季節の天候不順・自然災害による販売・生産体制への影響
FY2016に初出。22回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
ルックホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。19社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、気温の上昇に伴い夏物商品の立ち上がりは好調に推移したものの、期末にかけては季節外れの低気温など天候不順の影響を受けたほか、期を通じて恒常的な物価上昇を背景に消費者の節約志向が継続したことから、総じて横ばい基調で推移しました。」
季節外れの低気温が春夏物等の販売環境に影響し、天候不順のリスクが実際の業界動向に現れた。 - 2026-08-06顕在化決算
「期を通じて恒常的な物価上昇を背景に消費者の節約志向が継続したことから、総じて横ばい基調で推移しました。」
物価上昇と節約志向が継続し、天候不順とともに業界全体の販売環境に影響した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、訪日外国人によるインバウンド消費の減速が見られることに加え、生活防衛意識の更なる高まりや不安定な天候要因から春夏物の衣料品販売が低調な推移となるなど、総じてマイナス基調で推移しました。」
不安定な天候要因が春夏物衣料品販売の低調として実際に現れた。インバウンド消費の減速や生活防衛意識の高まりも同時に記載された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「生活防衛意識の更なる高まりや、10月以降も記録的な高温が続いたことにより秋冬商戦の初動が遅れるなどの影響もあり、総じて弱含みに推移しました。」
記録的な高温が秋冬商戦の初動遅れとして実際に販売へ影響した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、３月の気温が例年より低かった影響によりアパレルブランドの春物販売に苦戦したほか」
季節の天候リスクが、3月の低温による日本および韓国の春物販売の苦戦として実際に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「９月末まで続いた猛暑の影響で日本・韓国事業で秋物販売は苦戦したものの」
天候リスクが実際に日本・韓国事業の秋物商品の販売苦戦として現れ、全社の利益減少要因となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、物価上昇の影響等による消費者の生活防衛意識が高まることが懸念されるものの、外出機会の増加や入国制限緩和に伴いインバウンド消費が伸長するなど、総じて回復基調で推移いたしました。」
物価上昇による需要への懸念は残るものの、外出機会の増加と入国制限緩和によるインバウンド消費の伸長により販売環境は回復基調となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、経済活動の正常化が進んだことにより外出機会が増加したことに加え、入国制限の緩和等によるインバウンド消費が復調するなど、総じて回復基調で推移いたしました。」
経済活動の正常化、外出機会の増加、入国制限緩和によるインバウンド消費の復調により、販売環境は回復基調となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、行動制限が緩和されたことに伴い、お客さまの外出機会が増加したことに加え、気温上昇に伴い夏物商品に動きがみられ、緩やかな持ち直しの兆しがありました。」
行動制限緩和による外出機会増加や夏物商品の動きにより、アパレル業界に緩やかな持ち直しの兆しがみられた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、まん延防止等重点措置の適用等による店舗の時短営業や外出自粛による来店客数の減少が長期化し、３月下旬のまん延防止等重点措置解除後は一部回復の兆しはみられたものの厳しい状況となりました。」
オミクロン株の感染拡大に伴う重点措置、時短営業、外出自粛および来店客数減少の長期化を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、台風・地震・洪水等の自然災害及び新型インフルエンザ・新型肺炎等の未知のウィルスによる感染症の流行等による被害の発生は、得意先の営業体制や、協力工場の生産体制に影響を及ぼすとともに、被害の発生地域の消費の低迷をもたらすため、当社グループの業績に影響を及ぼすと考えられます。」
自然災害や未知の感染症が販売・生産・消費に影響するリスクを継続して記載し、危機管理規程等による対応も記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「アパレル・ファッション業界におきましては、７月以降、首都圏をはじめ各自治体における緊急事態宣言の再発出などによる店舗の臨時休業や時短営業、外出自粛の影響などにより来店客数の減少が長期化し、厳しい状況が続きました。」
緊急事態宣言の再発出、店舗休業・時短営業、外出自粛による来店客数減少が長期化し、厳しい販売環境が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「アパレル・ファッション業界におきましては、３月の緊急事態宣言解除後は一部回復の兆しがみられたものの、４月以降も断続的に緊急事態宣言が再発出され、店舗の臨時休業や時短営業、外出自粛による来店客数の減少が長期化したことにより厳しい状況が続きました。」
