4つの重点分野を軸とする成長戦略
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「具体的な指標としては、PBRを重視しております。収益性・資本効率性を示すROEと、成長期待値を示すPERの両面から改善を図ることで、PBRの向上を目指しております。その具体的な打ち手として、４つの次元上昇（成長戦略、財務・資本戦略、人財・組織戦略、サステナビリティ戦略）を通じて、異能の総合商社として持続的な成長を実現してまいります。」
成長戦略の整理を、従来の重点事業領域から、PBRを軸にROE・PERを改善する4つの次元上昇へ再構成した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは成長戦略の実現を目指し、事業を通じた地球課題の解決に取り組んでおります。これまで培ってきたモビリティを中心としたCore Value領域、資源循環など社会課題解決に貢献するSocial Value領域、再生可能エネルギーなど地球環境課題の解決に貢献するNature Value領域で次元上昇を実現いたします。」
7つの重点分野を含む成長戦略を、Core Value、Social Value、Nature Valueの組み合わせによる地球課題解決として再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「脱炭素社会の実現を含む未来社会への貢献を加速させるために、当社グループが強みを持つ事業と社会課題解決に向けたカーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーの取り組みを掛け合わせ、成長戦略「７つの重点分野」へと整理しております。」
従来の「6つの注力事業とプラスα事業としてのEoL事業」から、強みを持つ事業とカーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーを組み合わせた「7つの重点分野」へ成長戦略を再整理した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「脱炭素社会の実現を含む未来社会への貢献を加速させるために、当社が強みを持つ重点分野と当社が取り組むカーボンニュートラルとサーキュラーエコノミー（循環型経済）の領域を再定義し、「６つの注力事業とプラスα事業としてのＥｏＬ（※１）事業」へと整理をいたしました。取り組むべき領域を明確化させ、当社が従来取り組んできた基盤事業と掛け合わせることで、「Be the Right ONE」の追求を加速してまいります。」
従来の5つの事業領域から、6つの注力事業とプラスαのEoL事業へ重点分野を再整理した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、豊田通商グループが強みを持つ５つの事業領域「再生可能エネルギー・エネルギーマネジメント」「バッテリー」「水素・代替燃料」「資源循環・3R（リビルト・リユース・リサイクル）」「エコノミー・オブ・ライフ」で描く成長戦略に基づき、脱炭素社会移行に貢献する事業への取り組みを全社レベルで加速してまいります。」
従来の4つの重点分野に加え、脱炭素社会への成長戦略を5つの事業領域として整理した。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、中期経営計画を達成するため、さまざまな社会課題の中でも優先的に取り組むべきサステナビリティ重要課題（マテリアリティ）を解決する４つの重点分野を軸に、成長戦略を推進してまいります。」
循環型静脈事業、ネクストモビリティ、再生可能エネルギー、アフリカの4戦略を、マテリアリティ解決に向けた成長戦略の重点分野として整理した。