新型コロナウイルス感染症の拡大による事業・業績への影響
FY2020に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023-Q1対処有価証券報告書
「売上総利益は、新型コロナウイルスの影響緩和に伴う自動車及び建設機械関連事業等における販売台数増加等により、前年同期比85億円（53.6％）増益の245億円となり、営業利益は前年同期比54億円（449.5％）増益の66億円となりました。」
新型コロナウイルスの影響緩和に伴い、自動車・建設機械関連事業等の販売台数が増加し、建機・産機・モビリティ事業の業績が改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「売上総利益は、新型コロナウイルスの影響緩和に伴う自動車関連事業及び建設機械事業等における販売台数増加等により、前年同期比179億円（30.4％）増益の770億円となり、営業利益は前年同期比100億円（89.3％）増益の211億円となりました。」
新型コロナウイルスの影響緩和に伴う自動車・建設機械関連事業の販売台数増加により、建機・産機・モビリティ事業の改善が第3四半期累計でも確認された。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上総利益は、新型コロナウイルスの影響緩和に伴う自動車関連事業及び建設機械事業等における販売台数増加等により、前年同期比126億円（33.6％）増益の503億円となり、営業利益は前年同期比80億円（130.5％）増益の142億円となりました。」
新型コロナウイルスの影響緩和に伴い、自動車関連事業・建設機械事業等の販売台数が増加し、建機・産機・モビリティの業績が改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「売上総利益は、新型コロナウイルスの影響緩和に伴う自動車及び建設機械関連事業等における販売台数増加等により、前年同期比85億円（53.6％）増益の245億円となり、営業利益は前年同期比54億円（449.5％）増益の66億円となりました。」
新型コロナウイルスの影響緩和に伴い、自動車・建設機械関連事業等で販売台数が増加し、建機・産機・モビリティの業績が改善した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、新型コロナウイルスの影響に伴う航空機部品及びエンジンの販売低迷並びに船舶運航収入の減少により、前年同期比116億円（44.3％）減益の146億円となり、営業利益は前年同期比99億円（70.2％）減益の42億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症による航空機部品・エンジン販売低迷、船舶運航収入減少等の影響が年度業績に顕在化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、新型コロナウイルスの影響に伴う航空機部品及びエンジンの販売低迷並びに船舶運航収入の減少により、前年同期比105億円（50.8％）減益の101億円となり、営業利益は、前年同期比91億円（78.6％）減益の25億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、航空機部品・エンジン販売の低迷、船舶運航収入の減少として第3四半期累計にも顕在化した。建機、タイヤ・ゴム資材、米国航空機リース、衣料品等にも減益影響が記載された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、新型コロナウイルスの影響に伴う衣料品等の販売減少により、前年同期比23億円（20.2％）減益の91億円となり、営業利益は、前年同期比12億円（55.7％）減益の９億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、衣料品販売減少によるライフスタイル事業の減益として第2四半期にも実現した。航空機部品・エンジン、船舶、建設機械等でも影響が記載された。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、新型コロナウイルスの影響に伴う衣料品等の販売減少により、前年同期比11億円（23.3％）減益の38億円となり、営業利益（損失）は、前年同期比７億円（－％）悪化の３億円の損失となりました。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響が、衣料品等の販売減少によるライフスタイル事業の損失として実際に発生した。航空機部品・エンジン販売、船舶運航収入、建設機械・自動車関連事業などでも減益が報告された。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大は、広範な分野において事業を多角的に展開する当社グループにも様々な影響を及ぼす可能性があります。」
金融・リース、輸送機、石油・ガス、鉄鉱石、石炭、銅鉱山等への影響をリスクとして独立記載し、2021年度まで影響が残る想定を示した。