海外販売低迷と国内消費低迷による業績下振れ
FY2016に初出。37回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-08-07。
三共生興がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。154社中137社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに52社。
- FY2026-H1インバウンド回復と慎重な消費マインドが併存有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましては、訪日外国人によるインバウンド消費は回復基調にあるものの、物価上昇に伴う衣料品に対する消費マインドは依然として慎重さが残り、引き続き厳しい状況が続きました。」
インバウンド消費の回復基調を認識する一方、物価上昇による衣料品消費マインドの慎重さが残り、販売環境の厳しさが続いている。 - FY2025回復と慎重な消費マインドが併存有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましては、商業施設等への人流回復やインバウンド需要が見られた一方で、物価上昇に伴う衣料品に対する消費マインドは、依然として慎重さが残り、引き続き厳しい状況が続きました。」
人流・インバウンド需要の回復要素がある一方、物価上昇に伴う衣料品消費マインドの慎重さが残る状況を継続して示している。 - FY2025-H1需要回復と中国・物価懸念が併存有価証券報告書
「商業施設等への人流回復や円安を背景としたインバウンド需要が見られた一方で、物価上昇に伴う衣料品に対する消費マインドの低下が懸念されます。」
人流回復とインバウンド需要が見られる一方、物価上昇による衣料品消費マインドの低下を懸念しており、販売環境の回復と下振れ要因が併存している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましては、商業施設等への人流回復や入国制限の緩和に伴うインバウンド需要の復調などにより市場環境は回復基調で推移しております。」
人流回復と入国制限緩和によるインバウンド需要の復調を背景に市場環境が回復基調にあるとの認識を継続している。 - FY2024-Q2回復基調が進展も下振れ懸念が併存有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましては、商業施設等への人流回復や入国制限の緩和に伴うインバウンド需要の復調などにより市場環境は回復基調で推移しております。」
人流回復、入国制限緩和、インバウンド需要の復調により、従来の販売低迷から市場環境が回復基調へ進んだ。一方、経済全体では資源価格高騰や金融引き締めによる下振れリスクが懸念されている。 - FY2024-Q1需要回復基調も不透明感継続有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましては、商業施設等への人流の増加に加え、旅行やイベントなど外出需要が徐々に回復し、市場環境は回復基調にて推移いたしました。」
商業施設への人流や旅行・イベントなどの外出需要が回復し、販売環境は従来の低迷局面から回復基調へ変化している。 quantifiedではなく、会社は同時に物価上昇等による先行き不透明感も示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましては、物価上昇による消費マインドの冷え込みが懸念される一方で、行動制限の緩和により、徐々に外出需要が回復し、市場環境は回復基調にて推移いたしました。」
行動制限緩和による外出需要の回復と市場環境の回復基調を示す一方、物価上昇による消費マインドの冷え込みへの懸念を継続している。 - FY2023-Q2市場回復基調も不透明感継続有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましては、物価上昇による消費マインドの冷え込みが懸念される一方で、行動制限の緩和により、徐々に外出需要が回復し、市場環境は回復基調にて推移いたしました。」
行動制限の緩和による外出需要の回復と市場環境の回復基調を示す一方、物価上昇による消費マインドの冷え込みを懸念している。 - FY2023-Q1外出需要回復も販売環境の不透明感が継続有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましては、行動制限の緩和により、徐々に外出需要が回復してきた一方で、新型コロナウイルス感染症の再拡大による消費マインドの冷え込みが懸念され、先行き不透明な状況が続いております。」
外出需要の回復要素が示された一方、感染症再拡大による消費マインドの冷え込みと先行き不透明感が継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により、国内外ともに厳しい市場環境が続くなか、売上高は前連結会計年度に比べて252百万円（1.5％）減の16,914百万円となり」
感染症による消費低迷・市場環境の厳しさが、通期売上高の1.5％減として実際の業績に現れた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましても、新型コロナウイルス感染症の影響による商業施設の一部休業や営業時間短縮、外出自粛による消費低迷や購買志向の変化により、極めて厳しい状況が続いております。」
感染症による商業施設の休業・時短営業、外出自粛、消費低迷および購買志向の変化が続く厳しい販売環境を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましても、新型コロナウイルス感染症の影響による商業施設の一部休業や営業時間短縮、外出自粛による消費低迷や購買志向の変化により、極めて厳しい状況が続いております。」
