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丸紅(8002)・リスク顕在化

資源市況悪化による減損損失と業績目標未達

FY2016に初出。24回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。

24記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2018-Q1 – FY2019-Q3顕在化FY2021-Q2 – FY20262016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 220212022: 020222023: 020232024: 020242025: 120252026: 22026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「石油・ガス開発事業における有形固定資産の評価損」

    資源関連の価値低下リスクについて、石油・ガス開発事業の有形固定資産評価損が当年度業績の減益要因として実際に発生した。
  2. 2026-05-01顕在化決算

    「石油・ガス開発事業における有形固定資産の評価損」

    資源関連リスクについて、石油・ガス開発事業の有形固定資産評価損が当年度業績に計上された。
  3. FY2025顕在化有価証券報告書

    「エネルギー 693 ・カタールLNG事業終了に伴う為替換算調整勘定の実現益 ・石油・ガス開発事業(米国メキシコ湾)の減損損失 ・トレーディング事業及びLNG事業の減益」

    資源関連リスクについて、米国メキシコ湾の石油・ガス開発事業で減損損失が年度業績に実際に計上された。
  4. FY2021顕在化有価証券報告書

    「オペレーティング・セグメント上、金属において、チリ銅事業の一部の鉱区について、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による中国需要の減退等から銅価格が下落したことに伴い、将来予想キャッシュ・フローの低下が見込まれたため、当該事業の関連会社に対する投資について60,251百万円の減損損失を認識しております。」

    資源価格・需要低下による損失が、チリ銅事業投資の602億5,100万円の減損損失として当年度にも発生した。
  5. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「売上総利益は、豪州石炭事業における石炭価格の下落等により、前年同期比109億円(45.4%)減益の132億円となり、営業利益(損失)は、前年同期比102億円(-%)悪化の3億円の損失となりました。」

    資源市況悪化の影響が、豪州石炭事業の売上総利益の45.4%減益と金属セグメントの営業損失として第3四半期累計にも現れた。
  6. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「売上総利益は、原油・ガス価格の下落等に伴う石油・ガス開発事業の減益により、前年同期比38億円(16.7%)減益の190億円となり、営業利益は、前年同期比25億円(40.5%)減益の37億円となりました。」

    原油・ガス価格の下落等により、エネルギー事業の売上総利益と営業利益が前年同期比で減少した。資源市況の業績影響が第2四半期にも現れている。
  7. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「その他営業外損益は、前年同期に計上した国内小売事業における関係会社株式売却益の反動があったものの、前年同期に計上した米国メキシコ湾石油・ガス開発事業における減損損失の反動により、前年同期比70億円(89.2%)改善の8億円の損失となりました。」

    米国メキシコ湾石油・ガス開発事業の前年同期の減損損失の反動により、その他営業外損益の損失が前年同期比で改善した。
  8. FY2020悪化有価証券報告書

    「米国メキシコ湾の石油・ガス開発事業における有形固定資産について、原油価格の急落及び生産・掘削計画の見直し等に伴い、将来予想キャッシュ・フローの低下が見込まれたことにより、118,944百万円の減損損失を認識しております。」

    資源市況と計画見直しによる減損が、米国メキシコ湾で1,189億円、英領北海で377億円計上され、資源関連リスクの影響が大幅に拡大した。
  9. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、掘削計画の見直し及び埋蔵量の減少等により、米国メキシコ湾に所在する石油・ガス資産の回収不能見込額について24,244百万円の減損損失を認識しております。」

    米国メキシコ湾の石油・ガス資産について、掘削計画の見直し及び埋蔵量の減少等を理由とする減損損失が第3四半期累計で242億4,400万円に拡大した。
  10. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、掘削計画の見直しにより、米国メキシコ湾に所在する石油・ガス資産の回収不能見込額について11,355百万円の減損損失を認識しております。」

