ICT・情報共有による製販連携と業務プロセス改善
FY2017に初出。16回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「６月には、オフィシャルサイトをリニューアルし、UI/UXの改善や店舗との相互送客強化により、利便性と顧客体験の向上を図っております。」
デジタルシフトの具体策として、2026年6月にオフィシャルサイトをリニューアルし、UI/UX改善と店舗との相互送客強化を実施している。 - 2026-08-06前進決算説明資料
「オフィシャルECサイトをリニューアルし、スタッフスタイリングやライブコマース機能を導入。デジタル接客を強化し、顧客体験を向上。」
ECサイトのリニューアル、スタッフスタイリング、ライブコマースの導入というデジタル施策を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「基幹システムの見直しとデータ分析基盤を再構築いたします。店舗運営のデジタル化を推進いたします。」
従来のデジタルシフトやEC・リアル店舗連携に加え、基幹システム、データ分析基盤、店舗運営のデジタル化を2025～2027年度計画の具体策として掲げている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社は、2024年度を最終年度とする中期経営計画の達成を目指し、「効率的な財務体質の構築」と「新たな収益構成の構築」を推進し、デジタルシフトやサステナブル経営をはじめとする「社会環境変化への対応」に取り組んでおります。」
デジタルシフトを含む社会環境変化への対応を、2024年度を最終年度とする中期経営計画の取り組みとして継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社は、2024年度を最終年度とする中期経営計画の達成を目指し、「効率的な財務体質の構築」と「新たな収益構成の構築」を推進し、デジタルシフトやサステナブル経営をはじめとする「社会環境変化への対応」に取り組んでおります。」
デジタルシフトを中期経営計画における社会環境変化への対応の一部として継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「Ｅコマース販売では、自社ＥＣサイトにおけるマーケティングツールの活用やポイント制の導入、ＥＣサイト限定商品の提案を強化することで、売上を伸ばしております。」
デジタルシフトの具体策として、マーケティングツール活用とEC限定商品の提案強化に加え、ポイント制の導入を進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「Ｅコマース販売では、自社ＥＣサイトにおけるマーケティングツールの活用やＥＣサイト限定商品の提案を強化することで、売上を伸ばしております。」
デジタルシフトの具体策として、自社ECサイトでのマーケティングツール活用とEC限定商品の提案強化を進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社は当事業年度を初年度とする中期経営計画に基づき、事業継続のための「効率的な財務体質の構築」と持続的な成長を実現するための「新たな収益構成の構築」、加えてデジタルシフトや地球環境問題への配慮をはじめとする「社会環境変化への対応」に取り組んでおります。」
デジタルシフトを含む社会環境変化への対応を中期経営計画の取り組みとして継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社は当事業年度を初年度とする中期経営計画に基づき、事業継続のための「効率的な財務体質の構築」と持続的な成長を実現するための「新たな収益構成の構築」、加えてデジタルシフトや地球環境問題への配慮をはじめとする「社会環境変化への対応」に取り組んでおります。」
デジタルシフトを社会環境変化への対応の一部として、中期経営計画の取り組みに継続的に位置付けている。 - FY2021前進有価証券報告書
「（デジタルマーケティングの強化）コーポレートサイト等による企業価値の発信やＳＮＳの活用を通じて、オンライン・リアル店舗と直結した販売促進、顧客情報の収集・セグメント化、デジタルマーケティング等を活用した顧客との関係性構築によりＬＴＶ(顧客生涯価値)の最大化に取り組みます。」
リアル店舗とECの連携を、コーポレートサイト・SNS、顧客情報の収集・セグメント化、LTV最大化を含むデジタルマーケティングへ具体化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「リアル店舗と自社Ｅコマースとの連携による「ネットで店舗へ取寄せ・取置きサービス」や「来店予約サービス」の導入などサービスの充実を図り、販売拡大に取り組んでまいりました。」
リアル店舗と自社ECを連携する既存の取寄せ・取置きサービスに加え、来店予約サービスの導入を具体化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「卸売事業におきましては、取引条件の改善や不採算店舗からの撤退を進めるとともに、リアル店舗と自社Ｅコマースとの連携による「ネットで店舗へ取寄せ・取置きサービス」の取り扱い店舗拡大に取り組んでまいりました。」
リアル店舗と自社ECを連携する取寄せ・取置きサービスについて、取り扱い店舗の拡大を具体的に進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「・ＤＸ(デジタルトランスフォーメーション)推進による業務プロセスの改革」
従来のICTインフラ整備・リアルとECの連携方針を、DX推進による業務プロセス改革として具体化している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、自社Ｅコマースとリアル店舗との連携による「ネットで店舗へ取寄せ・取置きサービス」の展開にも取り組んでまいりました。」
従来のＥコマースとリアル店舗の連携方針について、「ネットで店舗へ取寄せ・取置きサービス」という具体的なサービス展開が明示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「顧客との接点は「リアル」から「デジタル」へとシフトしており、ＩＣＴインフラの整備と利用が欠かせない手段となっております。」
ICTインフラの整備・利用を、顧客接点のデジタルシフトとサービスシフトに対応する基盤として明示した。ＥＣとリアル店舗を連携するオムニチャネル化も施策として掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「お客様を基点とした製品・サービスの開発が必要であると考え、実現に向けてＩＣＴを活用した店頭と企画部門等との情報共有による連携の強化、業務プロセス等の見直しにより価値ある製品・サービスを迅速に提供する仕組みの構築に継続的に取り組むことで、収益の早期回復を目指します。」
ICTを用いた店頭と企画部門等の情報共有・連携強化、業務プロセス見直しを通じて、製品・サービス提供の迅速化と収益回復を図る施策を新たに体系化している。