ネットD/Eレシオ1.3倍程度への改善
FY2016に初出。38回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは0.43倍となりました。」
ネットDEレシオは前年度末の0.54倍から0.43倍へ低下し、財務レバレッジの年度末実績を更新した。 - 2026-05-01前進決算
「ネットDEレシオは0.54倍から0.43倍へ低下しました。」
ネットDEレシオの年度末実績が前年度末から低下した。 - FY2026-H1中間期末ネットDEレシオ実績の更新有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは0.53倍となりました。」
ネットDEレシオは前年度末の0.54倍から0.53倍へ低下した。 - FY2025年度末ネットDEレシオ実績の更新有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは0.54倍となりました。」
前年度末の0.55倍から0.54倍へ低下した。GC2024の目標レンジ内で財務レバレッジの年度末実績を更新した。 - FY2025-H1中間期末ネットDEレシオ実績の更新有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは0.64倍となりました。」
ネットDEレシオは前年度末の0.55倍から当中間連結会計期間末には0.64倍となった。フリーキャッシュ・フローの支出、配当及び自己株式取得等による増加要因が説明されている。 - FY2024年度末ネットDEレシオ実績と翌年度見通しの更新有価証券報告書
「ネットDEレシオ 0.52倍 0.55倍 15%程度 (0.6～0.7倍程度)」
ネットDEレシオは前年度末の0.52倍から0.55倍となった。GC2024の目標レンジ0.7～0.8倍程度に対し、2024年度見通しは0.6～0.7倍程度とされた。 - FY2024-Q3第3四半期末ネットDEレシオ実績の更新有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは0.61倍となりました。」
ネットDEレシオは前年度末の0.52倍及び第2四半期末の0.55倍から0.61倍となった。フリーキャッシュフローの支出、配当及び永久劣後特約付ローン1,500億円の任意弁済等が増加要因として説明されている。 - FY2024-Q2第2四半期末ネットDEレシオ実績の更新有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは0.55倍となりました。」
ネットDEレシオは前年度末の0.52倍から0.55倍となった。永久劣後特約付ローン1,500億円の任意弁済、配当及び円安の影響等が増加要因として説明されている。 - FY2024-Q1第1四半期末ネットDEレシオ実績の更新有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは0.52倍となりました。」
当第1四半期末のネットDEレシオは0.52倍となり、前年度末の0.52倍から横ばいだった。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは0.52倍となりました。」
GC2024の目標レンジ0.7～0.8倍程度に対し、当年度末のネットDEレシオは0.52倍となった。算出式の分母は親会社の所有者に帰属する持分合計としている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度末及び当第3四半期連結会計期間末のネットDEレシオは、それぞれ0.83倍及び0.58倍となりました。この結果、ネットDEレシオは0.58倍となりました。」
ネットDEレシオは、変更後の算出式に基づく前年度末0.83倍から第3四半期末0.58倍へ0.25ポイント低下した。 - FY2023-Q2第2四半期末ネットDEレシオ実績の更新有価証券報告書
「当第2四半期連結会計期間末における総資産は、円安の影響等により、前年度末比1兆737億円増加の9兆3,293億円となりました。ネット有利子負債は、フリーキャッシュ・フローでの収入があったものの、円安の影響や支払配当に加えて、当第2四半期連結会計期間においてGavilon穀物事業の現金及び現金同等物を売却目的保有資産へ振り替えたこと等により、前年度末比1,570億円増加の2兆170億円となりました。親会社の所有者に帰属する持分合計は、純利益の積上げによる利益剰余金の増加及び円安による在外営業活動体の換算差額の増加等により、前年度末比6,274億円増加の2兆8,696億円となりました。この結果、ネットDEレシオは0.70倍となりました。」
ネットDEレシオは、変更後の算出式に基づく前年度末0.83倍から当第2四半期末0.70倍へ低下した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当連結会計年度よりネットDEレシオの算出式における分母を「資本合計」から「親会社の所有者に帰属する持分合計」に変更しております。これに伴い、前連結会計年度末のネットDEレシオを変更後の算出式に基づき算出しております。この結果、ネットDEレシオは0.78倍となりました。」
ネットDEレシオの算出式の分母を変更し、変更後の算式で前年度末を0.83倍に組み替えたうえで、当第1四半期末は0.78倍と記載した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ネットDEレシオ 0.7倍程度（※） 0.8倍程度 （※）修正GC2021において1.0倍程度に修正。」
2021年度末のネットDEレシオは0.80倍となり、修正GC2021の1.0倍程度を下回った。GC2024では0.7～0.8倍程度を目標とした。 - FY2022-Q3引き上げ有価証券報告書
「ネットDEレシオ 0.7倍程度（※） 0.8倍程度 （※）「修正GC2021」において1.0倍程度に修正」
当第3四半期末のネットDEレシオは0.84倍となり、GC2024ではネットDEレシオ0.7～0.8倍程度を目標とした。 - FY2022-Q2第2四半期末ネットDEレシオ実績の更新有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは0.89倍となりました。」
ネットDEレシオは2021年3月末の0.88倍から0.89倍となった。 - FY2022-Q1第1四半期末ネットDEレシオ実績の更新有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは0.94倍となりました。」
ネットDEレシオは2021年3月末の0.88倍から0.94倍となり、2021年度末1.0倍程度の改善目標に対する第1四半期末実績が更新された。 - FY2021達成有価証券報告書
「2020年度末のネットDEレシオは0.88倍まで低下し、2021年度末目標である1.0倍程度を前倒しで達成」
2021年度末ネットDEレシオ1.0倍程度の目標を、2020年度末の0.88倍で前倒し達成したと記載した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは1.06倍となりました。」
