気候変動・天候不順・自然災害リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。30社中22社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの取り扱っている衣料品等は、気候変動の影響を受けやすい商品であるため、クイックレスポンス対応を含めた生産体制の整備に取り組んでおりますが、冷夏、暖冬のような天候不順や、風水害、震災などの自然災害によっては、当社グループの業績や財政状態に影響を受ける可能性があります。」
気候変動、天候不順、自然災害リスクとクイックレスポンスを含む生産体制整備を従来どおり開示している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「具体的には、主なリスクとして脱炭素社会への消費行動の変化、再生可能エネルギー価格の上昇、炭素税の導入、台風・豪雨等自然災害の増加、平均気温の上昇などを認識しております。」
従来の天候不順・自然災害リスクに加え、脱炭素に伴う消費行動、再生可能エネルギー価格、炭素税、平均気温上昇など、サステナビリティ関連のリスク要因を具体的に列挙している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの取り扱っている衣料品等は、気候変動の影響を受けやすい商品であるため、クイックレスポンス対応を含めた生産体制の整備に取り組んでおりますが、冷夏、暖冬のような天候不順や、風水害、震災などの自然災害によっては、当社グループの業績や財政状態に影響を受ける可能性があります。」
気候変動・天候不順・自然災害リスクと、クイックレスポンスを含む生産体制整備を継続して開示している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「消費税増税や度重なる自然災害、暖冬による冬物衣料の不振に加え」
自然災害や暖冬が冬物衣料の不振および国内事業の売上減の要因として実際に影響した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「百貨店の店頭不振に加え、自然災害や天候不順などのマイナス要素も重なり減収減益となりました。」
自然災害や天候不順が国内事業の減収減益要因として実際に影響したと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの取り扱っている衣料品等は、気候変動の影響を受けやすい商品であるため、クイックレスポンス対応を含めた生産体制の整備に取り組んでおりますが、冷夏、暖冬のような天候不順や、風水害、震災などの自然災害によっては、当社グループの業績や財政状態に影響を受ける可能性があります。」
気候変動・天候不順・自然災害リスクと、クイックレスポンスを含む生産体制整備を従来どおり開示している。 - FY2019-Q3自然災害の発生を指摘有価証券報告書
「海外経済の不確実性や為替・株式市場の不安定さへの懸念、また豪雨、台風、地震といった自然災害が発生するなど、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
豪雨・台風・地震などの自然災害が発生したとの事業環境認識を示しているが、当社業績への具体的な影響までは記載していない。 - FY2018天候がOEM事業を支援有価証券報告書
「今期は天候にも恵まれ、また為替も比較的安定しておりましたので、順調に推移いたしました」
当期は天候に恵まれたことがOEM事業の推移に寄与したと説明している。ただし、天候不順や自然災害の構造的リスク自体を低減したとの記載ではない。 - FY2018-Q3当期は天候が事業に追い風有価証券報告書
「取引先との取り組み強化を図り、企画提案力の強化に努めてきたことに加え、この秋口からの天候にも恵まれ増収となりました。」
当該期間は秋口からの天候に恵まれ、OEM事業の増収要因の一つとなった。ただし、気候変動・自然災害の構造的リスク自体を低減したとの記載ではない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの取り扱っている衣料品等は、気候変動の影響を受けやすい商品であるため、クイックレスポンス対応を含めた生産体制の整備に取り組んでおりますが、冷夏、暖冬のような天候不順や、風水害、震災などの自然災害によっては、当社グループの業績や財政状態に影響を受ける可能性があります。」
気候・自然災害リスクを引き続き開示し、クイックレスポンス対応を含む生産体制整備を対策として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「冷夏、暖冬のような天候不順や、風水害、震災などの自然災害によっては、当社グループの業績や財政状態に影響を受ける可能性があります。」
衣料品等が気候の影響を受けやすいことを背景にしたリスク。