商業施設の休業・営業時間短縮、外出自粛による消費低迷と購買志向の変化が続き、厳しい販売環境を引き続き示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましても、新型コロナウイルス感染症の影響による商業施設の一部休業や営業時間短縮、外出自粛による消費低迷や購買志向の変化により、極めて厳しい状況が続いております。」
商業施設の休業・時短営業、外出自粛による消費低迷と購買志向の変化が続き、厳しい販売環境を引き続き示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「売上高は前連結会計年度に比べて6,189百万円（26.5％）減の17,167百万円となり」
商業施設の休業・営業時間短縮、外出自粛などによる販売環境の悪化が、通期売上高26.5％減として実際の業績に現れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましても、商業施設の一部休業や営業時間の短縮、外出自粛による消費低迷や購買志向の変化により、極めて厳しい状況が続いております。」
商業施設の休業・営業時間短縮、外出自粛による消費低迷や購買志向の変化が続き、厳しい販売環境を引き続き示している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましても、商業施設の一部休業や営業時間の短縮、外出自粛による消費低迷や購買志向の変化により、極めて厳しい状況が続いております。」
商業施設の休業・営業時間短縮、外出自粛による消費低迷が継続し、連結売上高は前年同期比30.1％減の8,293百万円となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「商業施設・直営店舗の臨時休業や営業時間短縮、外出自粛要請による消費低迷などにより、極めて厳しい状況が続きました。」
新型コロナウイルス感染症による店舗休業、営業時間短縮、外出自粛に伴う消費低迷が実際に発生し、売上高は前年同期比31.8％減の3,429百万円となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「国内外における市場環境の悪化による消費低迷の影響が大きく、売上高は前連結会計年度に比べて3,994百万円（14.6％）減の23,356百万円となりました。」
国内外の消費低迷・市場環境悪化が通期売上高14.6％減として現れた。新型コロナウイルスの感染拡大も含め、業績下振れが一段と顕在化している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、国内外とも市場環境は一層厳しさが増しており、前年同期比では減収、営業利益、経常利益ともに減益となりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の当社グループの売上高は前年同期比10.5％減の18,105百万円、営業利益は前年同期比19.0％減の1,495百万円、経常利益は前年同期比16.6％減の1,984百万円となりました。」
国内外の市場環境の悪化が、売上高10.5％減、営業利益19.0％減、経常利益16.6％減として実際の業績に表れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当第２四半期連結累計期間は、国内外とも市場環境は一層厳しさが増す中、将来の企業成長への積極的な布石を打ちながらも利益追求に努めておりますが、前年同期比では減収減益となりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間の当社グループの売上高は前年同期比8.1％減の11,862百万円、営業利益は前年同期比6.9％減の821百万円、経常利益は前年同期比7.9％減の1,051百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比10.4％減の793百万円となりました。」
国内外の市場環境の厳しさが続き、売上高8.1％減、営業利益6.9％減など、減収減益として業績に表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当第１四半期連結累計期間は、国内外とも繊維・アパレル業界の競争激化、特に国内百貨店での衣料品販売の落ち込みが大きく影響し、前年同期比では減収減益となりました。」
競争激化と国内百貨店の衣料品販売落ち込みが実際の業績に影響し、売上高は前年同期比13.1％減、営業利益は55.5％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「高額商材を中心としたインバウンド需要は増加傾向にあり、個人消費も緩やかに改善しているものの、消費者の衣料品に関する購買行動の多様化と依然として根強い節約志向により、総じて厳しい状況が続いております。」
インバウンド需要・個人消費に改善傾向を認識しつつも、購買行動の多様化と節約志向により販売環境の厳しさが続くと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましては、高額商材を中心としたインバウンド需要は増加傾向にあり、個人消費も緩やかに改善しているものの、消費者の衣料品に関する購買行動の多様化と依然として根強い節約志向により、総じて厳しい状況が続いております。」
インバウンド需要・個人消費に改善傾向がある一方、購買行動の多様化と根強い節約志向により、販売環境の厳しさが続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましては、高額商材を中心としたインバウンド需要は増加傾向にあり、個人消費も緩やかに改善しているものの、消費者の衣料品に関する購買行動の多様化と依然として根強い節約志向により、総じて厳しい状況が続いております。」