ネットDEレシオは前年度末の1.16倍から1.06倍へ低下した。2021年度末1.0倍程度への改善方針に対する第3四半期末の実績更新である。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この結果、ネットDEレシオは1.10倍となりました。」
ネットDEレシオは前年度末の1.16倍から1.10倍へ低下した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ネットDEレシオは1.13倍となりました。」
ネットDEレシオは前年度末の1.16倍から1.13倍へ低下した。2021年度末1.0倍程度への改善目標に向けた当四半期末の実績更新である。 - FY2020後退有価証券報告書
「2019年度の赤字決算により株主資本が毀損し、ネットDEレシオが1.16倍に後退したことに加え、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響等によりキャッシュ創出力の低下が見込まれることから、2021年度末ネットDEレシオ目標を当初目標の0.7倍程度から1.0倍程度に修正いたしました。」
2021年度末のネットDEレシオ目標は、当初の0.7倍程度から1.0倍程度へ緩和され、当年度末実績は1.16倍となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末のネットDEレシオは0.89倍となりました。」
ネットDEレシオは第2四半期末の0.91倍から0.89倍へ低下した。2021年度末0.7倍程度を目標とする財務基盤強化方針自体の変更は記載されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末のネットDEレシオは0.91倍となりました。」
ネットDEレシオは第1四半期末の0.95倍から0.91倍となった。2021年度末0.7倍程度を目標とする財務基盤強化方針自体の変更は記載されていない。 - FY2020-Q1第1四半期末ネットDEレシオの更新有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結会計期間末のネットDEレシオは0.95倍となりました。」
ネットDEレシオは前連結会計年度末の0.90倍から0.95倍となった。2021年度末0.7倍程度を目標とする方針自体の変更は記載されていない。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「株主還元後フリー・キャッシュ・フロー目標達成が前提」
2018年度末のネットDEレシオは0.90倍となり、従来の1.0倍程度の目標を下回った。GC2021では2021年度末0.7倍程度を目標とし、さらに株主還元後フリー・キャッシュ・フロー目標との関係も明示した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結会計期間末のネットD/Eレシオは0.99倍となりました。」
ネットD/Eレシオは第2四半期末の1.00倍から0.99倍へ低下した。遅くとも平成32年度末までに0.8倍程度とする財務基盤強化目標自体に変更はない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結会計期間末のネットD/Eレシオは1.00倍となりました。」
ネットD/Eレシオは第1四半期末の1.05倍から1.00倍へ低下した。修正中期経営計画の財務基盤強化目標自体に変更はない。 - FY2019-Q1四半期末実績の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末のネットD/Eレシオは1.05倍となりました。」
財務基盤強化の目標自体に重要な変更はない一方、当第1四半期末のネットD/Eレシオは1.05倍と記載された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度のフリーキャッシュフロー（配当後）は1,586億円、ネットD/Eレシオは1.04倍となりました。平成30年度期初予想ではネットD/Eレシオ0.9倍程度を見込んでおり、引き続き財務基盤の強化に取り組んでいきます。」
平成30年度末1.0倍程度、遅くとも平成32年度末0.8倍程度とする目標を維持し、当年度末実績は1.04倍となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「●財務基盤の強化を最優先課題として継続し、遅くとも平成32年度末までにネットD/Eレシオを0.8倍程度へ 当第３四半期連結会計期間末のネットD/Eレシオは1.13倍となりました。」
平成32年度末までにネットD/Eレシオ0.8倍程度とする目標を維持し、第3四半期末実績は1.13倍となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「●財務基盤の強化を最優先課題として継続し、遅くとも平成32年度末までにネットD/Eレシオを0.8倍程度へ ネットD/Eレシオ 平成29年度末 1.1倍程度 1.18倍」
平成32年度末までに0.8倍程度、平成29年度末1.1倍程度とする目標を維持し、第2四半期末の実績は1.18倍となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「●財務基盤の強化を最優先課題として継続し、遅くとも平成32年度末までにネットD/Eレシオを0.8倍程度へ ネットD/Eレシオ 平成29年度末 1.1倍程度 1.25倍」
平成32年度末までに0.8倍程度とする修正目標を再掲し、当第1四半期末のネットD/Eレシオは1.25倍、平成29年度末予想は1.1倍程度と記載している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「遅くとも平成32年度末までにネットD/Eレシオを0.8倍程度へ」
修正中期経営計画では、平成30年度末目標を1.0倍程度とし、さらに遅くとも平成32年度末までに0.8倍程度とする財務基盤強化方針が示された。なお、平成29年3月末実績は1.20倍である。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「ネットD/Eレシオ 平成30年度末 1.3倍程度 (平成28年度末 業績予想 1.3倍程度) 1.39倍」
平成30年度末目標1.3倍程度は維持された。平成28年度末の業績予想が1.4倍程度から1.3倍程度に変更され、第3四半期末実績は1.39倍となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「ネットD/Eレシオ 平成30年度末 1.3倍程度 (平成28年度末 業績予想 1.4倍程度) 1.53倍」
平成30年度末の目標1.3倍程度は維持された一方、平成28年度末の業績予想が1.7倍以下から1.4倍程度に変更され、第2四半期末実績は1.53倍となった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「ネットD/Eレシオ 平成30年度末 1.3倍程度 ※(平成28年度末 業績予想 1.7倍以下) 2.03倍」
目標値と平成28年度末の業績予想を維持している。当四半期末の実績は2.03倍と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成30年度末 1.3倍程度」
当期末実績は1.95倍であり、中期計画では財務基盤の強化とレバレッジ低下を目標とした。