デジタル変革とグリーン社会の実現を通じた持続可能な成長
FY2021に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）に賛同するとともに、環境関連ビジネス「グリーンボールプロジェクト」の参加企業にCO2排出削減貢献量の可視化を実現するサービス「GBP App」を提供するなど、持続可能な社会の実現を目指し、地球環境とエネルギーの未来に貢献することを目的とした取組みを、今後より一層積極的に行ってまいります。」
デジタル融合・グリーン社会に関する取り組みを、CO2排出削減貢献量を可視化する「GBP App」の提供へ具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「中でも、自家消費型の太陽光発電と蓄電池のセット提案を積極的に展開し、脱炭素化のニーズに即した営業活動に注力しました。」
グリーン社会の実現に向けた取り組みを、自家消費型の太陽光発電・蓄電池セット提案という具体的な営業施策へ進展させている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、新設した「スマートエネルギー推進室」では、自家消費型のエネルギー活用提案を積極的に展開し、脱炭素化のニーズに即した営業活動をさらに強化しました。」
グリーン社会の実現に向けた方針を、スマートエネルギー推進室の新設及び自家消費型エネルギー活用提案という具体的施策へ進展させている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、2030年に向けて当社のありたい姿を示す「企業ビジョン」を「世界のものづくりと豊かなくらしをリードする」と定め、そのビジョンを実現するため、４つの大方針として、「顧客密着戦略」、「トランスフォーム戦略」、「デジタル融合戦略」、そして「人財マネジメント戦略」を立て、それに紐づく主要施策も定めております。」
「デジタル変革」と「グリーン社会の実現」を通じた持続可能な成長という従来の表現を、2030年ビジョンと4つの大方針に再整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「国内においては、裾野の広い自動車産業をはじめ、脱炭素化を含めた設備投資が始まり、工作機械等の受注が伸びました。」
グリーン社会・脱炭素化に関する方針を、国内自動車産業の脱炭素化投資や工作機械受注の伸長という事業機会の記載につなげている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、脱炭素化に向けた自家消費型のエネルギー活用提案を積極的に推進したことで、太陽光発電・蓄電池等の新エネルギー機器も伸長しました。」
グリーン社会の実現に向けた方針について、自家消費型エネルギー活用提案と太陽光発電・蓄電池等の機器拡販へ具体化している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「さらに当社の重点施策の一つである脱炭素化に向けた新エネルギー機器（太陽光発電、蓄電池、Ｖ２Ｈ）の拡販を行い」
FY2021に示したグリーン社会の実現に向けた方針について、太陽光発電、蓄電池、V2Hという具体的な新エネルギー機器の拡販に進展している。 - FY2021初出有価証券報告書
「日本を含めた世界各国では今、コロナ禍で落ち込んだ経済立て直しの起爆剤として、「デジタル変革」と「グリーン社会の実現」を促す政策が打ち出されはじめており、コロナ収束後を見据えた回復への期待も高まっています。当社におきましても、この変革の波をチャンスと捉え、様々な施策を打ち出して、持続可能な成長へと繋げてまいります」
デジタル変革とグリーン社会の実現を、コロナ収束後を見据えた事業機会として捉え、持続可能な成長につなげる方針を初めて明示した。