外国為替変動リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
豊田通商がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに31社。
- FY2026為替感応度及び換算差額の年度更新有価証券報告書
「日本円が米ドル、ユーロに対して10％円高となった場合に、親会社の所有者に帰属する当期利益に与える影響金額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、米ドルはそれぞれ△8,007百万円及び△7,829百万円、ユーロはそれぞれ△8,524百万円及び△9,817百万円であります。」
10％円高時の当期利益への影響額を更新した。在外営業活動体の換算差額は153,732百万円となった。 - FY2026-H1在外営業活動体換算差額の中間期更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 31,484」
当中間連結会計期間の在外営業活動体の換算差額を314億84百万円として更新した。前年同中間連結会計期間のマイナス290億円からプラスに転じている。 - FY2025為替感応度及び換算差額の年度更新有価証券報告書
「日本円が米ドル、ユーロに対して10％円高となった場合に、親会社の所有者に帰属する当期利益に与える影響金額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、米ドルはそれぞれ△7,902百万円及び△8,007百万円、ユーロはそれぞれ△7,056百万円及び△8,524百万円であります。」
10％円高時の当期利益への影響額を更新した。在外営業活動体の換算差額はマイナス22億60百万円となった。 - FY2025-H1在外営業活動体換算差額の中間期更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △29,000」
在外営業活動体の換算差額は当中間連結会計期間にマイナス290億円となり、前年同中間連結会計期間のプラス1,023億円から更新された。 - FY2024為替感応度及び換算差額の年度更新有価証券報告書
「日本円が米ドル、ユーロに対して10％円高となった場合に、親会社の所有者に帰属する当期利益に与える影響金額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、米ドルはそれぞれ△7,368百万円及び△7,902百万円、ユーロはそれぞれ△5,445百万円及び△7,056百万円であります。」
10％円高時の親会社所有者帰属当期利益への影響額を更新した。在外営業活動体の換算差額は1,212億30百万円となった。 - FY2024-Q3在外営業活動体換算差額の第3四半期更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 64,864」
第3四半期連結累計期間の在外営業活動体の換算差額を648億64百万円として更新した。 - FY2024-Q2在外営業活動体換算差額の更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 102,362」
第2四半期連結累計期間の在外営業活動体の換算差額を1,023億62百万円として更新した。 - FY2023為替感応度の更新有価証券報告書
「日本円が米ドル、ユーロに対して10％円高となった場合に、親会社の所有者に帰属する当期利益に与える影響金額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、米ドルはそれぞれ△3,070百万円及び△7,368百万円、ユーロはそれぞれ△3,532百万円及び△5,445百万円であります。同様に、在外営業活動体の換算差額に与える影響金額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、米ドルはそれぞれ△22,109百万円及び△29,546百万円、ユーロはそれぞれ△20,921百万円及び△25,232百万円であります。」
10％円高時の当期利益および在外営業活動体の換算差額への影響額を更新した。 - FY2023-Q3在外営業活動体換算差額の更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 50,886」
第3四半期累計期間の在外営業活動体の換算差額を508億86百万円として更新した。 - FY2023-Q2在外営業活動体換算差額の更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 114,777」
第2四半期連結累計期間の在外営業活動体の換算差額を1,147億77百万円として更新した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ戦争長期化や資源価格の高騰、円安の急激な進行により先行き不透明感が強まりました。」
資源価格高騰と急激な円安の進行を、海外取引・換算等に関わる為替環境の悪化要因として明示した。 - FY2022年度換算差額・感応度更新有価証券報告書
「日本円が米ドル、ユーロに対して５％円高となった場合に、親会社の所有者に帰属する当期利益に与える影響金額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、米ドルはそれぞれ△1,004百万円及び△1,535百万円、ユーロはそれぞれ△1,212百万円及び△1,766百万円であります。」
5％円高時の親会社所有者帰属当期利益への影響額を、米ドル・ユーロ別に更新した。在外営業活動体の換算差額は884億26百万円となった。 - FY2022-Q3在外営業活動体換算差額の更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 29,339」
第3四半期累計期間の在外営業活動体の換算差額を293億39百万円として更新した。 - FY2022-Q2在外営業活動体換算差額の更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 14,214」
第2四半期連結累計期間のその他の包括利益に、在外営業活動体の換算差額142億14百万円を計上した。 - FY2021在外営業活動体換算差額の年度更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 34,966」