    資源関連の減損リスクが、掘削計画の見直しを理由とする米国メキシコ湾の石油・ガス資産113億5,500万円の減損損失として第2四半期累計期間にも発生した。
  11. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、掘削計画の見直しにより、米国メキシコ湾に所在する石油・ガス資産の回収不能見込額について11,488百万円の減損損失を認識しております。」

    資源関連の減損リスクが、掘削計画の見直しを理由とする米国メキシコ湾の石油・ガス資産111億円超の減損損失として当四半期にも発生した。
  12. FY2019顕在化有価証券報告書

    「当期利益は、石油・ガス開発及び金属関連資産の減損損失があったものの、売上総利益及び持分法による投資損益の増益に加え、前年度の米国税制改正に伴う法人所得税の悪化の反動を主因に、前連結会計年度比459億円(209.3%)増益の679億円となりました。」

    資源関連の業績が改善した一方、石油・ガス開発及び金属関連資産の減損損失が当年度にも発生した。
  13. FY2019-Q3対処有価証券報告書

    「売上総利益は、石油・ガス開発事業における原油・ガス価格の上昇並びに取扱数量の増加、石油・ガストレーディング分野における採算改善等により、前第3四半期連結累計期間比323億円(85.1%)増益の702億円となりました。四半期利益は、前年同期の米国税制改正に伴う法人所得税の悪化の反動等により、前第3四半期連結累計期間比449億円(546.8%)増益の531億円となりました。」

    原油・ガス価格の上昇、取扱数量の増加、石油・ガストレーディングの採算改善等により、エネルギー・金属の業績が前年同期から改善した。
  14. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「売上総利益は、石油・ガス開発事業における原油価格の上昇並びに取扱数量の増加、石油トレーディング事業における採算改善等により、前第2四半期連結累計期間比268億円(143.3%)増益の455億円となりました。四半期利益は、前第2四半期連結累計期間比130億円(61.8%)増益の339億円となりました。」

    原油価格上昇、取扱数量増加、石油トレーディングの採算改善等により、エネルギー・金属の売上総利益と四半期利益が前年同期から改善した。
  15. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「売上総利益は、石油・ガス開発事業及び豪州石炭事業における商品価格の上昇及び取扱数量の増加、並びに石油トレーディング事業における採算改善等により、前第1四半期連結累計期間比145億円(210.9%)増益の213億円となりました。」

    商品価格上昇、取扱数量増加、石油トレーディングの採算改善等により、エネルギー・金属の売上総利益が前年同期比210.9%増益となり、資源市況悪化の業績影響は改善した。
  16. FY2018対処有価証券報告書

    「当期利益は、米国税制改正に伴う法人所得税の悪化があったものの、前連結会計年度の石油・ガス開発事業における減損損失の反動、並びにチリ銅事業及び豪州石炭事業における持分法による投資損益の増益等により、前連結会計年度比282億円(-%)改善の219億円となりました。」

    前年度の資源関連減損損失の反動、チリ銅・豪州石炭事業の投資損益改善等により、エネルギー・金属の当期利益が前年から改善した。
  17. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「売上総利益は、石油トレーディング分野及びLNG分野における採算改善、石炭並びに油ガス価格の上昇等により、前第3四半期連結累計期間比257億円(210.8%)増益の380億円となりました。四半期利益は、米国税制改正に伴う法人所得税の悪化があったものの、前年同期の石油・ガス開発事業における減損損失の反動、並びにチリ銅事業及び豪州石炭事業における持分法による投資損益の改善等により、前第3四半期連結累計期間比366億円(-%)改善の82億円となりました。」

    石油・LNGの採算改善、石炭・油ガス価格の上昇、前年同期の減損損失の反動、チリ銅・豪州石炭の投資損益改善により、エネルギー・金属の業績が前年同期から改善した。
  18. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「売上総利益は、石炭価格の上昇を主因とした豪州石炭事業の増益及びLNG分野における採算改善等により、前第2四半期連結累計期間比179億円(-%)増益の187億円となりました。加えて、チリ銅事業及び豪州石炭事業における持分法による投資損益の改善等により、四半期利益は、前第2四半期連結累計期間比326億円(-%)改善の210億円となりました。」

