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山善(8051)・施策再掲

リフォーム・リノベーション市場の開拓

FY2017-Q2に初出。19回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。

19記載
8年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2018-Q3再掲FY2019-Q2 – FY2020再掲FY2022-Q3 – FY2023-Q32016: 12017: 420172018: 320182019: 220192020: 320202021: 420212022: 120222023: 1
同じテーマの他社
リフォーム対応商品・付加機能による需要獲得8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「住建事業は、堅調なリフォーム需要を背景に、オンサイトとオフサイトを使い分けながら高付加価値商材の提案に注力した結果、給湯・水廻り機器等の販売が堅調に推移しました。」

    リフォーム需要が堅調との認識を維持し、オンサイト・オフサイトを使い分けた高付加価値商材の提案を継続している。
  2. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「住建事業は、持家・リフォーム需要の拡大を背景に、オンラインとオフラインを使い分けながら高付加価値商材の提案に注力した結果、空調・水廻り機器等の販売が堅調に推移しました。」

    持家・リフォーム需要の拡大を背景に、オンライン・オフラインを使い分けた需要喚起と高付加価値商材の提案を継続している。
  3. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「住建事業は、持家・リフォーム需要の拡大を背景に、オンラインとオフラインを使い分けながら高付加価値商材の提案に注力した結果、空調・水廻り機器等の販売が堅調に推移しました。」

    リフォーム需要の回復・拡大を背景に、オンラインとオフラインを組み合わせた高付加価値商材の提案を行い、住建事業の販売を堅調に推移させたと記載している。
  4. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「またオンラインコミュニケーションを活用して顧客接点を増やすとともに、エリア商談会の実施等でリフォーム需要を喚起し、換気と空調機器のセット提案を強化したことでルームエアコンや空気清浄機の販売が拡大しました。」

    リフォーム需要が堅調に推移する中、オンラインコミュニケーション、エリア商談会及び換気・空調機器のセット提案による需要喚起を具体化している。
  5. FY2021オンライン接点・小規模展示会で需要回復を促進有価証券報告書

    「第3四半期以降は、オンラインコミュニケーションの活用や販売ツールの拡充、感染症対策を徹底した地域密着型のスモール展示会等でリフォーム需要を喚起し、販売拡大に注力しました。」

    オンラインコミュニケーション、販売ツール、感染症対策を施した小規模展示会によりリフォーム需要を喚起し、需要が徐々に回復したと記載している。ただし住建事業の通期売上高は前期比2.2%減だった。
  6. FY2021-Q3感染症対策を伴う活動再開でリフォーム需要が回復傾向有価証券報告書

    「特に第3四半期においては、新型コロナウイルス感染症対策を徹底したイベント開催等により、事業活動の制約が徐々に解消され、リフォーム需要が回復傾向にあります。その結果、住建事業の売上高は42,704百万円(前年同期比5.8%減)となりました。」

    感染症対策を施したイベント開催等により事業活動の制約が徐々に解消され、リフォーム需要は回復傾向となったが、住建事業は前年同期比5.8%減収だった。
  7. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「住宅リフォームは、イベントの自粛による影響や複数の業者による自宅への出入りを避けるため、顧客が工事を延期するケースが散見され、当社の業績にもマイナスの影響を及ぼしました。」

    リフォーム需要の開拓を進める一方、イベント自粛や訪問回避を背景に工事延期が発生し、業績へのマイナス影響が記載されている。
  8. FY2020再掲有価証券報告書

    「新設住宅着工戸数の減少が続く中で、快適な生活スタイルを演出する住設商材の「グレードアップ提案」を引き続き推進して、リフォーム分野に注力したことにより、水廻り関連や給湯関連の販売が伸長しました。」

    新設住宅着工戸数の減少下で、リフォーム分野への注力と水廻り・給湯関連商品の販売伸長を再確認している。
  9. FY2020-Q3増税後の反動減で需要が鈍化有価証券報告書

    「リフォーム業界では消費税増税前の駆け込み需要は旺盛でしたが、反動減により足元の需要は力強さを欠いています。」

    リフォーム市場では、増税前の駆け込み需要から、増税後の反動減による需要の弱さへ状況が変化した。
  10. FY2020-Q2水廻りリフォームの駆け込み需要が発生有価証券報告書

