視を経営活動の継続方針として明示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「投資活動及び財務活動によるキャッシュ・フローは、売上動向の変化に機敏に対応できる効率的な資金調達・運用を念頭に活動してまいります。」
グループ資金の効率化を継続し、売上動向に対応した資金調達・運用を行う方針を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益面では、コスト管理と技術評価の徹底で、経営効率の向上を図る」
コスト管理とグループ経営効率の強化を継続し、技術評価の徹底を施策として加えている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「⑩ グループ一体となった営業と情報・人材・業務・資金等の活用と効率化及びリスク管理の充実により、当企業グループの経営効率を上げ、収益力を強化すること。」
グループ資源の一体活用、効率化、リスク管理を通じた収益力強化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「⑩ グループ一体となった営業と情報・人材・業務・資金等の活用と効率化及びリスク管理の充実により、当企業グループの経営効率を上げ、収益力を強化すること。」
グループ資源の一体活用、効率化、リスク管理を通じた収益力強化を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「⑩ グループ一体となった営業と情報・人材・業務・資金等の活用と効率化及びリスク管理の充実により、当企業グループの経営効率を上げ、収益力を強化すること。」
グループ資源の一体活用、効率化、リスク管理を通じた収益力強化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ一体となった営業と情報・人材・業務・資金等の活用と効率化及びリスク管理の充実により、当企業グループの経営効率を上げ収益力を強化すること。」
グループ資源の一体活用、効率化、リスク管理を通じて収益力を高めるとしている。