インバウンド需要や個人消費に改善傾向がある一方、購買行動の多様化と根強い節約志向により販売環境の厳しさが続いている。 - FY2019-Q1需要に改善兆しも厳しさ継続有価証券報告書
「高額商材を中心としたインバウンド需要は増加傾向にあり、個人消費や消費マインドも緩やかに改善しているものの、消費者の衣料品に関する購買行動の多様化と依然として根強い節約志向により、総じて厳しい状況が続いております。」
インバウンド需要や消費マインドには改善傾向が示されたが、購買行動の多様化と節約志向により、国内外の販売環境はなお厳しいと説明している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましても長引く消費低迷の状況は変わらず、依然として厳しい状況が続いております。売上高は前連結会計年度に比べて518百万円（1.8%）減の28,451百万円となり、売上総利益は前連結会計年度に比べて557百万円（4.6%）減の11,598百万円となりました。」
長引く消費低迷と厳しい市場環境が続き、売上高は前期比1.8％減となった。利益面では効率化により営業利益が増加している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましても、秋口からの天候には恵まれたものの、消費者の購買動向の多様化や低価格志向により、依然として厳しい状況が続いております。」
消費者の購買動向の多様化と低価格志向による厳しい市場環境が続き、売上高は前年同期比2.2％減となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましても、長期にわたる消費低迷が続いておりますので、当社グループは利益重視の意識を徹底、経営効率の向上に向けての改革を迅速に進めております。市況の厳しさもあり、この上半期の売上は減収となりましたが、利益面ではその効果も現れ、ほぼ前期並みの結果を残すことができました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間の当社グループの売上高は前年同期比5.5％減の13,202百万円、営業利益は前年同期比8.2％減の598百万円となりました。」
長期にわたる消費低迷と厳しい市況が続き、上半期の売上高は前年同期比5.5％減となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましても、長引く消費低迷の状況は変わらず、多くの企業で事業構造、収益構造の見直しを迫られており、当面厳しい状況が続くものと思われます。このような状況の下、当社グループは、国内外とも販売が伸びず減収とはなりましたが、売上よりも利益重視の意識を徹底し、将来へ向けての事業基盤の整備、強化を迅速に進め、企業体質の強化に努めております。以上の結果、当第１四半期連結累計期間の当社グループの売上高は前年同期比4.9％減の5,746百万円、営業利益は前年同期比93.8％増の82百万円、経常利益は前年同期比43.7％増の306百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比183.0％増の235百万円となりました。」
長引く消費低迷と国内外の販売不振が続き、売上高は前年同期比4.9％減となった。利益面では改善したが、販売低迷による業績下振れリスクは継続している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「国内外とも販売が伸びず減収とはなりましたが、税金の削減効果など収益面でのプラス効果もありましたので、営業利益以下、増益となりました。以上の結果、当連結会計年度における連結業績は、売上高は前期比12.9％減の28,970百万円、営業利益は前期比11.9％増の1,923百万円となりました。」
消費低迷や海外販売不振が売上高12.9％減として実際に現れた一方、費用削減等により営業利益は増加した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループは減収減益を余儀なくされましたが、店舗戦略の見直しや徹底した経費の削減、在庫の圧縮など一層の経営効率の向上、収益力の強化に努めております。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の当社グループの売上高は前年同期比13.6％減の21,620百万円、営業利益は前年同期比23.2％減の1,606百万円となりました。」
消費低迷やインバウンド需要減速などの厳しい市場環境が続き、累計売上高・営業利益の減少として業績に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く繊維・アパレル業界におきましても、インバウンド需要に翳りが見られ、消費意欲の低下が続く厳しい状況が続いております。」
国内・海外の需要低迷が続き、売上高は前年同期比12.1％減、営業利益は17.0％減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループは、国内及び海外市場とも販売低迷が続く厳しい市況により減収減益となりました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間の当社グループの売上高は前年同期比14.9％減の6,043百万円、営業利益は前年同期比56.3％減の42百万円となりました。」
国内・海外市場の販売低迷が当四半期にも継続し、減収減益として実際の業績に表れている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「これまで順調に推移しておりました海外市場、特に香港、中国での販売の落ち込みの影響が大きく、また国内市場でも消費低迷の影響を受け売上、利益とも低調に推移致しました。」
実際に売上高は前期比13.0％減、営業利益は47.3％減となった。