外貨建取引・在外子会社の為替変動リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
椿本興業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 286 311」
為替換算調整勘定は286百万円から311百万円へ増加し、在外子会社の円換算によるマイナス影響は当期のその他の包括利益では生じなかった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 71 △ 50」
為替換算調整勘定は前年同期のプラス71百万円から当中間連結会計期間にはマイナス50百万円となった。在外子会社の円換算に伴う為替変動のマイナス影響が再びその他の包括利益に表れた。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 197 286」
為替換算調整勘定は197百万円から286百万円へ増加し、在外子会社の円換算によるマイナス影響は生じなかった。外貨預金口座・為替予約によるヘッジ方針も継続している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 49 71」
為替換算調整勘定は前年同期の49百万円から当中間連結会計期間は71百万円となり、プラスを維持した。為替換算によるマイナス影響は生じていない。 - FY2024対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 142 197」
為替換算調整勘定は前期末142百万円から197百万円へ増加し、在外子会社の円換算によるマイナス影響は生じていない。 - FY2024-Q3為替換算調整勘定のプラス幅縮小継続有価証券報告書
「為替換算調整勘定 90 63」
為替換算調整勘定は前年同期の90百万円から63百万円となった。プラスを維持しておりマイナス影響は生じていないが、プラス幅の縮小が続いている。 - FY2024-Q2為替換算調整勘定のプラス幅縮小継続有価証券報告書
「為替換算調整勘定 95 49」
為替換算調整勘定は前年同期の95百万円から当第2四半期累計期間は49百万円となった。プラスを維持し、マイナス影響は生じていないが、プラス幅の縮小が続いている。 - FY2024-Q1為替換算調整勘定のプラス幅縮小有価証券報告書
「為替換算調整勘定 51 21」
為替換算調整勘定は前年同期の51百万円から当第1四半期累計期間は21百万円となった。プラスを維持しており、マイナス影響は生じていないが、プラス幅は縮小した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 12 90」
為替換算調整勘定は前年同期の12百万円から当第3四半期累計期間は90百万円となり、マイナス影響は生じていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 23 95」
為替換算調整勘定は前年同期の23百万円から当第2四半期累計期間は95百万円となり、前年同期に続きマイナス影響は生じていない。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 27 51」
為替換算調整勘定は前年同期の27百万円から当第1四半期は51百万円となり、前年同期に比べてマイナス影響は生じていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「為替相場の変動による影響を受ける外国通貨建ての取引については、外貨預金口座を通じての決済や為替予約取引等を原則とすることとしており、為替変動リスクをヘッジしております。」
在外子会社の円換算変動リスクを継続して開示し、外貨預金口座や為替予約によるヘッジ方針を再確認している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 41 12」
為替換算調整勘定は前年同期のマイナス41百万円から12百万円へプラスに転じ、為替換算によるマイナス影響が数値上縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 45 27」
為替換算調整勘定は前年同期のマイナス45百万円から当第1四半期はプラス27百万円となり、為替換算によるマイナス影響が数値上縮小した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 41」
当第3四半期連結累計期間の為替換算調整勘定は41百万円のマイナスとなり、在外子会社の円換算に伴う為替変動の影響がその他の包括利益に表れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 0 △ 28」
為替換算調整勘定が当第2四半期連結累計期間に28百万円のマイナスとなり、在外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が財務数値に表れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定が48百万円減少したこと等によるものであります。」
為替換算調整勘定が前連結会計年度末の41百万円から6百万円のマイナスとなり、為替変動の影響が財務数値に表れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 4」
為替換算調整勘定が当第3四半期累計期間に4百万円のマイナスとなり、在外子会社の円換算に伴う為替変動の影響がその他の包括利益に表れている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 23 0」
為替換算調整勘定は前年同期のマイナス23百万円から当四半期は0となり、為替換算によるマイナス影響が数値上縮小した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 16」
為替換算調整勘定は当第1四半期累計期間に16百万円となり、前期のマイナスからプラスに転じ、為替換算によるマイナス影響が数値上縮小した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 22」
為替換算調整勘定が前期の29百万円のプラスから22百万円のマイナスとなり、在外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が通期のその他の包括利益に表れた。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 5」
当第3四半期累計期間の為替換算調整勘定は5百万円のマイナスとなり、前四半期累計期間の23百万円のマイナスからマイナス幅が縮小している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 23」
当第2四半期累計期間の為替換算調整勘定が23百万円のマイナスとなり、為替変動の影響がその他の包括利益に実際に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 10」
当第1四半期連結累計期間のその他の包括利益において、為替換算調整勘定が10百万円のマイナスとなり、為替変動の影響が実際に表れている。 - FY2018対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 29」
為替換算調整勘定は前期のマイナス43百万円から当期29百万円へプラスに転じ、為替換算によるマイナス影響は数値上縮小した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 17」
当第3四半期累計期間の為替換算調整勘定は17百万円となり、前年同期のマイナス101百万円からプラスに転じた。為替換算によるマイナス影響は数値上縮小している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定\n1」
その他の包括利益における為替換算調整勘定が前年同期の△96百万円から1百万円となり、当四半期の数値上は為替換算によるマイナス影響が縮小している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 43」
在外子会社の円換算に伴う為替変動の影響が、当期のその他の包括利益で43百万円のマイナスとして実際に表れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 101」
為替換算調整勘定が当第3四半期連結累計期間のその他の包括利益で101百万円のマイナスとなり、為替変動の影響が継続して財務数値に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また、海外においても、中国をはじめとするアジア新興国経済も足踏みしており、世界的に景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
円高の進行に加え、為替換算調整勘定が前年同期比で96百万円減少しており、為替変動の影響が実際の包括利益に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、在外連結子会社の売上、費用、資産を含む現地通貨建ての項目は、連結財務諸表の作成において円換算するため、換算時の為替レートが大幅に変動した場合には、円換算後の価値も大幅に変動し、当企業グループの経営成績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
為替予約等でヘッジする方針を示す一方、在外子会社の円換算額が為替レートにより変動するリスクを記載している。