非鉄金属・原油・食料等の商品価格変動
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載は2026-04-30。
豊田通商がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。
- 2026-04-30顕在化業績予想の修正
「当期利益（親会社の所有者に帰属）については、北米を中心とした自動車生産関連の取り扱い増加の一方で、鋼材価格の下落等により、前連結会計年度を３億円（0.7％）下回る431億円となりました。」
鋼材価格の下落がメタル＋(Plus)の利益減少として年度実績に表れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「中間利益（親会社の所有者に帰属）については、北米を中心とした自動車生産関連の取り扱い増加の一方で、鋼材価格の下落等により、前年同中間連結会計期間を20億円（8.4％）下回る214億円となりました。」
鋼材価格の下落がメタル＋(Plus)の中間利益を前年同期比20億円、8.4％減少させる影響として実際に表れた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「商品価格の変動リスクは、商品デリバティブにより概ね減殺されており、商品価格変動が財務数値に及ぼす影響は軽微であります。」
商品価格変動について、売り繋ぎ、数量・値決時期のマッチング、デリバティブによる対応と影響が軽微との説明を継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「中間利益（親会社の所有者に帰属）については、資源市況の悪化等により、前年同中間連結会計期間を73億円（22.1％）下回る256億円となりました。」
商品・資源価格変動リスクが、資源市況の悪化を通じてサーキュラーエコノミー segmentの中間利益を前年同期比73億円、22.1％減少させる影響として現れた。 - FY2022対処有価証券報告書
「商品価格の変動リスクは、商品デリバティブにより概ね減殺されており、商品価格変動が財務数値に及ぼす影響は軽微であります。」
売り繋ぎ、数量・値決時期のマッチング、デリバティブにより商品価格変動の財務影響は軽微と説明している。 - FY2019対処有価証券報告書
「そのため、商品ごとにポジション限度枠を設定し、限度枠遵守状況の定期的なモニタリングを行っております。こうした価格変動のリスクを低減する施策を講じておりますが、必ずしも価格変動リスクを完全に回避できるものではなく、商品市況や相場の動向によっては、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の売り繋ぎ・デリバティブに加え、商品ごとのポジション限度枠と定期モニタリングを明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、商品の売り繋ぎや売り買い数量・値決時期のマッチングや、先物、オプション、スワップ等のデリバティブ取引の活用によって、商品価格の変動リスクを回避しております。商品価格の変動リスクは、商品デリバティブにより概ね減殺されております。」
売り繋ぎ、数量・値決時期のマッチング、デリバティブによる商品価格変動リスクへの対応を継続している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループは、商品の売り繋ぎや売り買い数量・値決時期のマッチングや、先物、オプション、スワップ等のデリバティブ取引の活用によって、商品価格の変動リスクを回避しております。商品価格の変動リスクは、商品デリバティブにより概ね減殺されております。」
売り繋ぎ、数量・値決時期のマッチング、デリバティブにより商品価格変動リスクを概ね減殺していると説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが取り扱う非鉄金属・原油・石油製品・ゴム・食料・繊維等の相場商品には価格変動のリスクが存在します。こうした価格変動のリスクを低減する施策を講じておりますが、必ずしも完全に回避できるものではありません。」
商品先物・先渡・スワップ等によるヘッジを行っているが、完全回避はできないとしている。