アパレルセグメントのビジネスモデル改革
FY2021に初出。10回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「「ファッション領域」における多様なブランド・商品・流通戦略の推進」「生活者の新たな価値観に沿った「ウェルネス領域」の成長加速」「時代性のある「コーポレートデザイン領域」の創造」「ＯＭＯ/ＰＬＭ等の最先端のＤＸ戦略の進化」「海外事業の成長基盤強化」「将来の不確実性に対する事業リスク管理の適切な実行」を事業戦略とし、企業価値の一層の向上をはかっていきます。」
ONWARD VISION 2030の事業戦略を、ファッション、ウェルネス、コーポレートデザイン、DX、海外、リスク管理の6領域として整理し、継続している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社の株式会社オンワード樫山において、全国に展開をしている「クリック＆トライ」サービスを導入したＯＭＯ型店舗の拡大や、気候変動に対応した新規企画商品の展開に取り組んだ結果、基幹ブランドの『23区』『J.PRESS』や、新規ブランドの『UNFILO』の売上が好調に推移しました。」
アパレルのビジネスモデル改革について、OMO型店舗の全国展開と気候変動対応商品の投入を進め、基幹ブランド・新規ブランドの売上好調が記載された。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高は、中核事業会社の株式会社オンワード樫山を中心に「クリック＆トライ」を導入したＯＭＯ（Online Merges with Offline）型店舗の運営力の向上、ブランド複合型店舗「オンワード・クローゼットセレクト」の展開の拡大、ＳＮＳを活用したマーケティング施策の精度が上がったことなどから、リアル店舗およびオンラインストアへの来客数が増加し」
アパレルのビジネスモデル改革について、OMO型店舗の運営力向上、ブランド複合型店舗の拡大、SNS活用が来客数・売上高の増加に結び付いた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「一方で、ブランド複合店舗の展開による販売効率の改善などにより、販管費率は大幅に低下しました。」
アパレル事業のビジネスモデル改革に関連して、ブランド複合店舗の展開による販売効率改善と販管費率低下が具体的な進展として記載されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「国内事業は、株式会社オンワード樫山において、「クリック＆トライ」サービスを導入したＯＭＯ型店舗の売上が拡大し、百貨店を中心に『23区』、『五大陸』などの主力ブランドの売上が復調し、新規ブランドの『UNFILO(アンフィーロ)』がヒット商品を創出するなど売上が好調に推移しました。」
アパレルのビジネスモデル改革について、OMO型店舗、主力ブランド復調、新規ブランドのヒット創出という具体的な進展が示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、アパレル関連事業の重点施策であるリアル店舗とＥコマースの融合を着実に推進し、「クリック＆トライ」サービスを導入したＯＭＯ(Online Merges with Offline)型店舗数を順次拡大することにより、アパレル関連事業全体の売上高回復に大きく貢献しました。」
アパレルのビジネスモデル改革について、OMO型店舗の拡大が事業全体の売上高回復に大きく貢献したと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、「社員の多様な個性を生かしたお客さま中心の経営」への進化をめざし、「アパレルセグメントのビジネスモデル改革」「ライフスタイルセグメントの成長の加速」「法人ビジネスの強化」「多様で個性的な人財が活躍できる企業への進化」「地球と共生するサステナブル経営の推進」を2030年度に向けた５つの戦略とし」
アパレルのビジネスモデル改革を含む5つの戦略を2030年度に向けた枠組みとして再確認し、OMO型店舗、顧客コミュニケーション改革、商品企画・生産・物流改革などの具体策に展開している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「日本のモノづくりを支援する新規事業『CRAHUG(クラハグ)』を開始し、実店舗とオンラインのメリットを融合した新業態であるＯＭＯ型店舗の出店を拡大する等、新たなビジネスモデルの改革を推進しています。」
日本のモノづくり支援、CRAHUG、OMO型店舗の出店拡大という新たな事業モデルの具体策を推進している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、Ｄ２Ｃブランド『＃Newans(ハッシュニュアンス)』では、今春より取り組んでいる消費者参画型の「共につくるプロジェクト」において、消費者の声を形にする商品企画を提案するＣ２Ｃ(Consumer to Consumer)モデルを打ち出すなど、新たなビジネスモデルの改革を推進しています。」
ビジネスモデル改革について、D2Cブランドで消費者参画型の商品企画とC2Cモデルを打ち出す具体的な取り組みが示された。 - FY2021初出有価証券報告書
「「アパレルセグメントのビジネスモデル改革」」
「ONWARD VISION 2030」における2030年度に向けた5つの戦略の一つとして、アパレルセグメントのビジネスモデル改革を初めて明示している。