仕入原価削減と高付加価値商品のシェア拡大
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、各アイテムにおける主力商品群の生産体制の見直しによる商品原価率の改善により、利益の安定化に努めました。」
主力商品群の生産体制見直しによる商品原価率改善と利益安定化への取り組みを継続しているが、この記載自体に新たな達成数値はない。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「また、主力商品群の生産体制の見直しによる商品原価率の改善に取り組み、売上と営業利益は計画通りに推移しました。」
主力商品群の生産体制を見直し、商品原価率の改善と利益の安定化に取り組んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、主力商品群については、全販路で、上代の適正値上げとともに原材料高騰及び円安に耐えうる生産体制の見直しによる商品原価率の改善に取り組みました。」
全販路での適正値上げと、原材料高・円安に対応する生産体制の見直しを組み合わせ、商品原価率の改善を進めた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ベースカーゴ事業につきましては、売場シェア率の向上による店頭販売力強化に注力するとともに、生産体制の見直しによる原価率削減など、収益力の改善施策に注力しました。」
売場シェア率向上と生産体制の見直しによる原価率削減を具体的な収益改善施策として継続し、卸売り事業では売上総利益率向上も記載されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「百貨店事業では、店頭販売力強化に注力するとともに、商品付加価値を高めることで原価率を引き下げ、収益力の回復に努めました。」
商品付加価値を高めて原価率を引き下げる施策を明示し、収益力回復に向けた取り組みを進めた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、原材料価格の高騰や急激な円安の進行により売上原価が上昇し、第３四半期以降は一部売価引き上げなども行いましたが、原価上昇分を相殺するには至らず、大幅な低下となりました。」
一部売価引き上げや原価削減施策を行ったものの原材料高・円安による原価上昇を吸収できず、売上総利益率は31.2％と前年より7.8ポイント悪化した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「徹底したコスト及び仕入、在庫コントロールによる効率経営を実行することで、業績回復を目指してまいります。」
コスト、仕入、在庫のコントロールによる効率経営を、業績回復の手段として継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「結果、売上総利益率は39.0％と前年より6.6ポイント改善しましたが、売上総利益は5,245百万円（前期比1,461百万円の増益、計画比465百万円の減益）と計画未達となりました。」
プロパー販売強化、新ブランド投入、コスト・在庫管理などにより売上総利益率が前年より6.6ポイント改善し、39.0％となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「これらの施策に加えて、適時適量の商品仕入れや固定費の削減の実行により、営業利益、営業キャッシュ・フローの黒字化と財務安全性の確保に努めました。」
適時適量の商品仕入れと固定費削減を、営業利益・営業キャッシュ・フローの黒字化および財務安全性確保の手段として継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「変化に柔軟に対応できる適時・適量・適地・適産によるサプライチェーン再構築」
従来の仕入原価削減や高付加価値商品のシェア拡大に加え、需要変化に対応するサプライチェーンの再構築を施策として明示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、当社を取り巻く様々な環境の変化に対応するべく、第４次中期経営計画の基本戦略である新販路の開拓や自社運営店舗並びにナイガイ・オンラインショップでの販売拡大に注力するとともに、コロナ禍の厳しい経営環境に対応するべく、在庫販売の強化と仕入れの抑制、経費の削減による営業キャッシュフローの黒字化を最優先課題として様々な施策に注力しました。」
仕入れの抑制や経費削減を営業キャッシュ・フロー黒字化の手段として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、当社を取り巻く様々な環境の変化に対応するべく、第４次中期経営計画の基本戦略である新販路の開拓や自社運営店舗並びにナイガイ・オンラインショップでの販売拡大に注力するとともに、コロナ禍の厳しい経営環境に対応するべく、仕入の抑制や経費の削減に努めました。」
コロナ禍への対応として仕入の抑制と経費削減を継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「卸売り事業主力のレッグウェア事業につきましては、百貨店販路は、実需連動型の卸売りを徹底しながら店頭販売を伸ばす各施策に注力するとともに、原価削減による利益率向上に努めました。 売上総利益率は2.0ポイント改善し、38.4％となりました。」
原価削減による利益率向上への取り組みを継続し、全体の売上総利益率は2.0ポイント改善して38.4％となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「卸売り事業主力のレッグウェア事業は、百貨店販路では、実需連動型の卸売りを徹底しながら店頭売上を伸ばす各施策に注力するとともに、原価削減による利益率向上に努めました。」
原価削減による利益率向上への取り組みを継続している。新たな達成マイルストーンは明示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「卸売り事業主力のレッグウェア事業は、百貨店販路では、実需連動型の卸売りを徹底しながら店頭売上を伸ばす各施策に注力すると共に、原価削減による利益率向上に努めました。」
実需連動型卸売りと原価削減による利益率向上への取り組みを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「卸売り事業主力のレッグウェア事業は、百貨店販路では、実需連動型の卸売りを徹底しながら店頭売上を伸ばす各施策に注力すると共に、原価削減による利益率向上に努めました。」
実需連動型卸売りと原価削減による利益率向上への取り組みを継続しているが、この記載自体に新たな達成マイルストーンはない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「レッグウェア事業は、百貨店販路は、適地適品政策に基づいた原価削減を引き続き推し進めると共に、」
適地適品政策に基づく原価削減を継続している。通期では為替による仕入原価上昇が利益率改善効果を上回ったと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「卸売り事業の主体であるレッグウェア事業では、百貨店販路は、適地適品政策に基づいた仕入原価削減を引き続き推し進めるとともに、」
適地適品政策に基づく仕入原価削減を引き続き推進しているが、この記載自体に新たな達成マイルストーンはない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「量販店販路は、大手量販チェーンのプライベートブランド獲得と新規ＯＥＭ受託が順調に進み、前期に引き続き原価削減に取り組んだ結果、売上総利益率が改善し、増収増益となりました。」
原価削減を継続した結果、量販店販路の売上総利益率が改善し、増収増益となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、原価削減に取り組んだ結果、売上総利益率が改善し、ほぼ前年並みの実績となりました。」
量販店販路で原価削減の結果、売上総利益率が改善し、利益はほぼ前年並みとなった。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益につきましては、適地適品政策に基づいた仕入原価削減策を推し進めるとともに、適時適量納品の徹底により返品が減少したことなどから売上総利益率が改善し、増益となりました。」
仕入原価削減策と適時適量納品による返品減少が売上総利益率改善と増益につながったと記載。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、適地適品政策に基づいた仕入原価削減策の成果と、百貨店販路において適時適量納品の徹底による返品率を抑えた販売効率の改善に取組んだことで売上総利益率が改善し、増益となりました。」
適地適品政策に基づく仕入原価削減策について成果が現れ、売上総利益率の改善と増益につながったと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「百貨店販路は、売上高は、旧品在庫の返品等の影響もあり減収となりましたが、適地適品政策に基づいた仕入原価削減策を推し進めるとともに、適時適量納品の徹底により店頭在庫効率が改善したことなどから売上総利益率が改善しました。」
適地適品政策に基づく仕入原価削減を引き続き推進し、売上総利益率の改善を記載。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「商品調達戦略では、引き続き仕入原価削減に努めるとともに、高付加価値商品のシェア拡大に注力した結果、売上総利益率が改善しました。」
仕入原価削減と高付加価値商品のシェア拡大を商品調達戦略として記載。