    石炭価格上昇、LNG採算改善、チリ銅・豪州石炭事業の投資損益改善により、資源関連業績が前年同期から改善した。
  19. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「売上総利益は、LNG分野における採算改善及び石炭価格の上昇を主因に豪州石炭事業が増益となったこと等により、前第1四半期連結累計期間比79億円(-%)改善の69億円となりました。加えて、チリ銅事業及び豪州石炭事業における持分法による投資損益の増益等により、四半期利益は前第1四半期連結累計期間比122億円(-%)改善の72億円となりました。」

    LNGの採算改善、石炭価格上昇、チリ銅・豪州石炭事業の持分法投資損益増益により、エネルギー・金属の業績影響は前年同期から改善した。
  20. FY2017顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度における減損損失のうち重要なものは、米国メキシコ湾に所在する石油・ガス資産について埋蔵量の減少等に伴い、将来予想キャッシュ・フローの低下が見込まれたことによる減損損失47,495百万円であり、オペレーティング・セグメント上、エネルギー・金属に含まれております。」

    米国メキシコ湾の石油・ガス資産について、埋蔵量の減少等を理由に474億9,500万円の減損損失が年度決算で認識された。
  21. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、埋蔵量の減少により、米国メキシコ湾に所在する石油・ガス資産の回収不能見込額について41,519百万円の減損損失を認識しております。」

    埋蔵量の減少を理由として、米国メキシコ湾の石油・ガス資産で415億1,900万円の減損損失が実際に認識された。
  22. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「LNG分野における採算悪化および石油・ガス開発分野における油ガス価格下落等により、売上総利益は前第2四半期連結累計期間比140億円(94.2%)減益の9億円となりました。前年同期に計上した石油・ガス開発事業における減損損失の反動があったものの、チリ銅事業及び鉄鋼製品事業等における持分法による投資損益の減益並びに法人所得税の悪化等により、四半期利益は前第2四半期連結累計期間比90億円(-%)悪化の116億円(損失)となりました。」

    エネルギー・金属セグメントでは、採算悪化や油ガス価格下落等により売上総利益が前年同期比94.2%減益となり、四半期利益の損失額も第1四半期累計の50億円から第2四半期累計では116億円に拡大した。
  23. FY2017-Q1悪化有価証券報告書

    「LNG分野における採算悪化および石油・ガス開発分野における油ガス価格下落等により、売上総利益は前第1四半期連結累計期間比128億円(-%)悪化の10億円(損失)となりました。加えて、チリ銅事業等における持分法による投資損益の減益により、四半期利益は、前第1四半期連結累計期間比161億円(-%)悪化の50億円(損失)となりました。」

    エネルギー・金属セグメントで採算悪化と価格下落の影響が四半期損失として現れ、資源関連の業績影響が拡大している。
  24. FY2016顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度の各経営指標は、多額の減損損失を計上したことを主因に、親会社の所有者に帰属する当期利益は期初予想1,800億円に対し623億円となる等、大幅な減益・悪化となりました。」

    資源市況悪化等による減損が実際の利益、ROE、ROA、ネットD/Eレシオに影響したと記載している。
一緒に動いた変遷

「親会社所有者帰属当期利益2,500億円の達成」は、この変遷が動いた24回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1088776★123456
  1. ★この変遷
  2. 1親会社所有者帰属当期利益2,500億円の達成10回
  3. 2商品価格・資源市況の変動リスク8回
  4. 3中国・新興国経済の減速8回
  5. 4ネットD/Eレシオ1.3倍程度への改善7回
  6. 5不動産・機械装置等の固定資産の減損リスク7回
  7. 6新規投融資の拡大6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
丸紅の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-01の決算で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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