事業採算性悪化による減損リスク
FY2016に初出。22回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
長瀬産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。13社中7社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026減損縮小と撤退損の継続有価証券報告書
「当連結会計年度の事業撤退損は2,726百万円、減損損失は100百万円となりました。」
減損損失は前年度の11億73百万円から1億円へ縮小した一方、中国ガラス基板薄型加工事業等に係る事業撤退損を27億26百万円計上した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、Nagase America LLC（以下、NAM）の生活関連セグメントに係るのれん及び無形資産について減損損失を計上しました。」
NAMの医薬・香粧品原料販売事業で当初想定した収益が見込めなくなり、のれん等11億73百万円の減損損失を計上した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において事業用資産の減損損失を計上することとなりました。」
INTERFACIAL CONSULTANTS LLCの樹脂開発事業で22億85百万円、3Dプリンティング事業で5億39百万円など、合計28億38百万円の減損損失を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当初想定していた収益が見込めなくなったことから帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
INTERFACIAL CONSULTANTS LLCの樹脂分野の製品・製造プロセス開発事業等で、減損損失29億74百万円を計上した。うちのれん等は29億11百万円で、投資採算性悪化が実際に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「減損損失 計 1,824」
カラーフォーマー製造事業、台湾のポリイミドフィルム・ガラス貼合事業等で合計18億24百万円の減損損失を計上し、事業採算性悪化によるリスクが継続して発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 29」
当第3四半期連結累計期間にも29百万円の減損損失を計上し、事業採算性悪化等に伴う減損が継続して発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 38」
当第2四半期連結累計期間にも38百万円の減損損失を計上し、事業採算性悪化等に伴う減損が継続して発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 7」
当第1四半期連結累計期間にも7百万円の減損損失を計上し、事業採算性悪化等に伴う減損が継続して発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「「電子」セグメントにおいて、ガラス基板の薄型加工事業の採算性悪化に伴い、当該事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において1,039百万円であります。」
ガラス基板薄型加工事業の採算性悪化に伴う減損損失1,039百万円を計上し、FY2019-Q3累計の17百万円から減損額が増加した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「減損損失 計 2,294」
当連結会計年度は減損損失22億94百万円を計上し、特に医薬品製造・販売事業用資産で19億99百万円の減損を認識した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 17」
当第3四半期連結累計期間にも17百万円の減損損失を計上し、事業採算性悪化等に伴う減損が継続して発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「減損損失 計 847」
当連結会計年度も、機能性色素、台湾のガラス基板薄型加工、樹脂原料加工などの事業用資産等について、合計847百万円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 259」
第3四半期連結累計期間に減損損失259百万円を計上し、事業採算性悪化に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 239」
第2四半期連結累計期間に減損損失239百万円を計上し、事業採算性悪化に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「「電子」セグメントにおいて、台湾でのガラス基板の薄型加工事業の撤退決定に伴い、当該事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間において220百万円であります。」
台湾のガラス基板薄型加工事業の撤退決定に伴う減損損失220百万円を計上した。四半期連結損益計算書上の減損損失は225百万円である。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「減損損失を認識した資産グループの概要は次のとおりであります。事業用資産 カラーフォーマーの製造・販売 北陸地方 減損損失計1,233百万円」
通期で減損損失13億98百万円を計上し、カラーフォーマー製造事業の北陸地方の事業用資産について12億33百万円の減損損失を認識している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失は52百万円となりました。」
第3四半期連結累計期間にも減損損失52百万円を計上しており、事業採算性悪化に伴う減損が継続して発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失は38百万円となりました。」
当第2四半期連結累計期間にも減損損失を計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失は10百万円となりました。」
当第1四半期にも減損損失10百万円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、製造子会社における事業用資産やのれん等の固定資産を有しており、これらの資産価値の下落に伴う減損損失発生の可能性があります。」
当期に減損損失27億56百万円を計上し、工業用接着剤等ののれんでは当初想定した収益が見込めなくなったと説明している。