社員の活躍促進、人材育成、働きがいのある職場環境
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに106社。
- FY2026前進有価証券報告書
「更に2025年度より全従業員を対象に約２～３％の固定給増額に加え、従業員持株会を活用した株式報奨制度の拡充等により約10％の年収増となる改訂を実現しております。」
人的資本戦略について、固定給増額、株式報奨制度の拡充、早期抜擢等により、2025年度から全従業員を対象とする約10％の年収増となる制度改訂を実施した。女性役員比率は28％となり、2030年30％目標に近づいた。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年４月１日付で更に５名の女性執行役員を登用し、全役員に占める女性割合は28％です。」
女性活躍推進について、女性執行役員を追加で5名登用し、全役員に占める女性比率を21％から28％へ高めた。2030年までに全役員に占める女性比率30％以上とする目標に近づいた。男性育児休業取得率も96％となった。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2024年４月１日付で新たに５名の女性執行役員を登用し、全役員に占める女性比率が21％となりました。…「2030年までに、全役員（執行役員を含む）に占める女性比率を30％以上」とする数値目標を定めました。」
女性活躍推進について、5名の女性執行役員を登用し、全役員に占める女性比率を21％としたうえで、2030年までに30％以上とする数値目標を新たに設定した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、人的資本経営を着実に実行するために、従業員一人ひとりの能力を最大限に引出す「働きがいのある職場環境の整備」に努めております。また、当社は、労働生産性向上による企業価値向上のため、「①優秀な人材の確保、②働き方の進化、③健康力向上、④主体的なキャリア形成支援、⑤成果に応じた評価・報酬、⑥経営参画意識の向上」から構成される人材戦略の着実な実行に努めております。」
従来の健康経営・女性活躍等の取組を、6項目からなる人的資本戦略として整理した。人材育成投資16.3億円、研修受講者48,044名、がん特別検診対象者受診率93.1％等の指標も開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員（取締役・執行役員・准執行役員は除く）の女性活躍推進に向けた方針・戦略や推進施策の審議」
人材・職場環境の取組について、女性活躍推進委員会を設置し、従業員の女性活躍に向けた方針・戦略・施策を審議する体制を整えた。 - FY2019前進有価証券報告書
「がんの早期発見につなげるため、2018年度より40歳以降の対象年齢の社員にがん検診を行っており、対象者のほぼすべてとなる300名以上の社員が受診しました。」
健康経営の具体策として、40歳以降の社員を対象とするがん検診を2018年度から実施し、300名以上が受診した。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「（健康経営No.１企業）社員がやりがいを持って存分に働き、家族にとっても一番いい会社を目指します。また、一人ひとりの健康増進策を実施し、当社グループ全体の活力向上による魅力的な企業を目指します。」
従来の働き方改革、長時間労働削減、健康力向上から、新中期計画における「健康経営No.１企業」という明確な目指す姿へ重点を拡大した。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、「働き方改革」への取組の一環として2016年度（平成28年度）に制定した「伊藤忠健康憲章」を核とし、先駆的役割を果たした長時間労働の削減と効率的な働き方の推進策を更に加速するとともに、人材力に繋がる健康力の向上を通じて、企業価値の向上を目指します。」
人材育成・職場環境整備のテーマに、伊藤忠健康憲章を核とする働き方改革、長時間労働削減、効率的な働き方が具体的に加わった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「更に、社員の活躍を促進する諸施策の推進及び育成強化、働きがいのある職場環境の更なる整備にも引続き注力していきます。」
人材の活躍、育成、職場環境整備への継続的な注力を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「更に、社員の活躍を促進する諸施策の推進及び育成強化、働きがいのある職場環境の更なる整備にも引続き注力していきます。」
人材の活躍、育成、職場環境整備への継続的な注力を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「更に、社員の活躍を促進する諸施策の推進及び育成強化、働きがいのある職場環境の更なる整備にも引続き注力していきます。」
人材の活躍、育成、職場環境整備への継続的な注力を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社員の活躍を促進する諸施策の推進及び育成強化、働きがいのある職場環境の更なる整備にも引続き注力していきます。」
人材育成、社員の活躍、職場環境整備を経営基盤強化の一環として位置付けている。