Komori
豊田通商(8015)・事実再掲直近の決算(2026-07-31)では「再定義」

7営業本部による多角的な事業構成

FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。

17記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2022再掲FY2025-H1 – FY2026-H12016: 320162017: 220172018: 120182019: 120192020: 020202021: 020212022: 120222023: 320232024: 320242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-31再定義決算

    「2026年4月に、更なる事業活動の推進を目的として、従来の商品軸から、地域・ミッション軸によるポートフォリオ型の組織体制へ再編成しました。」

    従来の商品軸の組織体制から、地域・ミッション軸によるポートフォリオ型へ再編したことを示している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「(Ⅰ)メタル+(Plus)」「(Ⅱ)サーキュラーエコノミー」「(Ⅲ)サプライチェーン」「(Ⅳ)モビリティ」「(Ⅴ)グリーンインフラ」「(Ⅵ)デジタルソリューション」「(Ⅶ)ライフスタイル」「(Ⅷ)アフリカ」

    2024年4月に再編した8営業本部・報告セグメントによる事業区分を中間期の事業活動でも継続して使用している。
  3. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、2024年4月1日より、組織体制を見直すとともに本部名称を変更し、メタル+(Plus)、サーキュラーエコノミー、サプライチェーン、モビリティ、グリーンインフラ、デジタルソリューション、ライフスタイル、アフリカの8営業本部に関係する事業として区分しております。」

    2024年4月の組織再編による8営業本部体制と、提供価値を表す本部名称を継続している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当社は2024年4月1日より成長戦略の更なる加速のため、組織体制を見直すとともに、明確なミッションに基づいた社会やお客様への提供価値を表す本部名称へ変更しました。」

    2024年4月1日付の組織再編と、提供価値を表す本部名称への変更を中間期の事業活動・セグメント情報でも継続して使用している。
  5. FY2024再定義有価証券報告書

    「なお、2024年4月1日付で金属本部及び化学品・エレクトロニクス本部をメタル+(Plus)本部、サーキュラーエコノミー本部、デジタルソリューション本部の3本部へと再編いたしました。また、全本部の名称をお客様への提供価値(機能・サービス、商品)を表す名称に変更しております。」

    従来の7営業本部体制から、金属本部及び化学品・エレクトロニクス本部を3本部へ再編し、営業8本部体制とした。全本部名称も顧客への提供価値を表す名称へ変更した。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「2023年4月1日より自動車本部をモビリティ本部に名称変更しております。」

    自動車本部からモビリティ本部への名称変更後の7営業本部による事業区分を引き続き使用している。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「2023年4月1日より自動車本部をモビリティ本部に名称変更しております。」

    自動車本部からモビリティ本部への名称変更後のセグメント区分を引き続き使用している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「2023年4月1日より自動車本部をモビリティ本部に名称変更しております。」

    自動車本部からモビリティ本部への名称変更後のセグメント区分を、第1四半期の事業活動およびセグメント情報でも使用している。
  9. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループでは、金属、グローバル部品・ロジスティクス、自動車、機械・エネルギー・プラントプロジェクト、化学品・エレクトロニクス、食料・生活産業、アフリカの7営業本部に関係する事業として区分しており、それぞれの事業は、当社の営業本部及び営業本部直轄の関係会社により推進しております。自動車本部は2023年4月1日付でモビリティ本部に名称変更しております。」

    7営業本部の構成は維持しつつ、自動車本部を2023年4月1日付でモビリティ本部へ改称した。
  10. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、金属、グローバル部品・ロジスティクス、自動車、機械・エネルギー・プラントプロジェクト、化学品・エレクトロニクス、食料・生活産業、アフリカの7営業本部に関係する事業として区分しており、それぞれの事業は、当社の営業本部及び営業本部直轄の関係会社により推進しております。」

    商品別6本部と地域軸のアフリカ本部からなる7営業本部の事業構成を継続している。
  11. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、金属、グローバル部品・ロジスティクス、自動車、機械・エネルギー・プラントプロジェクト、化学品・エレクトロニクス、食料・生活産業、アフリカの7営業本部に関係する事業として区分しており、それぞれの事業は、当社の営業本部及び営業本部直轄の関係会社により推進しております。」

    商品別6本部と地域軸のアフリカ本部からなる7営業本部の構成を継続している。
  12. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、金属、グローバル部品・ロジスティクス、自動車、機械・エネルギー・プラントプロジェクト、化学品・エレクトロニクス、食料・生活産業、アフリカの7営業本部に関係する事業として区分しており、それぞれの事業は、当社の営業本部及び営業本部直轄の関係会社により推進しております。」

    商品別6本部に地域軸のアフリカ本部を加えた7営業本部による事業構成を引き続き使用している。
  13. FY2017再定義有価証券報告書

    「当社グループでは、取扱商品またはサービスの内容に応じて、金属、グローバル部品・ロジスティクス、自動車、機械・エネルギー・プラントプロジェクト、化学品・エレクトロニクス、食料・生活産業の6営業本部に関係する事業として区分しております。なお、2017年4月1日より、各商品本部のアフリカ関連ビジネスを統合しアフリカ本部を新設しております。」

    商品別の6営業本部に加え、2017年4月1日からアフリカ関連ビジネスを統合した地域軸のアフリカ本部を新設した。
  14. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、平成28年4月1日より、食料本部と生活産業本部を統合し名称を食料・生活産業本部に変更しております。」

    食料本部と生活産業本部を統合した食料・生活産業本部の区分を引き続き使用している。
  15. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、平成28年4月1日より、食料本部と生活産業本部を統合し名称を食料・生活産業本部に変更しております。」

    食料本部と生活産業本部の統合後の報告セグメント区分を引き続き使用している。
  16. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「なお、平成28年4月1日より、食料本部と生活産業本部を統合し名称を食料・生活産業本部に変更しております。」

    食料本部と生活産業本部を統合し、報告セグメントを食料・生活産業本部へ再編した。
  17. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループでは、取扱商品またはサービスの内容に応じて、金属、グローバル部品・ロジスティクス、自動車、機械・エネルギー・プラントプロジェクト、化学品・エレクトロニクス、食料、生活産業の7営業本部に関係する事業として区分しております。」

    7営業本部とコーポレート本部を通じて、金属、自動車、エネルギー、化学品、食料、生活産業等を運営している。
一緒に動いた変遷

「中国減速・原油価格急落・新興国低迷」は、この変遷が動いた17回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

43222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1中国減速・原油価格急落・新興国低迷4回
  3. 2事業資産の収益性低下と減損損失の発生3回
  4. 3外国為替変動リスク2回
  5. 44つの重点分野を軸とする成長戦略2回
  6. 5カントリーリスクと海外取引における競争2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
豊田通商の次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-31の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
7営業本部による多角的な事業構成|豊田通商(8015)の変遷 | Komori