事業資産の収益性低下と減損損失の発生
FY2016に初出。21回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
豊田通商がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は、主としてサーキュラーエコノミー本部において発生しております。」「当連結会計年度における減損損失にはグリーンインフラ本部の発電事業及びエネルギーマネジメント事業において、回収可能価額に基づき計上したのれんの減損損失10,863百万円が含まれております。」
固定資産減損損失は16,404百万円となり、テラスエナジーの発電事業・エネルギーマネジメント事業で合計10,863百万円ののれん減損を計上した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ9,216百万円及び2,953百万円であります。」
2025年3月期にも固定資産減損損失29億53百万円を計上し、事業資産の減損が実績として発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 － 433」
当中間連結会計期間に固定資産減損損失4億33百万円を計上し、事業資産の減損が引き続き実績として表れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は、主として金属本部の水酸化リチウム製造用資産等について、市況の下落等により当初想定していた収益が見込めなくなったことから当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
水酸化リチウム製造用資産等について、市況下落により想定収益が見込めなくなり、固定資産減損損失92億16百万円を計上した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は、主として機械・エネルギー・プラントプロジェクト本部の発電事業用資産等について、事業計画の見直し及び売電価格の下落等により当初想定していた収益が見込めなくなったことから当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。固定資産減損損失は15,932百万円となりました。」
発電事業用資産等について、事業計画の見直しや売電価格下落を理由とする減損損失が発生し、固定資産減損損失は159億32百万円となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 2,459」
第3四半期累計期間に固定資産減損損失24億59百万円を計上し、事業資産の減損が引き続き実績として表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 － 4」
第2四半期連結累計期間に固定資産減損損失4百万円を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は、主として機械・エネルギー・プラントプロジェクト本部の発電事業用資産等について、売電価格の下落等により当初想定していた収益が見込めなくなったことから当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
固定資産減損損失は63億98百万円となり、売電価格の下落等による発電事業用資産の収益性低下が実績として発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 2,963」
第3四半期累計期間に固定資産減損損失29億63百万円を計上し、事業資産の減損が引き続き実績として表れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は、主としてグローバル部品・ロジスティクス本部及び金属本部がインドで保有する資産について、当初想定した収益が見込めなくなったことから当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
2021年3月期に固定資産減損損失14億52百万円を計上し、インドの事業資産について収益性低下による減損が発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △ 1,117」
第3四半期連結累計期間に固定資産減損損失11億17百万円を計上し、事業資産の減損が引き続き実績として表れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 － 1,115」
当第2四半期連結累計期間に固定資産減損損失11億15百万円を計上し、事業資産の収益性低下・減損が引き続き実績として表れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は、主として機械・エネルギー・プラントプロジェクト本部の発電事業用資産等について、撤去が確定したことから当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
固定資産減損損失1,478百万円を計上し、発電事業用資産等について撤去確定を理由とする減損が発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「四半期利益（親会社の所有者に帰属）については、自動車生産関連の取り扱い減少及び金属資源事業における減損等により、前年同四半期連結累計期間を132億円（47.3％）下回る147億円となりました。」
金属資源事業の減損等により、金属本部の四半期利益が前年同期比132億円、47.3％減少した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「四半期利益（親会社の所有者に帰属）については、金属資源事業における減損等により、前年同四半期連結累計期間を96億円（56.2％）下回る75億円となりました。 四半期利益（親会社の所有者に帰属）については、金属本部及び食料・生活産業本部において減損に伴い持分法による投資損益が悪化した一方で機械・エネルギー・プラントプロジェクト本部における関連会社株式売却益による増益等により、前年同四半期連結累計期間を５億円（0.7％）上回る791億円となりました。」
金属資源事業および食料・生活産業本部で減損に伴う持分法投資損益の悪化が発生し、セグメント利益に実績影響が表れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は、主として機械・エネルギー・プラントプロジェクト本部において発生しております。」
2019年3月期にも固定資産減損損失45億21百万円を計上し、事業資産の減損が継続して発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △2,726」
当第3四半期連結累計期間に固定資産減損損失27億26百万円を計上し、事業資産の収益性低下・減損が引き続き実績として表れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は、主として機械・エネルギー・プラントプロジェクト本部の発電事業用資産等について、売電価格の下落等により当初想定していた収益が見込めなくなったことから当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
固定資産減損損失23,427百万円を計上し、発電事業用資産では売電価格下落等による収益性低下が実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産減損損失 △2,838」
当第3四半期連結累計期間に固定資産減損損失28億38百万円を計上しており、事業資産の収益性低下・減損リスクが引き続き実績として表れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業活動に係る利益は固定資産減損損失の減少等により、前連結会計年度（829億円）を507億円（61.1％）上回る1,336億円となりました。」
固定資産減損損失は前期の719億93百万円から当期262億87百万円へ減少した一方、ヨード採掘権や穀物インフラ事業ののれん等で減損が発生した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「また、一過性の減損損失を特別損失に計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純損失は、437億14百万円となり、前連結会計年度（親会社株主に帰属する当期純利益675億71百万円）を1,112億85百万円下回りました。」
当期に減損損失64,859百万円を計上し、親会社株主に帰属する当期純損失へ転じた。オーストラリア、カナダ、インド等の事業資産・無形固定資産が減損対象となっている。