2021年3月期の在外営業活動体の換算差額は349億66百万円となり、前期のマイナス528億5百万円からプラスに転じた。 - FY2021-Q3在外営業活動体換算差額の更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 5,114」
第3四半期連結累計期間のその他の包括利益に、在外営業活動体の換算差額マイナス51億14百万円を計上した。 - FY2021-Q2在外営業活動体換算差額の更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 9,736」
第2四半期連結累計期間のその他の包括利益に、在外営業活動体の換算差額マイナス97億36百万円が計上された。 - FY2021-Q1在外営業活動体換算差額の更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 6,850」
当第1四半期のその他の包括利益に、在外営業活動体の換算差額マイナス68億50百万円が計上された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 52,805」
2020年3月期のその他の包括利益に、在外営業活動体の換算差額マイナス528億5百万円が計上され、海外子会社の換算による為替影響が実績として表れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間の収益は円高による為替影響等により、前年同四半期連結累計期間を459億円（0.9％）下回る５兆601億円となりました。」
円高による為替影響が、収益の前年同期比459億円（0.9％）減少の要因として実績に表れた。 - FY2020-Q2在外営業活動体の換算差額を更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 39,693」
第2四半期連結累計期間のその他の包括利益に、在外営業活動体の換算差額マイナス396億93百万円が計上され、海外子会社の財務諸表換算による為替影響が更新された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 23,308」
当第1四半期のその他の包括利益に、在外営業活動体の換算差額マイナス233億8百万円が計上され、海外子会社の財務諸表換算による為替影響が実績として表れた。 - FY2019海外子会社換算リスクの明示有価証券報告書
「また、当社は海外に多くのグループ会社が存在しており、各社の財務諸表を円貨に換算する際に、為替変動により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
取引・投資に係る為替リスクに加え、海外グループ会社の財務諸表換算による影響を明示した。 - FY2018円安による増収影響の継続有価証券報告書
「豊田通商グループの当連結会計年度の収益は円安による為替影響及び自動車生産関連取り扱い増加等により、前連結会計年度を6,937億円（12.0％）上回る６兆4,910億円となりました。」
為替変動の実績影響は、円高による減収から円安による増収要因へ転じた状態が年度でも継続した。 - FY2018-Q3円安による増収影響の継続有価証券報告書
「このような環境のもと、豊田通商グループの当第３四半期連結累計期間の収益は円安による為替影響及び自動車生産関連取り扱い増加等により、前年同四半期連結累計期間を6,036億円（14.2％）上回る４兆8,565億円となりました。」
為替変動の実績影響は、前四半期に続き円安による増収要因として表れた。 - FY2018-Q2円安による増収影響有価証券報告書
「このような環境のもと、豊田通商グループの当第２四半期連結累計期間の収益は円安による為替影響及び自動車生産関連取り扱い増加等により、前年同四半期連結累計期間を3,869億円（14.1％）上回る３兆1,316億円となりました。」
為替変動の実績影響が、これまでの円高による減収から、当四半期は円安による増収要因として表れた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「豊田通商グループの当連結会計年度の収益は円高による為替影響等により、前連結会計年度を4,488億円（7.2％）下回る５兆7,973億円となりました。」
円高による為替影響が収益の前年同期比4,488億円減少の要因として実績に表れた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような環境のもと、豊田通商グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は円高による為替影響等により、前年同四半期連結累計期間を4,505億円（7.2％）下回る５兆8,103億円となりました。」
円高による為替影響が、売上高の前年同期比4,505億円（7.2％）減少の要因として引き続き実績に表れた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「このような環境のもと、豊田通商グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は円高による為替影響等により、前年同四半期連結累計期間を6,147億円（14.3％）下回る３兆6,693億円となりました。」
円高による為替影響が、売上高の前年同期比6,147億円（14.3％）減少の要因として実際に表れた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「このような環境のもと、豊田通商グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は円高による為替影響等により、前年同四半期連結累計期間を2,756億円（12.9％）下回る１兆8,628億円となりました。」
円高による為替影響が売上高の前年同期比2,756億円（12.9％）減少の要因として実際に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが行っている商品の販売及び投資活動等のうち、米ドルその他の外国通貨建ての取引については、外国為替の変動による影響を受けることがあります。」
為替予約等で一定程度の低減を図るが、完全には回避できないとしている。