緊急事態宣言の再発出、店舗休業・時短営業、外出自粛による来店客数減少が長期化し、厳しい販売環境が継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、１月に緊急事態宣言が再び発出され、店舗の時短営業や外出自粛による来店客数の減少が長期化しており、３月下旬の緊急事態宣言解除後は一部回復の兆しはみられましたが、依然として厳しい状況が続いております。」
感染症の再拡大に伴う緊急事態宣言、時短営業、外出自粛、来店客数減少が再び発生・長期化した。解除後に一部回復の兆しはあるものの、販売環境は依然厳しい。 - FY2020対処有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症に対しては、商業施設内のショップ及び直営店舗の臨時休業や営業時間の短縮等を実施するとともに、社内においては国内外への出張の自粛、テレワークや、時差出勤、Ｗｅｂ会議の促進等の対策を講じております。」
感染症リスクが実際に販売・生産へ影響するなか、店舗休業・時短、出張自粛、テレワーク、時差出勤、Web会議などの対応策を具体化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、緊急事態宣言発出に伴う店舗の臨時休業や営業時間の短縮、海外からの渡航者入国制限によるインバウンド需要の激減、外出自粛によるお客さまの来店の減少等が影響し、極めて厳しい状況となりました。」
感染症に伴う店舗休業・営業時間短縮、入国制限によるインバウンド需要激減、外出自粛による来店減少が実際の販売環境悪化として継続した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましても、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、海外からの渡航者入国制限によるインバウンド需要の激減、商圏顧客の外出自粛に加え、商業施設や直営店舗の臨時休業や営業時間の短縮等により集客が減少し、極めて厳しい状況となりました。」
前期にリスクとして記載された未知のウイルス感染症が、インバウンド需要の激減、外出自粛、店舗休業および集客減少として実際に発生した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、台風・地震・洪水等の自然災害及び新型インフルエンザ・新型肺炎等の未知のウィルスによる感染症の流行等による被害の発生は、得意先の営業体制や、協力工場の生産体制に影響を及ぼすとともに、被害の発生地域の消費の低迷をもたらすため、当社グループの業績に影響を及ぼすと考えられます。」
従来の天候不順・自然災害に加え、新型インフルエンザ・新型肺炎等の未知のウイルス感染症をリスク要因として明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、季節の天候不順の影響を受けます。冷夏や暖冬などの異常天候は消費者の季節商品に対する購買意欲の低下に繋がり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、台風・地震・洪水等の自然災害による被害の発生は、得意先の営業体制や、協力工場の生産体制に影響を及ぼすとともに、災害発生地域の消費の低迷をもたらすため、当社グループの業績に影響を及ぼすと考えられます。」
異常天候・自然災害が需要、販売、生産および被災地域の消費に影響するリスクを継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当アパレル・ファッション業界におきましては、衣料品に関する消費者の節約志向が依然として強く、更には今夏の記録的な猛暑や地震、台風等の相次ぐ自然災害の影響などもあり、厳しい環境が続きました。」
記録的な猛暑、地震、台風等の自然災害が実際に発生し、衣料品販売を含む業界環境への影響要因として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「冷夏や暖冬などの異常天候は消費者の季節商品に対する購買意欲の低下に繋がり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、台風・地震・洪水等の自然災害による被害の発生は、得意先の営業体制や、協力工場の生産体制に影響を及ぼすとともに、災害発生地域の消費の低迷をもたらすため、当社グループの業績に影響を及ぼすと考えられます。」
異常天候・自然災害が需要、販売、生産および被災地域の消費に影響するリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「冷夏や暖冬などの異常天候は消費者の季節商品に対する購買意欲の低下に繋がり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、台風・地震・洪水等の自然災害による被害の発生は、得意先の営業体制や、協力工場の生産体制に影響を及ぼすとともに、災害発生地域の消費の低迷をもたらすため、当社グループの業績に影響を及ぼすと考えられます。」
天候不順と自然災害が、季節商品の需要、得意先の営業、協力工場の生産、被災地域の消費に影響するリスクを記載している。