円高による売上・利益・純資産への影響
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。120社中69社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「営業外収支は、円相場の大幅な変動による為替差益の計上等により前年度から改善し、経常利益は前年度を123億円上回る331億円（同59.5％増）となりました。なお、当連結会計年度の平均為替レートは１米ドル150.8円、１ユーロ174.8円でした。」
円相場の大幅な変動が為替差益として営業外収支を改善させたと記載しており、平均為替レートも開示している。 - 2026-05-13対処決算
「営業外収支は、円相場の大幅な変動による為替差益の計上等により前年度から改善し、経常利益は前年度を123億円上回る331億円（同59.5％増）となりました。」
前年度の為替差損計上から、当年度は為替差益の計上に変化した。 - FY2026-H1通貨別為替方向の分化と為替差益の計上有価証券報告書
「営業外収支は、為替差益の計上などにより前年同期から改善し、経常利益は前年同期を45億円上回る173億円（同35.6％増）となりました。なお、当中間連結会計期間の平均為替レートは１米ドル146.0円、１ユーロ168.1円でした。」
前年同期比で米ドルは円高方向、ユーロは円安方向となる通貨別の変化がみられ、為替差益の計上により営業外収支は改善した。 - FY2025円安水準下でも為替差損を計上有価証券報告書
「営業外収支は、円相場の大幅な変動による為替差損の計上等により前年度から悪化し、経常利益は前年度を48億円上回る207億円（同30.7％増）となりました。なお、当連結会計年度の平均為替レートは１米ドル152.6円、１ユーロ163.8円でした。」
平均為替レートは米ドル152.6円、ユーロ163.8円となった一方、円相場の大幅な変動により為替差損を計上した。 - FY2025-H1円安水準下で円高に伴う為替差損を計上有価証券報告書
「営業外収支は円高に伴う為替差損の計上等により前年同期から悪化し、経常利益は前年同期を35億円上回る128億円（同38.8％増）となりました。なお、当中間連結会計期間の平均為替レートは１米ドル152.8円、１ユーロ166.0円でした。」
平均為替レートは米ドル152.8円、ユーロ166.0円となり、営業外収支では円高に伴う為替差損が計上された。 - FY2024-Q3円安方向が継続・進行有価証券報告書
「換算レート USD（円） 111.1 136.5 143.3 32.2 6.8 EUR（円） 130.6 140.6 155.3 24.7 14.7」
当第３四半期累計期間の平均為替レートは、前年同期比で米ドルが136.5円から143.3円、ユーロが140.6円から155.3円となり、円安方向が継続・進行した。 - FY2024-Q2円安方向が継続・進行有価証券報告書
「換算レート USD（円） 109.8 134.0 141.1 31.3 7.1 EUR（円） 130.9 138.8 153.5 22.6 14.7」
当第２四半期累計期間の平均為替レートは、前年同期比で米ドルが134.0円から141.1円、ユーロが138.8円から153.5円となり、円安方向が継続・進行した。 - FY2024-Q1円安方向が継続・進行有価証券報告書
「換算レート USD（円） 109.5 129.7 137.5 28.0 7.8 EUR（円） 131.9 138.3 149.6 17.7 11.3」
当第１四半期の平均為替レートは、前年同期比で米ドルが129.7円から137.5円、ユーロが138.3円から149.6円となり、円安方向が進行した。 - FY2023円安進行が業績を押し上げ有価証券報告書
「売上高の増加、円安の進行等により営業利益は前年度から32億円増加し115億円（同39.6％増）となりました。」
為替リスクが残る一方、当年度は円安の進行がエモーショナルバリューソリューション事業の営業利益増加要因として記載された。 - FY2023-Q3円安方向が継続・進行有価証券報告書
「換算レート USD（円） 106.1 111.1 136.5 30.4 25.4 EUR（円） 122.4 130.6 140.6 18.2 10.0」
当第３四半期累計期間の平均為替レートは、前年同期比で米ドルが111.1円から136.5円、ユーロが130.6円から140.6円となり、円安方向が継続・進行した。 - FY2023-Q2円安方向が継続・進行有価証券報告書
「換算レート USD（円） 106.9 109.8 134.0 27.1 24.2 EUR（円） 121.3 130.9 138.8 17.5 7.9」
当第2四半期累計期間の平均為替レートは、前年同期比で米ドルが109.8円から134.0円、ユーロが130.9円から138.8円となり、円安方向が継続した。 - FY2023-Q1円安方向への転換有価証券報告書
「換算レート USD（円） 107.6 109.5 129.7 22.1 20.2 EUR（円） 118.6 131.9 138.3 19.7 6.4」
当第1四半期の平均為替レートは、前年同期比で米ドルが109.5円から129.7円、ユーロが131.9円から138.3円となり、両通貨とも円安方向へ変化した。 - FY2022-Q3米ドルは円安方向が継続し、ユーロは前年同期比で円安も前四半期比では小幅円高有価証券報告書
「換算レート USD（円） 108.7 106.1 111.1 2.4 5.0 EUR（円） 121.0 122.4 130.6 9.6 8.2」
当第３四半期累計期間の平均為替レートは、前年同期比で米ドル・ユーロとも円安方向となった。前四半期の平均値との比較では、米ドルは円安方向、ユーロは130.9円から130.6円へ小幅に円高方向となった。 - FY2022-Q2米ドル・ユーロとも前年同期比で円安継続有価証券報告書
「換算レート USD（円） 108.6 106.9 109.8 1.2 2.9 EUR（円） 121.4 121.3 130.9 9.5 9.6」