    「一方、住宅関連産業では、従来の予測以上に水廻りリフォーム案件の駆け込み需要が見られました。」

    リフォーム市場について、従来予測を上回る水廻り案件の駆け込み需要が発生したと記載している。
  11. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「また、リフォーム需要の掘り起こし活動により、浴室やトイレを中心とした水廻り商品や蓄電池の販売が堅調に推移しました。その結果、住建事業部の売上高は43,962百万円(前年同期比1.6%増)となりました。」

    リフォーム需要が伸び悩む状況下でも、浴室・トイレを中心とする需要掘り起こし活動を継続し、水廻り商品及び蓄電池の販売と住建事業部の増収につなげたと記載している。
  12. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、リフォーム需要の掘り起こし活動により、浴室やトイレを中心とした水廻り商品の販売が増加しました。その結果、住建事業部の売上高は28,948百万円(前年同期比2.0%増)となりました。」

    リフォーム需要の掘り起こし活動を継続し、水廻り商品の販売増加及び住建事業部の前年同期比2.0%増収につながったと記載している。
  13. FY2019-Q1需要停滞下で掘り起こし活動が奏功有価証券報告書

    「また、リフォーム需要に停滞感がみられる中で、特に浴室やトイレを中心としたリフォーム需要の掘り起こし活動が奏功し、水廻り商品の販売が増加しました。その結果、住建事業部の売上高は13,890百万円(前年同期比1.0%増)となりました。」

    リフォーム需要の停滞感を記載する一方、浴室・トイレを中心とする需要掘り起こし活動の奏功と住建事業部1.0%増収を示している。
  14. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「改正FIT法による影響により、太陽光発電システムの販売が大きく落ち込みましたが、堅調なリフォーム需要を背景に、高付加価値商材の提案に注力した結果、水廻り商品、給湯商品の販売が増加しました。」

    リフォーム需要が堅調との認識のもと、高付加価値商材の提案を継続し、水廻り商品及び給湯商品の販売増加につながったと記載している。
  15. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「回復基調にあるリフォーム需要を背景に、高付加価値商材の提案に注力した結果、水廻り商品の販売が増加しました。」

    リフォーム需要が回復基調にあるとの認識と、水廻り商品の販売増加を引き続き記載している。
  16. FY2018-Q1リフォーム需要が回復基調有価証券報告書

    「改正FIT法による影響もあり、太陽光発電システムの販売は大きく落ち込みましたが、前年同期に消費増税先送りにより低迷したリフォーム需要が、緩やかに回復基調となり、水廻り商品の販売が増加しました。また、業務用エアコンの更新需要が拡大したことにより、空調機器の販売も前年同期を大きく上回りました。その結果、住建事業部の売上高は13,749百万円(前年同期比1.3%増)となりました。」

    開拓対象としていたリフォーム・リノベーション関連需要は、緩やかな回復基調となり、水廻り商品の販売増加と住建事業部売上高の前年同期比1.3%増が記載されている。
  17. FY2017再掲有価証券報告書

    「リフォーム・リノベーション市場が低調となりましたが、堅調な新設住宅着工戸数の推移を背景に」

    リフォーム・リノベーション市場の低調化が通期の事業環境としても記載されている。
  18. FY2017-Q3対象市場の低調化有価証券報告書

    「リフォーム・リノベーション市場が低調となりましたが、堅調な新設住宅着工戸数の推移を背景に、厨房機器や衛生機器等の水廻り商品の販売が増加しました。」

    開拓対象としていたリフォーム・リノベーション市場について、低調となった状況を記載している。
  19. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「リフォーム・リノベーション市場の開拓と高付加価値商材の販売に注力した結果、厨房機器や衛生機器等の水廻り商品の販売が増加しました。」

    新設住宅着工の伸びが一服するなか、リフォーム・リノベーション市場を新たな需要開拓先として明示している。
一緒に動いた変遷

「持続的な利益成長を果たす企業への飛躍」は、この変遷が動いた19回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1持続的な利益成長を果たす企業への飛躍4回
  3. 2設備関連需要・個人消費の下降による業績下振れ4回
  4. 3コア事業単位での営業収益力の強化3回
  5. 4高付加価値商材への注力3回
  6. 5自己株式取得による株主還元2回
  7. 6海外展開の拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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