不動産・機械装置等の固定資産の減損リスク
FY2018に初出。20回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-05-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
- 2026-05-01悪化決算
「固定資産評価損は前年同期の31億61百万円から139億80百万円へ増加し、石油・ガス開発事業の有形固定資産評価損13,783百万円を認識した。」
訂正：新開示の該当年度では、固定資産評価損は前年度の166億円から258億円へ増加している。開示原文に基づく該当箇所は「固定資産評価損 △25,803 △16,601」である。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、石油・ガス開発事業における有形固定資産の評価損13,783百万円を認識しております。」
固定資産評価損は前年同期の31億61百万円から139億80百万円へ増加し、石油・ガス開発事業の有形固定資産評価損13,783百万円を認識した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社は、有形固定資産について、将来予想キャッシュ・フローの低下等のため、回収可能価額に基づき前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ17,605百万円及び9,350百万円の減損損失を計上しております。」
有形固定資産の減損損失は前年度176億5百万円から93億5,000万円へ減少した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「固定資産評価損は、前年同期の223百万円から3,161百万円となりました。」
固定資産評価損は前年同期の2億23百万円から31億61百万円へ増加し、中間期の固定資産減損実績が悪化した。 - FY2024年度固定資産減損実績の更新有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社は、有形固定資産について、将来予想キャッシュ・フローの低下等のため、回収可能価額に基づき前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ18,265百万円及び17,605百万円の減損損失を計上しております。」
有形固定資産の減損損失は前年度182億65百万円から当年度176億5百万円となった一方、ベトナムの段ボール原紙事業で固定資産等18,861百万円の減損損失を認識した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「固定資産評価損 △ 4,188 △ 248」
第3四半期累計の固定資産評価損は前年同期の41億88百万円から2億48百万円へ減少し、固定資産減損の発生額が縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「固定資産評価損は、前年同期の1,943百万円から223百万円となりました。」
固定資産評価損は前年同期の19億4,300万円から2億2,300万円へ減少し、固定資産減損の発生額が縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社は、有形固定資産について、将来予想キャッシュ・フローの低下等のため、回収可能価額に基づき前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ2,319百万円及び18,265百万円の減損損失を計上しております。」
有形固定資産の減損損失が前年度23億円から当年度183億円へ増加し、主にフォレストプロダクツ及び食料第二に計上された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産評価損 △1,076 △4,188」
固定資産の減損リスクについて、固定資産評価損が前年同期の10億7,600万円から第3四半期累計の41億8,800万円へ増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社は、有形固定資産について、将来予想キャッシュ・フローの低下等のため、回収可能価額に基づき前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ8,191百万円及び2,319百万円の減損損失を計上しております。」
有形固定資産の減損損失は前年度81億9,100万円から当年度23億1,900万円へ減少した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「固定資産評価損 △199 △43」
固定資産評価損は前年同期の1億9,900万円から当第2四半期累計の4,300万円へ減少した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「固定資産評価損 △96 △13」
固定資産評価損は前年同期の96百万円から13百万円へ減少した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社は、有形固定資産について、将来予想キャッシュ・フローの低下等のため、回収可能価額に基づき前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ165,542百万円及び8,191百万円の減損損失を計上しております。」
有形固定資産の減損損失は前年度1,655億4,200万円から当年度81億9,100万円へ減少した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「固定資産評価損 △11,830 △96」
固定資産評価損は前年同期の118億3,000万円から当四半期の9,600万円へ減少した。前年同期の米国メキシコ湾石油・ガス開発事業の減損損失の反動が主因として説明されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社は、有形固定資産について、将来予想キャッシュ・フローの低下等のため、回収可能価額に基づき前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ17,419百万円及び165,542百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損損失が前年度174億円から当年度1,655億円へ大幅に増加した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、掘削計画の見直し及び埋蔵量の減少等により、米国メキシコ湾に所在する石油・ガス資産の回収不能見込額について24,244百万円の減損損失を認識しております。なお、当第３四半期連結会計期間において認識した損失は12,885百万円であります。」
固定資産の減損リスクが、米国メキシコ湾の石油・ガス資産について第3四半期累計242億4,400万円、当第3四半期会計期間に128億8,500万円の減損損失として発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、掘削計画の見直しにより、米国メキシコ湾に所在する石油・ガス資産の回収不能見込額について11,355百万円の減損損失を認識しております。当該減損損失は、要約四半期連結包括利益計算書上、「固定資産評価損」に含まれております。」
固定資産の減損リスクが、米国メキシコ湾の石油・ガス資産に係る減損損失として第2四半期累計期間にも実際に発生した。固定資産評価損は12,199百万円となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、掘削計画の見直しにより、米国メキシコ湾に所在する石油・ガス資産の回収不能見込額について11,488百万円の減損損失を認識しております。当該減損損失は、要約四半期連結包括利益計算書上、「固定資産評価損」に含まれております。」
固定資産の減損リスクが、米国メキシコ湾の石油・ガス資産に係る減損損失を含む固定資産評価損11,830百万円として当四半期に計上された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社及び一部の連結子会社は、施設、不動産、工場等について、将来予想キャッシュ・フローの低下等のため、回収可能価額に基づき前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ2,126百万円、17,419百万円の減損損失を計上しております。」
固定資産の減損リスクが、当年度に174億19百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社及び連結子会社は、第三者への販売・貸与あるいは自らの使用を目的として不動産、機械装置等の固定資産を有しており、これら固定資産は潜在的に資産価値の下落に起因する減損を被る可能性を有しております。」
資産価値の下落による固定資産の減損可能性を、資源関連の減損実績とは別に、営業活動全般に係るリスクとして記載した。