不採算ブランド・売場の撤退と売場生産性向上
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-04-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-04-14前進決算説明資料
「積極的な出店攻勢、既存店の坪効率改善」
2027年2月期の販売計画で、編集型複合ショップ等の新規出店と既存店の効率改善を、売上高回復のチャネル施策として具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「主力販路の百貨店は、新たな顧客層の取り込みと売場環境改善、及び運営効率化の両面から改めて出店を強化してまいります。」
不採算店舗撤退・既存店効率化を中心としていた店舗改革から、新たな顧客層の取り込み、売場環境改善、運営効率化を伴う出店強化へ進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「主力販路である百貨店は、ブランド複合展開による人員体制見直し、在庫適正化に取り組み、店舗効率の改善を図るとともに、都心型有力百貨店への出店や主力店舗の環境改善を進めております。」
従来の不採算店舗撤退中心の改革に加え、ブランド複合展開、人員体制見直し、在庫適正化、有力百貨店への出店を組み合わせた店舗効率改善を進めている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また坪効率の悪い店舗のさらなる統廃合により、店舗坪効率の改善、店舗運営人員の最適化を通じて販売費及び一般管理費の削減に関しても成果が出つつあります。さらに不採算ブランドの撤退、ターゲット消費者が重複するブランドの整理、並びにプロダクトラインの適正化を検討し、コスト削減に努めてまいります。」
低坪効率店舗の統廃合、不採算ブランド撤退、重複ブランド整理、プロダクトライン適正化という従来の店舗・ブランド改革を継続し、販管費削減に成果が出つつあると記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「主力販路である百貨店は、既存店の人員体制見直し及びブランド複合展開等により効率化を進める一方、採算性の見込める有力店舗への新規出店を積極的に進めてまいります。」
不採算ブランド・売場の撤退を中心とした従来の店舗改革から、既存店の効率化と採算性の見込める店舗への選択的な新規出店を組み合わせる方針へ整理されている。 - FY2021達成有価証券報告書
「不採算売場約180店舗の撤退は完了しております」
不採算ブランド・売場の撤退施策について、不採算売場約180店舗の撤退が完了したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「現在進めている「再生プラン」の進捗により、すでに仕入在庫の圧縮による運転資本管理方法の確立や販売費及び一般管理費の削減計画、坪効率の悪い店舗の統廃合を進めており」
坪効率の悪い店舗の統廃合を進める店舗改革方針を、再生プランの進捗として引き続き記載している。新たな店舗数や完了実績は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「坪効率の悪い店舗の統廃合を進めており」
低坪効率店舗の統廃合を進める店舗改革方針を、再生プランの進捗として引き続き記載している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「また坪効率の悪い店舗のさらなる統廃合により、店舗坪効率の改善、店舗運営人員の最適化を通じて販売費及び一般管理費の削減を図ってまいります。」
従来の不採算店舗閉鎖に加え、坪効率の悪い店舗のさらなる統廃合と店舗運営人員の最適化を明示し、店舗改革の対象を広げている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、昨年度との比較では構造改革施策として不採算事業や不採算売場の撤退を実行したこと等により売上高は減少いたしましたが、売上総利益率の改善と販管費のコントロールにより営業損益では大きく改善いたしました。」
従来の不採算ブランド・売場からの撤退方針に関連して、不採算事業や不採算売場の撤退を実行したことを明記している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「事業構造改革に伴うブランドの廃止や不採算店舗の閉鎖等を行ったことに伴い、売上高が減少いたしましたが、」
従来掲げていた不採算ブランド・売場からの撤退に関連して、不採算店舗の閉鎖を実施したことを具体的に記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「不採算ブランド・売場の撤退、売場の生産性向上をはじめ、販売マネージャーの重点管理指標の再定義・効率化、売場販売力強化の仕組みづくりを推進します。」
不採算ブランド・売場の撤退、管理指標の再定義・効率化、販売力強化を一体の営業販売改革として列挙している。