当第2四半期累計期間の平均為替レートは、前年同期比で米ドルが106.9円から109.8円、ユーロが121.3円から130.9円となり、両通貨とも円安方向となった。 - FY2022-Q1米ドル・ユーロとも前年同期比で円安方向へ変化有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間の平均為替レートは１米ドル109.5円、１ユーロ131.9円でした。」
前年同期の平均レート（米ドル107.6円、ユーロ118.6円）と比べ、米ドル・ユーロとも円安方向となった。 - FY2021-Q3米ドルは円高、ユーロは円安方向へ変化有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間の平均為替レートは1米ドル106.1円、1ユーロ122.4円でした。」
前年同期の平均レート（米ドル108.7円、ユーロ121.0円）に対し、米ドルは円高方向、ユーロは円安方向となり、通貨ごとの変化が分かれた。 - FY2021-Q2平均為替レートの前年同期比円高継続有価証券報告書
「USD（円） 108.6 106.9 △1.7 △1.6％ EUR（円） 121.4 121.3 △0.1 △0.1％」
当第2四半期累計期間の平均為替レートは、前年同期と比べて米ドル・ユーロとも円高方向となった。 - FY2021-Q1平均為替レートが前年同期比で円高方向へ変化有価証券報告書
「USD（円） 109.9 107.6 △2.3 △2.1％ EUR（円） 123.5 118.6 △4.9 △4.0％」
当第1四半期の平均為替レートは、前年同期と比べて米ドル・ユーロとも円高方向となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「特に、米ドル及びユーロ等に対する円相場等の変動は、在外子会社における純資産の部の換算に係る為替換算調整も含め、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
為替変動が製品価格、調達コスト、在外子会社の損益・資産の円換算に影響するリスクを通期でも記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「海外の完成品ウオッチ全体の売上高は一部商品の流通変更と為替の影響を除くと前年同期から増収となりました。なお、当第3四半期連結累計期間の平均為替レートは1米ドル108.7円、1ユーロ121.0円でした。」
海外売上について、為替の影響を除くと増収となる一方、為替が売上比較に影響する状況を引き続き記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益の減少や為替差損の計上などにより営業外収支が前年同期から悪化したことから、経常利益は前年同期を1億円下回る33億円（同4.3％減）に留まりました。」
前年同期には計上されていなかった為替差損が営業外収支を悪化させ、経常利益の前年同期割れ要因となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に、米ドル及びユーロ等に対する円相場等の変動は、在外子会社における純資産の部の換算に係る為替換算調整も含め、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
円相場の変動が製品価格、調達コスト、海外子会社の損益・純資産に影響するリスクを、通期の事業等のリスクとして明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外は、中国でのEコマース販売が好調に推移したほか、為替の追い風もありアジアや欧州向けの販売も堅調に推移しました。」
円高による悪影響ではなく、為替の追い風が海外販売を支えたとの記載を通期でも再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「海外は、為替の追い風もありアジアや欧州向けの販売が堅調に推移しました。」
前四半期に続き、円高による悪影響ではなく為替の追い風が海外販売を支えたと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「海外は、為替の追い風もありアジアや欧州向けの販売が堅調に推移しました。」
前四半期に続き、円高による悪影響ではなく為替の追い風が海外販売を支えたと記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「海外は、為替の追い風もありアジアや欧州向けの販売が堅調に推移しました。」
前年の円高による売上減少の記載から、当四半期は安定した為替相場や為替の追い風が海外販売を支えたとの記載に変化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国内は、インバウンド需要の後退や個人消費の低迷による高級品の伸び悩みなどから売上が減少しました。海外は、円高の影響に加えて米国市場におけるデパート流通の落ち込みなどにより売上が減少しました。」
円高がウオッチ事業の海外売上減少要因として記載され、電子デバイス事業でも円高による売上減少が説明されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「事業別では、円高による影響などのためウオッチ事業、電子デバイス事業で前年同期より売上が減少した一方、システムソリューション事業の売上は前年同期より増加いたしました。」
円高がウオッチ事業および電子デバイス事業の売上減少要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「半導体が車載向けやスマートフォン向け製品等を中心に数量ベースでは堅調に推移したものの、円高の影響により大きく売上を落としたほか、他の分野でも幅広く円高の影響を受けております。」
円高が半導体を含む電子デバイス事業の売上に継続して影響している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「半導体が車載向けやスマートフォン向け製品等を中心に数量ベースでは堅調に推移したものの、円高の影響により大きく売上を落としたほか、他の分野でも幅広く円高の影響を受けております。」
円高が電子デバイス事業の円貨売上、為替差損、為替換算調整勘定などに具体的な影響を及ぼしている。